内部留保を勘案した安定配当
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
HODL1がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに7社。
- FY2025後退有価証券報告書
「このため、当面の事業継続及び再建に必要な資金の確保を最優先とし、剰余金の配当は実施しないことといたしました。」
財務基盤の回復と再建資金の確保を優先し、当期も無配とした。利益還元は財務基盤・収益基盤の回復後に検討する方針である。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当事業年度につきましては、今後の安定的な経営のために手元資金を確保し、内部留保の充実を図ることが最重要課題であると考え、現状の業績数値や今後の業績見通しを総合的に勘案し、誠に遺憾ながら無配といたしました。」
赤字を踏まえて無配とし、手元資金の確保・内部留保を重視し、今後の還元は業績を勘案して検討する方針を継続している。 - FY2021後退有価証券報告書
「当期につきましては、大幅な赤字決算を計上することとなったため、無配といたしました。今後の利益還元につきましては、経営成績を勘案しながら、適宜検討していく予定であります。」
株主価値増加と安定配当を基本方針としていたが、当期は大幅赤字を理由に無配とし、今後の還元を業績に応じて検討する表現へ弱まっている。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「当期につきましては、基本方針を勘案した上で１株当たり7.0円の配当とさせていただいております。」
株主価値増加を最優先課題としつつ安定配当を継続する方針のもと、1株当たり配当額を前期の3.5円から7.0円へ引き上げた。配当性向は139.2％となっている。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「当社は、株主価値増加を最優先課題としつつ、経営基盤の安定と将来の事業展開に必要な内部留保の充実を勘案して利益還元を図り、安定した配当を継続することを基本方針としております。」
従来の内部留保と事業投資を勘案した安定配当方針に加え、株主価値増加を最優先課題とする表現を掲げている。当期配当は1株当たり3.5円。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「2019年３月27日 定時株主総会 普通株式 13,917 3.50 2018年12月31日 2019年３月28日 資本剰余金」
1株当たり3.5円の配当を実施した。前期と同じ配当額だが、当第1四半期の配当原資は資本剰余金と記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「株主に対する配当につきましては、経営基盤の安定と将来の事業展開に必要な教室設備の増強、ネットワーク機器の拡充及びセキュリティー強化等に活用するために内部留保の充実を勘案した上で、配当を行うことを基本方針としております。当期につきましては、基本方針を勘案した上で１株当たり3.5円の配当とさせていただいております。」
内部留保と事業投資を勘案して配当する方針を継続し、当期は1株当たり3.5円を配当している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成30年３月19日 定時株主総会 普通株式 9,941 5.00 平成29年12月31日 平成30年３月20日 利益剰余金」
利益剰余金を原資として、1株当たり5円、総額9,941千円の配当を実施している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当期につきましては、基本方針を勘案した上で１株当たり5円の配当とさせていただいております。」
内部留保と事業投資を勘案して配当する方針のもと、1株当たり5円の配当を実施している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「平成29年３月17日 定時株主総会 普通株式 6,650 5.00 平成28年12月31日 平成29年３月21日 利益剰余金」
利益剰余金を原資として、1株当たり5円、総額6,650千円の配当を実施している。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「これは主に、配当金の支払いによる支出6,596千円によるものであります。」
当第２四半期累計期間に配当金の支払いを実施したと記載している。 - FY2016.有価証券報告書
「株主に対する配当につきましては、経営基盤の安定と将来の事業展開に必要な教室設備の増強、ネットワーク機器の拡充及びセキュリティー強化等に活用するために内部留保の充実を勘案した上で、配当を行うことを基本方針としております。」
設備・ネットワーク・セキュリティーへの投資と内部留保を考慮した配当方針を示している。当期配当は1株5円。