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HODL1(2345)・施策再定義

2020年10月期のEラーニング・アカデミー・インキュベーション3事業区分への再編

FY2019に初出。6回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2025-H1。

6記載
6年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化達成FY2020-Q1再定義FY2021-Q3 – FY2025-H12020: 220202021: 120212022: 220222023: 020232024: 020242025: 12025
同じテーマの他社
キャリア・人的資本プラットフォーム事業への報告セグメント再編10社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

HODL1がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「この結果、当第1四半期連結会計期間より「システムエンジニアリング事業」「インキュベーション事業」を報告セグメントから除外しており、当社グループは、ブロックチェーンサービス事業の単一セグメントとなっております。」

    従来のブロックチェーンサービス、システムエンジニアリング、インキュベーションの3区分から、ブロックチェーンサービス事業のみの単一セグメントへ再編された。
  2. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「Eラーニング事業」、「アカデミー事業」、「インキュベーション事業」から「ブロックチェーンサービス事業」、「システムエンジニアリング事業」、「インキュベーション事業」に変更しております。」

    従来のEラーニング・アカデミー中心の3区分から、ブロックチェーンサービス・システムエンジニアリング・インキュベーションの3区分へ報告セグメントを再編した。
  3. FY2021再定義有価証券報告書

    「当社は、2021年12月20日の取締役会において、「Eラーニング事業」、「アカデミー事業」、「インキュベーション事業」としていた当社グループの報告セグメントを、翌連結会計年度から「ブロックチェーンサービス事業」、「システムエンジニアリング事業」及び「インキュベーション事業」の3つのセグメントに変更することを決議いたしました。」

    Eラーニング・アカデミー・インキュベーションの3区分から、翌連結会計年度にブロックチェーンサービス・システムエンジニアリング・インキュベーションの3区分へ報告セグメントを再編する方針を示している。
  4. FY2021-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社は「Eラーニング事業」セグメントにおいてビデオ収録・映像配信事業を廃止いたしました。この結果、各セグメントに属する主要製品及びサービスは次のとおりとなりました。」

    Eラーニング、アカデミー、インキュベーションの3区分は維持しつつ、Eラーニング事業からビデオ収録・映像配信を除外する形に事業内容を再構成している。
  5. FY2020-Q1達成有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「ソフトウェア事業」「研修サービス事業」「システムエンジニアリング事業」から、「Eラーニング事業」「アカデミー事業」「インキュベーション事業」に変更しております。」

    前期に予定していた報告セグメント再編が、当第1四半期連結会計期間から実施され、3区分の新体制へ移行した。
  6. FY2019初出有価証券報告書

    「これに伴い、「ソフトウェア事業」、「研修サービス事業」及び「システムエンジニアリング事業」としていた報告セグメントを、2020年10月期より「Eラーニング事業」「アカデミー事業」及び「インキュベーション事業」に変更することといたしました。」

    東京テック取得を契機に、2020年10月期から報告セグメントをEラーニング事業、アカデミー事業、インキュベーション事業へ変更することを決議している。
一緒に動いた変遷

「EBITDAを重要経営指標とする実態収益の改善」は、この変遷が動いた6回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

332222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1EBITDAを重要経営指標とする実態収益の改善3回
  3. 2円高・中国減速等による経済環境の不透明性3回
  4. 3売上高の拡大と収益力の回復2回
  5. 4子会社なしによる単体決算2回
  6. 5iStudy LMS既存製品の衰退と新製品への移行2回
  7. 6HR Tech × Ed Techソリューションカンパニーへの転換2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
HODL1の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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