HR Tech × Ed Techソリューションカンパニーへの転換
FY2019-Q2に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
HODL1がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2021再定義有価証券報告書
「本構想は、「クシムが描く未来」と「向かうべき方向」を明確に示すべく策定したものであり、従来の既存事業に加えて、ブロックチェーンという成長分野へ経営資源の投下を加速し、ブロックチェーン技術領域に立脚するサービスカンパニーへと事業ドメインの転換を図る方針に基づくものであります。」
HR Tech・Ed Tech分野で日本を代表するソリューションカンパニーを目指す従来のビジョンに加え、ブロックチェーンを成長分野として経営資源を投下し、事業ドメインを転換する方針へと重心が移っている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは産業のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進を使命とする一企業集団として、あらゆるサービスのデジタル化が進む時代に備え、引き続き、自らのビジネスモデルを変革し続けております。併せて、前会計年度に実施したライツ・オファリングによる調達資金を成長原資として、ダイナミックにケイパビリティの拡充を図ることを狙い、M＆A及び資本業務提携と積極的な事業投資を進めております。」
DX推進を使命とするビジネスモデル変革の方針を、ライツ・オファリング資金を成長原資とするM&A、資本業務提携、事業投資の継続として再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、2022年までの中期経営計画を羅針盤に、「収益力の大幅向上」と「業態のトランスフォーム」の加速に着手しております。」
HR Tech・Ed Tech分野で日本を代表するソリューションカンパニーを目指すビジョンを、中期経営計画と収益力向上・業態変革の枠組みの中で再確認している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、デジタル時代を見据え、デジタルトランスフォーメーションを志向する企業へのコンサルティングや先端IT領域にて高い専門性やビジネスモデルを有するスタートアップへの純投資、そのバリューアップ、あるいは資本業務提携パートナーと新規事業開発を推進する「インキュベーション事業」を立ち上げ、「HRTech」・「EdTech」の分野にて日本を代表するソリューションカンパニーへ力強く業態転換しています。」
HRTech・EdTech分野で日本を代表するソリューションカンパニーを目指すビジョンについて、コンサルティング、スタートアップ投資・価値向上、資本業務提携による新規事業開発を含むインキュベーション事業の立ち上げとして具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、「HR Tech × Ed Tech の分野にて日本を代表するソリューションカンパニーを目指す」という新たなビジョンを掲げるとともに、第二の創業期としてこれまで着手してきた改革フェーズから、次なる成長ステージへと歩みを進めるべく「収益力の大幅向上」へ向け、業態のトランスフォームの加速に着手しております。」
HR TechとEd Techの分野で日本を代表するソリューションカンパニーを目指すビジョンを再確認している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「「HR Tech × Ed Tech の分野にて日本を代表するソリューションカンパニーを目指す」という新たなビジョンを掲げる」
HR TechとEd Techの分野で日本を代表するソリューションカンパニーを目指す新たなビジョンを初めて掲げている。