求人情報媒体事業への収益依存
FY2017に初出。23回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
アルバイトタイムスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。54社中22社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに46社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
主要なリスクについて重要な変更はないとの包括的な記載により、求人情報媒体事業への収益依存を再確認した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「2026年２月期実績より、求人情報サイトへHRテック（『ワガシャ de DOMO』等）を追加したため、2024年２月期実績まで遡って数値を修正しております。」
収益依存度の分類を見直し、求人情報サイトにHRテックを含め、RPO事業等を「その他」として表示した。2026年2月期の構成比は求人情報紙媒体13.1％、求人情報サイト62.2％、その他16.1％となった。 - FY2025後退有価証券報告書
「求人情報紙媒体 649 15.6 求人情報サイト 2,252 54.1 FP取次 533 12.8 その他 723 17.5」
求人情報紙媒体の売上構成比は前年度20.7％から15.6％へ低下し、求人情報サイトは54.1％へ上昇した。求人情報媒体全体の構成比は69.7％となり、前年度の71.9％から低下した。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
求人情報媒体事業への収益依存に関する事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載した。 - FY2024後退有価証券報告書
「求人情報紙媒体 896 20.7 求人情報サイト 2,212 51.2 FP取次 565 13.1 その他 643 15.0」
求人情報紙媒体の売上構成比は前年度25.0％から20.7％へ低下し、求人情報サイトは51.2％へ上昇した。求人情報媒体全体の構成比も72.9％から71.9％へ低下し、収益構成の分散が進んだ。 - FY2023後退有価証券報告書
「連結売上高 4,044 100.0 求人情報紙媒体 1,011 25.0 求人情報サイト 1,937 47.9 FP取次 601 14.9 その他 493 12.2」
求人情報紙媒体の構成比は28.9％から25.0％へ低下し、求人情報サイトは47.9％へ上昇した。求人情報媒体全体の構成比も前年度の73.9％から72.9％へ低下し、売上構成の分散がわずかに進んだ。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
求人情報媒体事業への収益依存について、重要な変更がないと記載した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「求人情報紙媒体 1,046 28.9 求人情報サイト 1,629 45.0 FP取次 567 15.6 その他 379 10.5」
求人情報紙媒体と求人情報サイトを合わせた求人情報媒体の売上構成比は73.9％となり、前年度の70.7％から上昇した。紙媒体比率は低下した一方、求人情報媒体全体への依存は残った。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
求人情報媒体事業への収益依存について、重要な変更がないと記載した。 - FY2021後退有価証券報告書
「求人情報紙媒体 964 31.1 求人情報サイト 1,226 39.6 FP取次 584 18.8 その他 324 10.5」
求人情報紙媒体の売上構成比は前年度43.9％から31.1％へ低下し、求人情報サイトは39.6％へ上昇した。求人情報媒体への依存は残るが、紙媒体からサイト等への分散が進んだ。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
求人情報媒体事業への収益依存について、重要な変更がないとする包括的な記載により再確認した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
求人情報媒体事業への収益依存について、重要な変更がないとする包括的な記載により再確認した。 - FY2020後退有価証券報告書
「求人情報紙媒体 1,996 43.9 求人情報サイト 1,421 31.2 FP取次 792 17.4 その他 340 7.5」
求人情報紙媒体の売上構成比が前年度52.0％から43.9％へ低下し、求人情報サイトが25.6％から31.2％へ上昇した。求人情報媒体への依存は続くが、紙媒体からサイト等への分散がさらに進んだ。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
求人情報媒体事業への収益依存について、重要な変更がないと記載した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
求人情報媒体事業への収益依存について、重要な変更がないとする包括的な記載により再確認した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
求人情報媒体事業への収益依存について、重要な変更がないとする包括的な記載により再確認した。 - FY2019後退有価証券報告書
「2019年２月期実績 連結売上高 5,469 100.0 求人情報紙媒体 2,846 52.0 求人情報サイト 1,192 21.8 FP取次 877 16.1 その他 553 10.1」
求人情報紙媒体の売上構成比が54.4%から52.0%へ低下し、求人情報サイトとその他の比率が上昇した。求人情報媒体への依存はなおリスクとして記載されているが、売上構成はさらに分散した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
求人情報媒体事業への収益依存について、重要な変更がないとする包括的な記載により再確認した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
求人情報媒体事業への収益依存について、重要な変更がないとする包括的な記載により再確認した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
求人情報媒体事業への収益依存について、重要な変更がないとする包括的な記載により再確認した。 - FY2018後退有価証券報告書
「平成30年２月期実績 連結売上高5,556百万円（100.0%）、求人情報紙媒体3,022百万円（54.4%）、求人情報サイト1,143百万円（20.6%）、FP取次969百万円（17.5%）、その他420百万円（7.6%）。」
売上構成では求人情報紙媒体の比率が前年度58.9%から54.4%へ低下し、求人情報サイトが18.8%から20.6%へ上昇した。求人情報媒体への依存はなお高いと記載しているが、媒体構成は紙からサイト・その他へ分散した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
求人情報媒体事業への収益依存について、重要な変更がないとするリスク全般の記載により再確認。 - FY2017初出有価証券報告書
「連結売上高5,427百万円、求人情報紙媒体3,195百万円（58.9%）、求人情報サイト1,017百万円（18.8%）、FP取次967百万円（17.8%）、その他246百万円（4.5%）。中長期的には、無料求人媒体事業の強化を通じて収益拡大を図りつつ、新規事業の開発により収益基盤の拡充を目指す方針ですが、当面は求人情報媒体事業への収益の依存度が高くなるため、その業績によっては、当社グループの経営成績または財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
平成29年2月期の売上構成を示し、紙媒体58.9%、求人情報サイト18.8%など、求人情報媒体事業への依存を数値化した。