情報提供事業における固定資産の減損損失
FY2018-Q2に初出。12回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2025年３月１日 至 2026年２月28日) 該当事項はありません。」
前年度に基幹システムのソフトウェアについて552,905千円の減損損失を計上したが、当年度の固定資産減損損失は計上されなかった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループは、以下の資産について減損損失を計上しました。東京都中央区 基幹システム ソフトウエア 552,905千円」
前年度に減損損失がなかった一方、当年度は基幹システムのソフトウェアについて552,905千円の減損損失を計上した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2021年３月１日 至 2022年２月28日) 該当事項はありません。」
前年度に販促支援事業で44,572千円の減損損失を計上したが、当連結会計年度は固定資産の減損損失を計上していない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「「販促支援事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては44,572千円であります。」
販促支援事業の共用資産について44,572千円の減損損失を計上した。前年度の12,094千円から増加し、対象は建物附属設備、工具・器具・備品、ソフトウェアに広がった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「「販促支援事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては44,572千円であります。」
新たに販促支援事業セグメントで44,572千円の固定資産減損損失を計上した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2019年３月１日 至 2020年２月29日) ㈱リンク 幼稚園・保育園と保護者向けプラットフォームアプリ ソフトウェア 12,094千円」
固定資産の減損対象が、前年度の情報提供事業における求人関連ソフトウェア・設備等から、当年度は販促支援子会社リンクの幼稚園・保育園向けプラットフォームアプリへ移った。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。名古屋地域 合同求人チラシ用ソフトウエア 2,714千円、静岡地域 賃借事務所設備 3,704千円、浜松地域 学童保育事業賃借事務所設備等 25,561千円。」
減損損失は前年度の14,198千円から当年度31,980千円へ増加し、DOMOリーフ、静岡地域設備、浜松地域の学童保育事業設備が対象となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「「情報提供事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては6,419千円であります。」
情報提供事業セグメントにおける固定資産の減損損失が、前四半期累計期間の2,714千円から当第3四半期連結累計期間には6,419千円となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「情報提供事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては2,714千円であります。」
情報提供事業セグメントにおける固定資産の減損損失の計上が続き、当第2四半期連結累計期間の計上額は2,714千円となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。東京本社 求人サイト用ソフトウエア 4,768千円、名古屋地域 賃借事務所設備 6,946千円、Mirac Company Limited 求人サイト用ソフトウエア等 2,483千円。」
情報提供事業における減損損失は4,768千円から年間合計14,198千円へ拡大し、東京本社、名古屋地域、ミャンマー子会社の資産が対象となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「情報提供事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては4,768千円であります。」
情報提供事業セグメントにおける固定資産の減損損失4,768千円の計上を再確認。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「「情報提供事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては4,768千円であります。」
情報提供事業セグメントで固定資産の減損損失4,768千円を計上したことを新たに記載。