紙媒体からWEB媒体へのメディアシフト
FY2018に初出。22回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
アルバイトタイムスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
主要なリスクについて重要な変更はないとの包括的な記載により、紙媒体からWEB媒体へのメディアシフトに伴う事業構造変化を再確認した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「2026年２月期実績より、求人情報サイトへHRテック（『ワガシャ de DOMO』等）を追加したため、2024年２月期実績まで遡って数値を修正しております。」
紙媒体からWEB・HRテックへの構造変化を、売上区分にも反映した。求人情報紙媒体の構成比は13.1％まで低下し、求人情報サイトにHRテックを含める分類へ変更された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「求人広告メディアの市場規模は2023年度7,267億円、ソーシャルリクルーティングやアグリゲーター、クラウドソーシングといった新形態の市場規模は4,154億円であり、新しいリクルーティングモデルは目覚ましい成長を遂げております。」
求人広告メディア中心の市場から、新しいリクルーティングモデルへ市場構造が変化していることを市場規模の数値とともに記載した。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
紙媒体からWEB媒体へのメディアシフトを含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「情報提供事業では、マッチング手法の多様化により求人広告メディアの売上は下げ止まりとなっているものの、採用管理システムを顧客に提供する『ワガシャ de DOMO』（サブスクリプション型課金モデル）の販売は着実に拡大しており、売上高は962百万円（前年同四半期比10.9%増）、セグメント利益は221百万円（前年同四半期比24.8%増）となりました。」
マッチング手法の多様化を背景に求人広告メディアの売上が下げ止まりとなる構造変化を継続して記載する一方、『ワガシャ de DOMO』の拡大を再確認した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「求人情報を提供するサービスで主流であった求人広告メディアの市場は下降トレンドであり、テクノロジーの進化で生まれた新しいリクルーティングモデルであるHRテックやアグリケーションメディアの市場が拡大しています。」
求人広告メディア市場を明確に下降トレンドと位置付ける一方、HRテックやアグリケーションメディア市場の拡大を新たな競争・構造変化として明示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「情報提供事業では、雇用環境が完全に回復しきれていない影響や様々なマッチング手法の登場により求人広告メディアの売上は下げ止まりとなっているものの、採用管理システムを顧客に提供する『ワガシャ de DOMO』（サブスクリプション型課金モデル）の販売は着実に拡大しており、売上高は2,563百万円（前年同四半期比13.9%増）、セグメント利益は490百万円（前年同四半期比18.7%増）となりました。」
様々なマッチング手法の登場により求人広告メディアの売上が下げ止まりとなる一方、『ワガシャ de DOMO』の拡大が続く状況を再確認した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「情報提供事業では、雇用環境が完全に回復しきれていない影響や様々なマッチング手法の登場により求人広告メディアの売上は下げ止まりとなっているものの、採用管理システムを顧客に提供する『ワガシャ de DOMO』（サブスクリプション型課金モデル）の販売は着実に拡大しており、売上高は867百万円（前年同四半期比19.4%増）、セグメント利益は177百万円（前年同四半期比55.5%増）となりました。」
求人広告メディアは様々なマッチング手法の登場などを背景に売上が下げ止まりとされ、メディア事業を取り巻く競争・構造変化のリスクを継続して記載した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの主たる事業である人材ビジネスを取り巻く環境は、求人広告メディアが商品での差別化が難しく価格競争が常態化しています。また、テクノロジーの進化により新しいリクルーティングモデルが生まれ、プレイヤーが増えていることから求職者獲得コストが増加していることもあり、メディアは今後大きな成長は望めないと考えています。」
求人広告メディアの差別化困難・価格競争、新規プレイヤー増加による求職者獲得コスト上昇、メディアの成長限界を明示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
紙媒体からWEB媒体へのメディアシフトを含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、求人広告メディア以外の様々なリクルーティングモデルが生まれている求人市場の中で顧客と求職者に支持され、持続的に成長するためには、新たな価値創造が必要です。」
求人広告メディアだけに依存せず、新たなリクルーティングモデルと価値創造に取り組む必要性を継続して記載した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
紙媒体からWEB媒体へのメディアシフトを含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
紙媒体からWEB媒体へのメディアシフトを含む事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループの主軸である求人広告メディアだけでは、顧客や求職者の抱える課題解決が困難な状況となっています。」
紙媒体からWEB媒体へのシフトという従来の外部環境変化に加え、求人広告メディア単独では課題解決が困難であるとの認識を示し、事業モデルの転換課題として捉え直した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
紙媒体からWEB媒体へのメディアシフトについて、重要な変更がないと記載した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
紙媒体からWEB媒体へのメディアシフトについて、重要な変更がないとする包括的な記載により再確認した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
紙媒体からWEB媒体へのメディアシフトについて、重要な変更がないとする包括的な記載により再確認した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社主力商品である紙媒体からWEB媒体への収益構造の見直し、顧客ニーズに応えるための最適なサービスの開発や選択等を十分に検討、実行し企業価値の向上に努めていきたいと考えております。」
紙媒体からWEB媒体へのメディアシフトを外部環境リスクとして注視するだけでなく、収益構造の見直しとサービス開発・選択による対応課題として明示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
紙媒体からWEB媒体へのメディアシフトについて、重要な変更がないとする包括的な記載により再確認した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
紙媒体からWEB媒体へのメディアシフトについて、重要な変更がないとする包括的な記載により再確認した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
紙媒体からWEB媒体へのメディアシフトについて、重要な変更がないとする包括的な記載により再確認した。 - FY2018初出有価証券報告書
「一方で、紙媒体からWEB媒体へのメディアシフト、競合商品・サービスの多様化や専門化に伴う更なる競争の激化、政府が中心となり取り組んでいる一億総活躍社会の実現に向けた働き方改革や生産性向上のための諸施策等、事業に影響し得る動きにつきましては、注視していく必要があります。」
紙媒体からWEB媒体へのメディアシフトを、事業に影響し得る外部環境の変化として明示した。