半導体関連主要顧客の事業構造改革による開発案件減少
FY2017-Q2に初出。8回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
クエストがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。18社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「これは重点強化領域の主要顧客である半導体分野顧客（メモリ）における新規案件受注の拡大に加え」
半導体分野の主要顧客について新規案件受注の拡大を開示しており、過去に顕在化した半導体関連顧客の案件減少局面からの改善を示している。ただし、リスク自体の消滅とは記載していない。 - FY2025対処有価証券報告書
「システム開発事業については、重点強化領域の半導体分野顧客、安定成長領域のエンタテインメント分野顧客、社会課題解決領域の移動・物流分野顧客における開発案件の受注が増加したことにより、売上高は92億52百万円（前期比7.0％増）、セグメント利益は16億50百万円（同14.0％増）となりました。」
半導体分野を含むシステム開発案件の受注増加により、過去に顕在化した半導体主要顧客の案件減少局面から直近の業績は回復していると記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「システム開発事業については、エレクトロニクス分野顧客における開発案件が対前期比で10％を超えて増加したものの、主要顧客である半導体分野顧客の開発案件受注が減少したことにより、売上高は86億45百万円（前期比1.4％減）、セグメント利益は14億47百万円（同2.4％減）となりました。」
半導体分野の主要顧客における投資抑制・開発案件受注減少が、システム開発事業の売上高1.4％減、セグメント利益2.4％減として通期でも発生した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「システム開発事業については、金融分野顧客、エレクトロニクス分野顧客における開発案件の受注が対前年同期比で10％を超えて増加したものの、主要顧客である半導体分野顧客の開発案件受注が減少したことにより、売上高は64億46百万円（前年同期比1.4％減）、セグメント利益は10億94百万円（前年同期比2.2％減）となりました。」
半導体分野の主要顧客における開発案件受注減少が、システム開発事業の売上高1.4％減、セグメント利益2.2％減として実際に表れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「システム開発事業については、金融分野顧客、エレクトロニクス分野顧客における開発案件の受注が対前年同期比で10％を超えて増加したものの、主要顧客である半導体分野顧客の開発案件受注が減少したことにより、売上高は42億65百万円（前年同期比0.8％減）、セグメント利益は６億79百万円（前年同期比2.9％減）となりました。」
半導体分野の主要顧客における投資抑制・開発案件受注減少が、システム開発事業の売上高0.8％減、セグメント利益2.9％減として実際に表れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当社においては、主要顧客である半導体分野顧客の投資抑制の影響を受けたことにより、売上高は前年同期比1.4％増と業界全体を下回る結果となりました。 システム開発事業については、金融分野顧客、ヘルスケア・メディカル分野顧客からの開発案件受注が増加したものの、主要顧客である半導体分野顧客の開発案件受注が減少したことにより、売上高は21億１百万円（前年同期比0.6％減）、セグメント利益は３億円（前年同期比20.3％減）となりました。」
半導体分野の主要顧客における投資抑制・開発案件受注減少が実際に発生し、システム開発事業の売上高・セグメント利益の前年同期比減少として表れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「システム開発事業については、主要顧客（半導体関連）の事業構造改革の影響により開発案件が減少し、売上高は前年同期比0.7％減の32億59百万円となりました。セグメント利益は減収及び一部で大型開発案件が減少したことにより、前年同期比4.3％減の４億77百万円となりました。」
半導体関連の主要顧客による事業構造改革の影響が、開発案件減少、システム開発事業の減収およびセグメント利益減少として引き続き実際に表れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「システム開発事業については、主要顧客（半導体関連）の事業構造改革の影響により開発案件が減少し、売上高は前年同期比2.2％減の21億円となりました。」
半導体関連の主要顧客による事業構造改革の影響が、開発案件減少とシステム開発事業の前年同期比減収として実際に表れている。