最新技術を活用した新商品・サービスの研究開発
FY2017に初出。23回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、総額695百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものです。」
研究開発費は695百万円となり、AI・センシング、ロボティクス、物理・サイバーセキュリティ、介護リモート支援等の研究対象を継続・拡大している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は、総額310百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループにおける研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費310百万円を計上し、セキュリティ事業を中心とする研究開発方針に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、総額430百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループにおける研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費430百万円を計上し、セキュリティ事業を中心とする研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、総額291百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループにおける研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
セキュリティ事業を中心とする研究開発を継続し、研究開発費は291百万円となった。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、総額147百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループにおける研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費147百万円を計上し、セキュリティ事業を中心とする研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、総額451百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループにおける研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費451百万円を計上し、セキュリティ事業を中心とする研究開発を継続している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、総額304百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループにおける研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費304百万円を計上し、セキュリティ事業を中心とする研究開発を継続している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、総額152百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループにおける研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
セキュリティ事業を中心とする研究開発を継続しており、研究開発費は152百万円となった。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、総額565百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。また、オープンイノベーションを推進するとともに先端技術について産学官連携を進め、刻々と変化する社会情勢に対応していきます。」
研究開発費565百万円を計上し、AI・5G・センシング、ロボティクス、ドローン、情報警備に加え、オープンイノベーションと産学官連携を進めている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、総額408百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループにおける研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
セキュリティ事業を中心とする研究開発を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費は408百万円となった。研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、総額130百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループにおける研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
セキュリティ事業を中心とする研究開発を継続し、四半期の研究開発費は130百万円となった。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、総額417百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループにおける研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費417百万円を計上し、セキュリティ事業を中心とする研究開発を継続している。開示上、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、総額273百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループにおける研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
セキュリティ事業を中心とする研究開発を継続し、当第2四半期累計の研究開発費は273百万円となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、総額127百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループにおける研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
セキュリティ事業を中心とする研究開発を継続し、当第1四半期の研究開発費は127百万円となった。研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社では、毎日の安全・安心な暮らしのために、「少子高齢化による人手不足」、「特殊詐欺、ストーカー犯罪、子どもや女性を狙った犯罪」などに対処するために、次のような研究を行っております。さらに、新型コロナウイルス感染症対策にも取り組んでいきます。」
研究開発費は594百万円に増加した。AI、5G、ビッグデータ、ロボット、ドローン、自動運転車両の遠隔管制等へ対象を広げ、新型コロナウイルス感染症対策も研究対象に加えた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、総額271百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループにおける研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
セキュリティ事業を中心とする研究開発を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費は271百万円となった。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、総額559百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。」
研究開発費は前年度の463百万円から559百万円へ増加し、AI・5G・IoT、警備ロボット、情報警備等の研究開発を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、総額407百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループにおける研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費407百万円を計上し、セキュリティ事業を中心とする研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、総額289百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループにおける研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費289百万円を計上し、セキュリティ事業を中心とする研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、総額129百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループにおける研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当四半期の研究開発費は129百万円で、セキュリティ事業を中心とする研究開発方針に重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の研究開発は、収益性の向上に貢献することを目的とし、多様化する市場ニーズを捉え、かつ市場競争力のある技術および商品の開発を推進することを基本方針としております。当連結会計年度における研究開発費は、総額463百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。」
AI、IoT、ICT、ロボット、情報警備等の研究開発方針を継続し、当年度の研究開発費は463百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「更なる成長に向けて、AI、IoT、5G等の最新技術を活用した新サービスの開発等にも挑戦しています。／当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、総額360百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。」
AI、IoT、5G等を活用した新サービス開発への取り組みと、研究開発費360百万円を記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発活動は、主に提出会社が行っております。当社の研究開発は、収益向上に貢献することを目的とし、多様化する市場ニーズを捉え、かつ市場競争力のある技術及び商品の開発を推進することを基本方針としております。当連結会計年度における研究開発費は、総額475百万円であり、主にセキュリティ事業に係るものであります。」
市場ニーズと競争力を意識し、個人向けセキュリティ、最新技術を活用したシステム、通信端末、ロボット、サイバーセキュリティの研究開発を進めている。