ミッションクリティカル開発体制とNSSDCの強化
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「システム開発につきましては、クラウドサービス型の社内開発基盤「TetraLink」の活用による国内外での分散開発体制の拡大等に取り組んでまいります。」
TetraLinkを活用した国内外の分散開発体制の拡大と事業継続対応を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「クラウドサービス型の社内開発基盤「TetraLink」の活用による国内外での分散開発体制の拡大、テレワーク化の一層の推進等に取り組んでまいります。」
TetraLinkを活用した分散開発とテレワーク化による事業継続対応を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「重要システムに適用範囲が拡大しているクラウド領域については、次世代クラウドサービスの重要な要素であるコンテナ関連技術を、社内向けのソフトウェア開発環境Tetralinkに適用いたしました。」
TetraLinkについて、単なる構築・活用から、コンテナ関連技術を実際の社内ソフトウェア開発環境へ適用する段階へ進んだ。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「システム開発については、クラウドサービス型の社内開発基盤「TetraLink」の活用による国内外での分散開発体制の拡大、テレワーク化の一層の推進等に取り組んでおります。」
TetraLinkを活用した国内外の分散開発体制拡大とテレワーク化を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「システム開発については、クラウドサービス型の社内開発基盤「TetraLink」の活用による国内外での分散開発体制の拡大、テレワーク化の一層の推進等に取り組んでおります。」
TetraLinkを活用した国内外の分散開発体制拡大とテレワーク化を継続している。新たな完成実績や数値目標は示されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「システム開発については、クラウドサービス型の社内開発基盤「TetraLink」の活用による国内外での分散開発体制の拡大、テレワーク化の一層の推進等に取り組んでおります。」
TetraLinkを活用した国内外の分散開発体制の拡大と、テレワーク化の推進を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、SE業務の一層の高度化と生産性向上を狙い、コンテナ・PaaSの最新技術を活用したモダン開発環境プラットフォーム「TetraLink」を構築しました。」
社内開発基盤について、モダン開発環境プラットフォーム「TetraLink」の構築という具体的なマイルストーンを記載した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「クラウドサービス型の社内開発基盤NSSDC(NS Solutions Software Development Cloud)の活用に加えNSSDCとパブリッククラウドの連携による国内外での分散開発体制を拡大するなど、引き続き事業継続性を確保する諸施策に取り組んでまいります。」
NSSDCの活用、パブリッククラウドとの連携、国内外の分散開発体制を継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「システム開発については、クラウドサービス型の社内開発基盤NSSDC（NS Solutions Software Development Cloud）の機能拡充・活用拡大を図り、国内外の分散開発体制を強化しております。」
NSSDCの機能拡充・活用拡大と国内外の分散開発体制強化を継続しているが、完成等の新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「アプリケーション開発実行体制の強化につきましては、ニアショア、オフショアを含めたミッションクリティカルなアプリケーション開発を実行するために、当社のクラウドを活用した開発基盤である「NSSDC(NS Solutions Software Development Cloud)」に関してBCP対策等の基盤強化を進めております。」
ニアショア・オフショアを含む開発体制を、クラウド開発基盤NSSDCとBCP対策で支える施策。