第4四半期への売上集中
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。
デジタルアーツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。13社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「しかしながら、クラウドサービス系製品の受注残高の積み上がりは、収益モデルが「一時的なライセンス売上」から「継続的なサービス収益」へ着実に移行していることを示しており、次期以降の安定的かつ持続的な成長につながるものと見込んでおります。」
クラウドサービス系製品の契約高増加により、前受金は7,800百万円、残存履行義務は12,006百万円まで増加した。契約高の増加が会計上の売上高に即時反映されない事象が通期で顕在化した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「一方で、契約高の増加を牽引しているのは主にクラウドサービス系製品であることから、会計基準上の収益認識により売上高への即時反映がなされず、売上高はわずかな増収にとどまりました。」
クラウドサービス系製品の契約高が増加した一方、サービス提供期間に応じた収益認識により売上高への即時反映が進まない事象が当中間期に実際に現れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においてはクラウドサービス系製品の受注が計画以上に増加したため、売上高計上が進みませんでした。」
クラウドサービス系製品の受注増加により、サービス提供期間に応じた売上計上が遅れる事象が通期でも実際に生じた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間においてはクラウドサービス系製品の受注が計画以上に増加したため、売上計上が進みませんでした。」
クラウドサービス系製品の受注増加により、サービス提供期間に応じた売上計上が進まない事象が当中間連結会計期間に実際に生じた。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの四半期における売上高は、第４四半期が他の四半期に比べ高くなる傾向にあります。これは、民間企業及び公共団体において、年度末である３月にIT製品の発注が行われることが多いためです。」
年度末発注による第4四半期への売上集中と、受注遅延等による業績変動リスクを継続して記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの四半期における売上高は、第４四半期が他の四半期に比べ高くなる傾向にあります。これは、民間企業及び公共団体において、年度末である３月にIT製品の発注が行われることが多いためです。」
年度末発注による第4四半期への売上集中と、受注遅延等による業績変動リスクを継続して記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「これは主として、受注した契約高の増加に伴い、前受金が2,313百万円増加したことによるものであります。」
クラウドサービス等の契約高増加に伴い、翌期以降に繰り延べられる売上に対応する前受金が前期末から2,313百万円増加し、契約高と売上計上時期のずれが通期で顕在化した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「受注した契約高の増加に伴い、前受金が2,273百万円増加したことによるものであります。」
クラウドサービス系製品の受注増加に伴い、売上計上時期が翌期以降となる契約について、前受金が実際に2,273百万円増加した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「そのため、前期に引き続き、当期もクラウドサービス系製品の全契約高に占める割合が高く、翌期以降に繰り延べられる売上高が前年同期末比において増加しております。」
クラウドサービス系製品の構成比上昇に伴い、契約高と会計上の売上計上時期のずれが実際に拡大し、翌期以降に繰り延べられる売上高が増加した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの四半期における売上高は、第４四半期が他の四半期に比べ高くなる傾向にあります。これは、民間企業及び公共団体において、年度末である３月にIT製品の発注が行われることが多いためです。」
年度末発注による第4四半期への売上集中と、受注遅延等による四半期業績変動リスクを継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの四半期における売上高は、第４四半期が他の四半期に比べ高くなる傾向にあります。これは、民間企業及び公共団体において、年度末である３月にIT製品の発注が行われることが多いためです。…また、契約時に契約額の大部分を会計上の売上として計上するタイプの製品に対し、契約金額の多くを繰延会計処理するタイプの製品の構成割合が高まる場合や、法律改正または政府主導の施策による一過性の特需が生じる場合には、四半期決算の数値が変動する可能性があります。」
従来の年度末発注による第4四半期集中に加え、クラウド等の繰延計上型製品の構成変化や一過性特需も四半期数値の変動要因として明示した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当連結会計年度から販売を本格化させたハイエンドモデルである「i-FILTER」Ver.10、「m-FILTER」Ver.５については、積極的な販売促進活動を推進した結果、両製品の製品性に対する認知が高まり案件創出は進んだものの、相対的に案件が大型化した影響もあり、案件の獲得については年度末偏重傾向が強まりました。」
ハイエンド製品の案件創出は進んだ一方、案件の大型化により、案件獲得の年度末偏重傾向が強まった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの四半期における売上高は、第４四半期が他の四半期に比べ高くなる傾向にあります。これは、民間企業及び公共団体において、年度末である３月にIT製品の発注が行われることが多いためです。」
年度末発注を背景とする第4四半期への売上集中と、受注遅延等による影響を引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの四半期における売上高は、第４四半期が他の四半期に比べ高くなる傾向にあります。これは、民間企業及び公共団体において、年度末である３月にIT製品の発注が行われることが多いためです。」
年度末発注を背景とする第4四半期への売上集中と、受注遅延等による影響を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの四半期における売上高は、第４四半期が他の四半期に比べ高くなる傾向にあります。」
民間企業・公共団体の年度末発注により第4四半期の売上比率が高く、受注遅延等の影響を受ける可能性を示している。