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デジタルアーツ(2326)・リスク顕在化

急速な円高による為替差損

FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2025。

25記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2017-Q1 – FY2017顕在化FY2019-Q3 – FY2020対処FY2021-Q1 – FY2022対処FY2023-Q3 – FY2024-Q12016: 220162017: 320172018: 420182019: 320192020: 220202021: 220212022: 320222023: 320232024: 220242025: 12025
同じテーマの他社
為替変動・外貨建取引による業績影響478社が書いているテーマ・逆風416社・追い風20社

デジタルアーツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より3年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに24社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの492件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度は、クラウドサービス系製品の拡販及び為替影響に伴うクラウドサーバー費用の増加による通信費の増加、新製品開発費用の増加、開発人員数の増強による労務費の増加等はあったものの、」

    円安等の為替影響がクラウドサーバー費用・通信費の増加として事業コストに実際に現れた。
  2. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「為替差損 1」

    前年同期の為替差益から転じ、当中間連結会計期間は為替差損1百万円を計上した。
  3. FY2024再定義有価証券報告書

    「当社グループは、クラウドサービスの提供基盤の一部に外資企業が提供するサーバーを利用しているため、米ドル円為替レートの変動による影響を受けます。具体的には、米ドルに対して円安が進行した場合には、当社グループの業績にマイナスの影響(コストの増加)を及ぼす可能性があります。」

    従来の為替差損益の実績記載に加え、クラウドサーバー費用が米ドル円相場の円安により増加する構造的なリスクを明示した。一方、当期は為替差益13百万円を計上している。
  4. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 9」

    当第1四半期累計期間は為替差益9百万円を計上し、為替差損による損益面の悪影響は当該期間には現れていない。
  5. FY2023対処有価証券報告書

    「当連結会計年度は、為替差益12百万円等を営業外収益に計上したことにより、経常利益は4,429百万円(前期比7.1%増)となりました。」

    前期に続き為替差損ではなく為替差益12百万円を計上し、為替による損益面の悪影響は当期には現れていない。
  6. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 9」

    第3四半期累計期間は為替差益9百万円を計上し、為替差損による損益面の悪影響は当該期間には現れていない。
  7. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「加えて、ウクライナ情勢の長期化による資源価格の上昇や、外国為替市場での急激な円安・ドル高による影響で、景気の先行きは不透明な状況が続いております。 為替差益 8」

    従来の急速な円高による為替差損という表現から、急激な円安・ドル高を外部環境要因として記載する形へ変化した。一方、当四半期は為替差益8百万円を計上している。
  8. FY2022対処有価証券報告書

    「当連結会計年度は、為替差益6百万円等を営業外収益に計上したことにより、経常利益は4,135百万円(前期比138.2%)となりました。」

    前期に続き為替差益を計上し、為替差損による損益面の悪影響は当連結会計年度にも現れていない。
  9. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 1」

    当第3四半期累計期間は為替差益1百万円を計上し、為替差損による損益面の悪影響は当該期間には現れていない。
  10. FY2021対処有価証券報告書

    「当連結会計年度は、為替差益7百万円等を営業外収益に計上したことにより、経常利益は2,991百万円(前年同期比128.6%)となりました。」

    前期の為替差損に対し、当期は為替差益7百万円を計上し、為替による損益面の悪影響は当期には現れていない。
  11. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 2,680」

    当第3四半期累計期間は為替差益2,680千円を計上し、前年同期の為替差損から為替による損益面の悪影響が解消した状態を継続している。
  12. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 340」

    前年同期の為替差損2,214千円に対し、当第1四半期連結累計期間は為替差益340千円となり、為替による損益面の悪影響は当該期間には現れていない。
  13. FY2020顕在化有価証券報告書

    「為替差損 4,812」

    当連結会計年度に為替差損4,812千円を計上し、海外事業に伴う為替リスクが損益に現れた。
  14. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「為替差損 6,220」

    当第2四半期連結累計期間に為替差損6,220千円を計上し、前第2四半期連結累計期間の為替差益から損益面の影響が悪化した。
  15. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「為替差損 2,214」

    当第1四半期連結累計期間に為替差損2,214千円を計上し、為替リスクが損益に現れた。
  16. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「為替差損 2,870」

    第3四半期累計期間に為替差損2,870千円を計上し、前四半期累計期間の為替差益から損益面の影響が再び悪化した。
  17. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 1,973」

    前四半期に為替差損2,047千円が発生していたのに対し、当第2四半期累計期間は為替差益1,973千円を計上し、為替による損益面の悪影響は当該期間には現れていない。
  18. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「為替差損 2,047」

    前連結会計年度に為替差益を計上していたが、当第1四半期連結累計期間は為替差損2,047千円を計上し、為替リスクが再び損益に現れた。
  19. FY2018対処有価証券報告書

    「為替差益 3,503」

    前連結会計年度の為替差損14,299千円に対し、当連結会計年度は為替差益3,503千円となり、為替による損益面の悪影響は解消した。
  20. FY2018-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 10,471」

    当第3四半期累計期間は為替差益10,471千円を計上し、前年同期の為替差損から損益状況が改善した。
  21. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 8,717」

    前年同期に発生していた為替差損に対し、当第2四半期累計期間は為替差益8,717千円を計上しており、為替による損益面の悪影響は当該期間には現れていない。
  22. FY2017顕在化有価証券報告書

    「為替差損 14,299」

    当連結会計年度の連結損益計算書で為替差損14,299千円を計上し、海外展開に伴う為替リスクの発生が通期でも確認された。
  23. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「為替差損 11,546」

    第3四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書において、為替差損11,546千円を計上しており、円高による為替リスクの発生が続いている。
  24. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「また、利益面につきましては国内人件費の費用増、急速な円高の進行による為替差損の発生等があったものの、売上の増加を主要因として、営業利益は789,980千円(前年同期比158.9%)、経常利益は767,285千円(前年同期比153.6%)、親会社株主に帰属する四半期純利益は454,595千円(前年同期比144.5%)となりました。」

    急速な円高による為替差損が第2四半期累計でも発生し、四半期連結損益計算書では為替差損23,436千円を計上した。
  25. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「一方で、急速な円高の進行による為替差損の発生(20,061千円)、海外子会社において投資が先行していることを主要因とした税金負担増等があり、経常利益は78,953千円(前年同期比91.9%)、親会社株主に帰属する四半期純利益は13,601千円(前年同期比23.6%)となりました。」

    グローバル経済の不確実性や英国のEU離脱問題などを背景に円高が進行し、20,061千円の為替差損が実際に発生した。
一緒に動いた変遷

「既存事業の安定的・継続的成長」は、この変遷が動いた25回のうち13回、同じ書類で同じ向きに動きました。

13121010109★123456
  1. ★この変遷
  2. 1既存事業の安定的・継続的成長13回
  3. 2自治体セキュリティ強化予算と案件の増加12回
  4. 3外部攻撃対策から内部情報漏洩対策への重点シフト10回
  5. 4大規模企業・組織向け専門営業とコンサルティング体制10回
  6. 5官公庁向け大型案件剥落による公共向け売上減少10回
  7. 6情報セキュリティ脅威の多様化・複雑化9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
デジタルアーツの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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