人材育成と組織整備
FY2018に初出。17回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-08-24。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに48社。
- FY2026前進有価証券報告書
「第一次中期経営計画期間中における積極的なM&A（アクハイアリング）の実行等を通じて、エンジニア組織は200名規模（連結280名体制）へと大幅に拡張いたしました。」
人材育成・組織整備の方針が、M&Aによるアクハイアリングを通じたエンジニア組織200名規模・連結280名体制への拡張として具体化された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「なお、本事業譲受は、売上規模約３億円、エンジニア人材約30名の獲得につながることから、当社の掲げる中期経営ビジョンの目標達成に向けて大きく前進する見込みです。」
人材育成・組織整備の取り組みが、ITフリーランスマッチング事業の譲受による約30名のエンジニア人材獲得として具体化した。DX事業基盤の拡大と人材確保をM&Aで進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「② 高度IT人材の確保・育成と組織力強化 中期経営計画「プロジェクトフェニックス」における「エンジニア100名体制」の達成、そしてクラウド及びDXソリューション事業の持続的な成長を支えるためには、高度な専門知識とスキルを有するIT人材の確保・育成・定着が極めて重要な課題です。」
エンジニア100名体制に向け、採用チャネルの多様化、ダイレクトリクルーティング、研修制度、資格取得支援、リスキリング・アップスキリングを具体策として示している。合併等により従業員数は前事業年度末比46名増の70名となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「DXソリューション事業においては、クライアント企業のレガシーシステムからの脱却のDX支援を行っており、技術解決の知見を蓄積させ、加えてDXの事業基盤構築に向け、グループ全体でのエンジニア、デジタル人材の拡大を着実に図ってまいりました。」
人材育成・組織整備の方針に加え、DX事業基盤の構築に向けたエンジニア・デジタル人材の拡大を進めている。買収3社の合併に伴い従業員数も52名増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2026年３月期までにエンジニア100名を確保することを目標にし、エンジニア数を増加させるため、国内外でのエンジニア採用を強化。リスキリング（再教育）によるエンジニアの育成にも注力。」
従来の人材育成・組織整備方針に、2026年3月期までのエンジニア100名という数値目標、国内外採用の強化、リスキリングという具体策が加わった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、人的資本への投資の重要性を認識しており、人材育成に係る取組みをさらに強化することで、中長期的な企業価値向上に寄与するものと考えております。「謙虚」「誠実」「前向き」「勤勉」を大切にする風土を作り、OJT、OFF-JTや資格取得制度などを活用し、継続的な人材育成に取り組んでおります。」
人材育成を人的資本への投資として位置づけ、OJT、OFF-JT、資格取得制度、多様な人材が活躍できる環境整備など、施策の具体化が進んでいる。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これらの課題に取り組むために、人材育成と組織の整備を進めてまいります。」
リモートメール、SMS、ボイスメール、テレワーク等の課題への対応手段として、人材育成と組織整備を継続して掲げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これらの課題に取り組むために、人材育成と組織の整備を進めてまいります。」
リモートメール、SMS、テレワーク等の課題への対応手段として、人材育成と組織整備を継続して掲げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これらの課題に取り組むために、人材育成と組織の整備を進めてまいります。」
各課題への対応手段として、人材育成と組織整備を継続して掲げている。 - FY2018初出有価証券報告書
「これらの課題に取り組むために、人材育成と組織の整備を進めてまいります。」
リモートメールの競争力維持・ユーザー拡大、新たな収益源の創出、SMS営業力増強などの課題への対応手段として、人材育成と組織整備を掲げている。