成長をテーマとした中期経営計画
FY2016に初出。32回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社は2025年４月から2027年３月までの２年間を「企業価値向上フェーズ」と位置づけ、以下の経営戦略を実施することにより、収益の最大化並びに企業価値の向上を実現いたします。」
2025年4月から2027年3月までの企業価値向上フェーズと、既存事業再構築、新規事業、提携・M&A、株主還元の4戦略を継続している。 - 2026-06-26再定義経営計画
「AIプラットフォーム企業へと進化」
従来の「企業価値向上フェーズ」における既存事業の再構築・新規事業・資本業務提携・M&A・株主還元の方針を維持しつつ、AIインフラ、AIインテリジェンス、AI主導の自動化を含む「AI Infrastructure & Intelligence Platform Company」への進化を中期的な方向性として示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社は2025年４月から2027年３月までの２年間を「企業価値向上フェーズ」と位置づけ、以下の経営戦略を実施することにより、収益の最大化並びに企業価値の向上を実現いたします。」
従来の事業成長ステージから、2025年4月から2027年3月までの「企業価値向上フェーズ」へ計画を更新し、既存事業再構築、新規事業、資本・業務提携・M&A、株主還元の4戦略を掲げた。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、2023年３月期から2025年３月期を「事業成長のステージ」と位置づけ、企業価値の向上及び株主価値の向上を目指してまいります。」
2023年３月期から2025年３月期を事業成長のステージとする中期経営計画及び、既存事業の再構築、財務基盤、提携・M&A、株主還元の4方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、2023年３月期から2025年３月期を「事業成長のステージ」と位置づけ、企業価値の向上及び株主価値の向上を目指してまいります。」
2023年3月期から2025年3月期を事業成長のステージとする計画、既存事業の再構築、財務基盤、提携・M&A、株主還元の4方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「2022年６月27日付「事業計画及び成長可能性に関する事項」での発表の通り「Change&Growth2025」のもと、デジタル・コミュニケーション基盤の提供に注力し、技術提供から技術がもたらす価値提供へ自ら変化し、お客様への価値提供活動を徹底的に強化し、2022年３月期に子会社化いたしました株式会社サイト・パブリスも一緒に、今期から新たな非連続な成長を目指しております。」
「Change&Growth2025」の下で、サイト・パブリスとともにデジタル・コミュニケーション基盤による価値提供と非連続な成長を目指す方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2022年６月27日付「事業計画及び成長可能性に関する事項」での発表の通り「Change&Growth2025」のもと、デジタル・コミュニケーション基盤の提供に注力し、技術提供から技術がもたらす価値提供へ自ら変化し、お客様への価値提供活動を徹底的に強化し、2022年３月期に子会社化いたしました株式会社サイト・パブリスも一緒に、今期から新たな非連続な成長を目指しております。」
「Change&Growth2025」の下で、サイト・パブリスとともにデジタル・コミュニケーション基盤による価値提供と非連続な成長を目指す方針を再確認している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「2022年6月27日付「事業計画及び成長可能性に関する事項」での発表の通り「Change&Growth2025」のもと、デジタル・コミュニケーション基盤の提供に注力し、技術提供から技術がもたらす価値提供へ自ら変化し、お客様への価値提供活動を徹底的に強化し、2022年３月期に子会社化いたしました株式会社サイト・パブリスも一緒に、今期から新たな非連続な成長を目指しております。」
従来の事業成長ステージを、「Change&Growth2025」の下でデジタル・コミュニケーション基盤の価値提供へ転換し、サイト・パブリスとともに非連続な成長を目指す計画へ再整理している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、2023年３月期から2025年３月期を「事業成長のステージ」と位置づけ、企業価値の向上及び株主価値の向上を目指してまいります。」
従来の2022年３月期から2024年３月期の計画を更新し、2023年３月期から2025年３月期を新たな事業成長のステージとした。基本方針の4本柱は維持しつつ、ボイスコンピューティングに加えてCMSを収益の柱に組み込んでいる。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新中期経営計画の下での経営方針・経営戦略に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「これらの状況を踏まえ、当社グループは、今後のさらなる事業成長のための検証を行い、2021年４月から2024年３月までの新中期経営計画を策定いたしました。新中期経営計画の基本方針は以下のとおりであります。１）既存事業の再構築と事業基盤の強化 ２）財務基盤の充実と戦略的な投資計画の実行 ３）資本・業務提携、Ｍ＆Ａによる業容の拡大 ４）株主還元策の充実」
2020年４月から2023年３月までの計画を更新し、2021年４月から2024年３月までの新中期経営計画へ移行した。2022年３月期から2024年３月期を「事業成長のステージ」と位置付けている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新中期経営計画及び経営方針・経営戦略について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新中期経営計画及びビジネス改革期としての方針に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは2020年５月20日に発表した「新中期経営計画」に従い、今期（2020年４月から2021年３月まで）を「ビジネス改革期」と位置付け、既存事業を柱として営業黒字を達成するべく事業基盤の強化に力を入れております。」
新中期経営計画に基づき、2021年３月期をビジネス改革期と位置付け、既存事業を柱とした営業黒字化と事業基盤強化を引き続き掲げている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「これらの状況を踏まえ、当社グループは、今後の業容拡大の方向性の再検証を行い、2020年４月から2023年３月までの新中期経営計画を策定いたしました。新中期経営計画の基本方針は以下のとおりであります。」
2019年５月発表の計画を再検証し、対象期間を2020年４月から2023年３月までとする新中期経営計画へ移行した。既存事業の再構築、財務基盤、提携・M&A、株主還元の４方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは2019年５月17日に発表した「中期経営計画」に従い、既存事業の再構築と事業基盤の強化に力を入れており」
2019年５月発表の中期経営計画に従い、既存事業の再構築と事業基盤強化を進める方針を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは2019年５月17日に発表した「中期経営計画」に従い、既存事業の再構築と事業基盤の強化に力を入れており」
2019年５月発表の中期経営計画に基づき、既存事業の再構築と事業基盤強化を進めていることを再確認している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「これらの状況を踏まえ、当社は、今後の業容拡大の方向性の見直しを行い、2019年４月から2022年３月までの３か年の中期経営計画を策定いたしました。本中期経営計画の基本方針は以下のとおりであります。１）既存事業の再構築と事業基盤の強化 ２）財務基盤の充実と戦略的な投資計画の実行 ３）資本・業務提携、Ｍ＆Ａによる業容の拡大 ４）株主還元策の充実」
2018年策定の計画から方向性を見直し、2019年４月から2022年３月までの新たな３か年計画へ移行した。既存事業の再構築、財務基盤・投資、提携・M&A、株主還元の４本柱を設定している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは平成30年５月18日に発表した中期経営計画に従い、創業以来の当社固有のコミュニケーション関連の技術・事業の伸展、深耕による事業拡大へと原点回帰し、株式会社大洋システムテクノロジー（以下「大洋システムテクノロジー社」といいます。）との資本業務提携により、開発リソース、事業展開力の支援を受け、当社が培ってきた技術を他社へのＭ＆Ａ等の投資も含め発展させ、ボイスコンピューティングを中心としたコミュニケーション領域での事業拡大に向け、事業基盤確立と営業損失縮小を進めております。」
平成30年５月策定の中期経営計画、固有技術・ボイスコンピューティングを軸とする事業拡大、大洋システムテクノロジー社との提携を引き続き掲げている。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループは、当該状況を解消して早期黒字化及び資金繰りの安定化を図ることが優先課題であり、中期経営計画に基づき、以下に示す４つのテーマに係る施策を積極的に推進し、当社グループにおける業績回復を進めてまいります。」
平成30年５月策定の中期経営計画に基づく対応策が、従来のテーマに構造改革を加えた４テーマとして整理され、早期黒字化に加えて資金繰りの安定化も明示された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは平成30年５月18日に発表した中期経営計画に従い、創業以来の当社固有のコミュニケーション関連の技術・事業の伸展、深耕による事業拡大へと原点回帰し、株式会社大洋システムテクノロジー（以下「大洋システムテクノロジー社」といいます。）との資本業務提携により、開発リソース、事業展開力の支援を受け、当社が培ってきた技術を他社へのＭ＆Ａ等の投資も含め発展させ、ボイスコンピューティングを中心としたコミュニケーション領域での事業拡大に向け、事業基盤確立と営業損失縮小を進めております。」
平成30年５月策定の中期経営計画に基づく、固有技術・ボイスコンピューティングを軸とした事業拡大方針を再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「平成30年５月18日付で３年間の「中期経営計画」を策定いたしました。本計画において、以下に示す３つのテーマを推進しております。」
平成28年策定のM&Aを軸とした計画から、資本業務提携の具現化、新製品・サービス、グループシナジーを柱とする新たな3年間の中期経営計画へ移行した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「平成29年10月：株式会社光通信と各種製品・サービスの媒介販売を目的とした合弁会社（株式会社ソフトフロントマーケティング）が事業を開始。営業力・販売力を強化。平成29年11月：株式会社ワールドスケープの株式を追加取得し、提携関係を深化。」
中期経営計画に基づく新分野への展開について、光通信との合弁会社の事業開始とワールドスケープとの提携深化という具体的な進展が示された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは平成28年５月16日に発表した中期経営計画に従い、Ｍ＆Ａ等を活用した新しい分野へのチャレンジを積極的に推進しており、当第２四半期連結累計期間においては、次のとおりの成果が得られております。」
中期経営計画に基づき、LivyTalk Signの提供開始、IoTデータ伝送実証実験、光通信との合弁会社設立という具体的な進展を列挙している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは平成28年５月16日に発表した中期経営計画に従い、Ｍ＆Ａ等を活用した事業展開を積極的に推進しており、当第１四半期連結累計期間においては、前連結会計年度に新たに当社グループに加えた事業を中心に事業基盤の拡大を図るとともに経営の効率化を進めております。」
中期経営計画に基づくM&A、事業基盤の拡大、経営効率化を引き続き掲げている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは平成28年５月16日に発表した中期経営計画に従い、Ｍ＆Ａ等を活用した事業展開を積極的に推進しており、当第３四半期連結累計期間においては、次のとおり成果が得られ、今後の事業基盤拡大の端緒をつかむことができております。」
中期経営計画に基づき、筆まめ、デジタルポスト、持株会社体制、AWESOME JAPAN、グッドスタイルカンパニーに関する5つの具体的な進展を列挙している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは平成28年５月16日に発表した中期経営計画に従い、Ｍ＆Ａ等を活用した事業展開を積極的に推進しており、当第２四半期連結累計期間においては、次のとおり成果が得られ、今後の事業基盤拡大の端緒をつかむことができております。」
中期経営計画に基づき、筆まめ、デジタルポスト、持株会社体制、AWESOME JAPANに関する4つの具体的な進展を列挙している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは平成28年５月16日に発表した中期経営計画に従い、Ｍ＆Ａを積極的に進めており、当第１四半期連結累計期間においては、その第一弾の成果として平成28年４月に「株式会社筆まめ」の株式取得（完全子会社化）を順調に完了し、今後の事業基盤拡大の端緒をつかむことができました。」
中期経営計画に基づくM&Aの第一弾として筆まめの完全子会社化を完了し、成長計画に具体的な進展があった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は『成長』をテーマに、平成25年４月から３カ年を対象に中期経営計画を推進して参りました。」
3年間の中期経営計画として、収益基盤の強化、ベトナム現地法人の活用、リアルタイムコミュニケーション技術の強化を進めている。