人材不足による人工ビジネスの制約
FY2017に初出。16回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-05-13。
システナがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに29社。
- 2026-05-13悪化業績予想の修正
「一方で、業界全体における技術者不足の深刻化や人件費の上昇、顧客ニーズの高度化により、競争環境は一層厳しさを増しております。」
技術者不足の深刻化、人件費上昇、顧客ニーズの高度化を挙げ、従来の人材制約に関するリスク要因を具体化している。canonical thread自体は変更しない。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「毎年10％を超える離職率を下げていくには、抜本的な改革が必要と考えます。」
離職率が毎年10％を超える状況を会社自身が示し、採用・待遇・人事評価の改革を必要な対策として記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「IT人材が慢性的に不足している状況下、様々な業界の多くの顧客の期待にお応えするためにも、新たな価値創造の源泉となる優秀な人材の確保に向けた、継続的な賃金引上げをはじめとした、人的資本投資へ積極的に取り組んでまいります。」
IT人材不足を慢性的と明示し、優秀な人材確保を急務と位置付けている。賃金引上げを含む人的資本投資で対応するとしている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「また、引き続き積極的な人材投資を行い、継続的な待遇改善を実施して、優秀な人材の安定確保への取り組みを進めております。」
人材不足リスクに対し、積極的な人材投資と継続的な待遇改善による安定確保を進めている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「中堅層の技術者の退職増により採算の良い新規プロジェクトの立ち上げが不足した」
人材不足・人材構成上の制約について、中堅技術者の退職増と採算の良い新規プロジェクト立ち上げ不足が実際の事業影響として記載された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「上記取り組みを推進するため、優秀な人材の積極的な採用・人材育成投資により、更なる事業の拡大と収益性の向上を図りました。」
人材不足への対応として、積極採用と人材育成投資を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、優秀な人材の積極的な採用・人材育成投資により、更なる事業の拡大と収益性の向上を図りました。」
人材不足への対応として、積極採用と人材育成投資を継続している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「また、優秀な人材の積極的な採用・人材育成投資により、更なる事業の拡大と収益性の向上を図りました。」
人材不足への対応として、積極採用と人材育成投資を継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「また、事業拡大に不可欠な人材の拡充に関しても、Webと対面での面接の併用により採用活動は順調に進み、コロナ禍でも対応可能なWeb社内研修や資格取得推進により、サービス強化に直結する人材育成に注力しました。」
Web面接と対面面接の併用、Web社内研修、資格取得推進により、採用と人材育成を進めている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「また、事業拡大に不可欠な人材の拡充に関しても、Web面接の活用等により順調に推移しました。」
人材不足への対応としてWeb面接等を活用し、人材拡充が順調に進んだと記載している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「さらに、事業拡大に不可欠な人材の拡充に関しても、採用手法の多様化や教育育成制度の充実化により順調に推移しました。」
人材不足への対応として、採用手法の多様化と教育育成制度の充実化を進め、人材拡充が順調に推移したと記載している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「ソリューションデザイン事業は、引き続き大きな成長が見込まれる、車載、ネットビジネス、IoT、ロボット/AI、業務システムの分野の拡大に注力し、ニアショア開発・オフショア開発の一層の活用による更なる受注拡大と収益性の向上に取り組んでおります。」
人材制約への対応手段として、ニアショア・オフショア開発の一層の活用を進め、受注拡大と収益性向上を図っている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「対処すべき課題としては、金融バブルで高騰する外注費や仕入れコストならびに人材不足による人件費高騰にどう対処するかですが」
従来の人材不足リスクに加え、金融バブルを背景とする外注費・仕入れコストおよび人件費の高騰を課題として明示している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「日本国内の技術者が不足する中で、ベトナム人技術者のマンパワーも使って顧客ニーズに応え、大きく売上を伸ばしております。」
国内技術者不足が続く中、ベトナム人技術者の活用によって顧客ニーズに対応し、売上を伸ばしたと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「成長性の高い分野とは、人口減少による慢性的な人手不足を補うためのIT投資であり、具体的にはICT導入による経営効率化や事務処理の自動化・生産性向上のためのIT投資を積極的に行っている事業分野であります。」
人口減少による慢性的な人手不足を、IT投資需要の背景として引き続き認識している。 - FY2017初出有価証券報告書
「対処すべき課題としては、受託開発も業務請負型ITサービスも人工（にんく）ビジネスであり、好景気の影響でこれら人工ビジネスは活況を呈しておりますが、昨今の人材不足の影響は深刻で、人材確保が人工ビジネス成功の鍵となっている状況であります。」
受託開発・業務請負型ITサービスを人工ビジネスと位置付け、人材不足の影響が深刻で人材確保が成功の鍵になっていると記載している。