CAD・積算システム等のソフトウェア強化による作業効率向上
FY2016に初出。32回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-25。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「こうした事業環境の変化に対応するため、当社グループではDXを活用した生産性向上施策である「D-TECH2.0プロジェクト」を推進し、限られた人員で、高品質なサービス提供を目指しております。これにより持続的な利益率向上を実現していくとともに、人材のポートフォリオ転換を行い、成長市場である再エネ領域での設計・施工・メンテナンス業務や、新規事業領域へと人材を適切に配置していく方針です。」
D-TECH2.0プロジェクト、既存業務の省力化・効率化、人材の再エネ・新規事業領域へのシフトという方針を継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、DX化による業務効率化の推進により営業費用を抑制した結果、経常利益は188百万円(前中間連結会計期間比8.3％増)となりました。」
設計サービスのデジタル化・DXによる業務効率化が営業費用抑制と経常利益8.3％増という実績に結び付いた。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「こうした事業環境の変化に対応するため、当社グループでは「D-TECH2.0プロジェクト」と称する既存業務のDXおよび中国・吉林CADセンターへの業務移管を通じた大幅な生産性向上施策に注力し、現行の３分の１の人員で既存業務を安定的に運営することを目指してまいります。」
従来の業務自動化・デジタル化の取り組みが「D-TECH2.0プロジェクト」として具体化し、既存業務を現行の3分の1の人員で運営する定量目標が示された。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間は、電気自動車向け充電器の設置に関する申請図作成業務、BIM導入に関するコンサルティング業務及び太陽光関連システム開発業務の受託が増加した結果、外部顧客への売上高は1,100百万円(前中間連結会計期間比14.7％増)となりました。」
デジタル技術・BIMを活用した業務が、EV充電器申請図、BIM導入コンサルティング、太陽光関連システム開発の受託として拡大した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、急激な円安の進行による中国における設計費用の増加や、全社的な中長期に向けた取り組みとしてBIM（Building Information Modeling）を活用した事業モデルへの投資（主に日本及び中国（シンセン）における設計人材への投資）を継続した結果、営業利益は149百万円（前年同四半期比63.4％減）となりました。」
BIMを活用した事業モデルへの投資と日本・深圳での設計人材への投資を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、前述のとおり、当社が主たる事業領域とする持家分野の新設住宅着工戸数は減少傾向が続いており（前年同四半期比8.0％減）、当社の設計受託戸数も減少した結果、売上高は1,068百万円（前年同四半期比4.9％減）となりました。また、急激な円安の進行による中国における設計費用の増加や、全社的な中長期に向けた取り組みとしてBIM（Building Information Modeling）を活用した事業モデルへの投資（日本及び中国（シンセン）における設計人員の増員）を継続した結果、営業利益は97百万円（前年同四半期比62.2％減）となりました。」
BIMを活用した事業モデルへの投資と日本・深圳での設計人員増員を継続している。投資継続による費用負担と円安による設計費用増加が営業利益減少と併記されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、外国為替市場で円安が進行することで中国における設計費用が増加する中、全社的な中長期に向けた取り組みとしてBIM（Building Information Modeling）を活用した事業モデルへの投資（日本及び中国（シンセン）における設計人員の増員）を継続した結果、営業利益は47百万円（前年同四半期比57.8％減）となりました。」
BIMを活用した事業モデルへの投資と、日本・深圳での設計人員増員を継続している。新たな完成や段階到達は示されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「東京・沖縄・中国(シンセン・吉林)の各拠点におけるデジタル技術を活用した業務効率化に継続的に取り組んだことで営業費用(主に人件費)が減少した結果、営業利益は498百万円（前期比7.7％増）となりました。」
デジタル技術を活用した業務効率化の効果として営業費用が減少し、D-TECH事業の営業利益が前期比7.7％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「一方、東京・沖縄・中国(シンセン・吉林)の各拠点におけるデジタル技術を活用した業務のDX化の効果が発現し、営業費用(主に人件費)が減少した結果、営業利益は409百万円（前年同四半期比22.9％増）となりました。」
デジタル技術を活用した業務効率化について各拠点で効果が発現し、営業費用が減少した。営業利益は前年同四半期比22.9％増となり、効率化効果が数値化された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「一方、東京・沖縄・中国(シンセン・吉林)の各拠点におけるデジタル技術を活用した業務のDX化の効果が発現し、営業費用(主に人件費)が減少した結果、営業利益は258百万円（前年同四半期比20.4％増）となりました。」
デジタル技術を活用した業務のDX化について、各拠点で効果が発現し、営業費用が減少した。営業利益は前年同四半期比20.4％増となり、ITを活用した効率化の効果が具体化した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「これまで進めてきた中国設計拠点(深セン・吉林)の移管及びITを活用した業務改善活動の効果により、既存の設計業務における生産性向上が着実に進んでいる」
ITを活用した業務改善と設計拠点移管による生産性向上の説明を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「これに対して、昨年まで取り組んできた中国設計拠点(深セン・吉林)の移管及びITを活用した業務改善活動の効果により、既存業務における設計費用は1,234百万円（前年同四半期比11.4％減）に減少しております。」
中国拠点移管とITを活用した業務改善により、既存設計業務の費用削減が継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「これに対して、昨年まで取り組んできた中国設計拠点(深セン・吉林)の移管及びITを活用した業務改善活動の効果により、既存業務における設計費用は837百万円（前年同四半期比11.0％減）に減少しております。」
ITを活用した業務改善と設計拠点移管の効果として、既存設計業務の費用削減が継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「昨年まで取り組んできた中国設計拠点(深セン・吉林)の移管及びITを活用した業務改善活動の効果により、既存業務における設計費用は421百万円（前年同四半期比10.7％減）となり、既存の設計業務における生産性向上は着実に進んでおります。」
ITを活用した業務改善活動について、既存設計費用が前年同四半期比10.7％減少し、生産性向上が着実に進んだと説明している。 - FY2019前進有価証券報告書
「設計業務の受付作業から自動仕分け、自動作図、自動検図、自動納品に関するシステム開発に取り組み、設計業務のコスト削減につながる抜本的な業務効率化が進捗しております。」
ソフトウェア・AI活用による効率化が、受付から仕分け、作図、検図、納品までの一連の自動化へ具体化している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「この経営資源である設計ビッグデータとAIを組み合わせることで、類似設計図面の抽出による設計業務の短縮や自動設計・自動検図など、コスト削減につながる抜本的な業務効率化に取り組んでおります。」
CAD・積算システム等の一般的なソフトウェア強化から、設計ビッグデータとAIによる類似図面抽出・自動設計・自動検図へと効率化施策が具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「CAD・積算システム等のソフトウェア強化による作業効率の向上」
競合発生時にも収益を維持するための対処策として、CAD・積算システム等のソフトウェア強化を挙げている。