経営統合によるシナジー効果の最大化
FY2017-Q1に初出。18回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-08-03。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに2社。
- FY2024-Q1前進有価証券報告書
「より効率的で競争力のある事業執行体制と組織体制を構築し、統合効果の最大化と成長力の向上に繋げることを目的として、当社グループ全体の組織再編を行っております。」
統合効果の最大化を目的としたグループ全体の組織再編を、2023年４月１日付で実施している。会社単位から戦略セグメント単位への移行を具体的な組織再編として進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「「経営基盤の強化」では、戦略単位の組織再編の実行やデジタル戦略を推進し、「収益基盤の強化」では、生産拠点や物流拠点の再編に着手しています。」
統合効果の最大化を、戦略単位の組織再編、生産・物流拠点再編及びデジタル戦略の実行へ具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「中期経営計画2023」の重点取り組み方針に則り、「経営基盤の強化」と「収益基盤の強化」に向けて、より効率的で競争力のある事業執行体制と組織体制を構築し、統合効果の最大化と成長力の向上に繋げるため、2023年４月１日付で当社を事業持株会社とするグループ全体の組織再編を行うことを決定しました。」
2023年4月1日付の事業持株会社化を伴う組織再編の決定と、統合効果・成長力向上を目的とする位置づけを引き続き記載している。新たな実施完了ではなく、決定内容の再確認である。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「中期経営計画2023」の重点取り組み方針に則り、「経営基盤の強化」と「収益基盤の強化」に向けて、より効率的で競争力のある事業執行体制と組織体制を構築し、統合効果の最大化と成長力の向上に繋げるため、2023年４月１日付で当社を事業持株会社とするグループ全体の組織再編を行うことを決定しました。」
統合効果の最大化を目的として、2023年4月1日付で当社を事業持株会社とするグループ全体の組織再編を決定し、従来の統合効果追求を具体的な組織再編へ進めている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「具体的には、統合効果の最大化を目的とした事業戦略セグメント単位への組織再編、デジタル戦略による業務効率化の推進、動物由来血液製剤事業買収によるヘルスケア事業強化、サステナビリティ推進室の新設による体制強化等、重点取り組み方針に則った施策を進めております。」
経営統合効果の最大化を目的とする組織再編を含め、中期経営計画2023の重点施策を継続して進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「具体的には、統合効果の最大化を目的とした事業戦略セグメント単位への組織再編」
従来の統合効果追求を、事業戦略セグメント単位の組織再編や戦略・調達機能の持株会社への統合・集約という具体的な施策に進めている。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「具体的には、統合効果の最大化を目的とした事業戦略セグメント単位への組織再編、ＲＰＡや経費エントリーシステム等を活用したデジタル戦略による業務効率化の推進、「Ｔｈｅ ＧＲＡＮＤ アルトバイエルン」などの巾着形態商品の環境配慮型包装への変更等、重点取り組み方針に則った施策を進めております。」
独立したシナジー施策としての記載が途切れていた経営統合効果について、事業戦略セグメント単位への組織再編を通じて最大化する施策として、中期経営計画2023の施策に組み込んでいる。 - FY2019削除有価証券報告書本有価証券報告書の経営方針・課題の記載では、経営統合によるシナジー効果を独立した施策として明示していない。一方、中期経営計画2020に基づく各施策は引き続き記載している。
- FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、本計画の最終年度の2021年３月期には、売上高１兆円、経常利益300億円、経常利益率３％以上の業績目標を達成すべく、グループ一丸となって取り組んでおります。」
経営統合によるシナジー効果の発揮を、中期経営計画2020の2021年３月期の業績目標達成に向けた取り組みとして引き続き掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また引き続き、経営統合によるシナジー効果の発揮を追求してまいります。」
経営統合によるシナジー効果の発揮を引き続き追求している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、シナジー効果を最大限に発揮し、本計画の最終年度の2021年３月期までに売上高１兆円、経常利益300億円、経常利益率３％以上の業績目標を達成して名実ともに業界のリーディングカンパニーとなるためグループ一丸となって取り組んでおります。」
経営統合によるシナジー最大化を、中期経営計画2020の業績目標達成に向けた取り組みとして再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、シナジー効果を最大限に発揮し、本計画の最終年度の2021年３月期までに売上高１兆円、経常利益300億円、経常利益率３％以上の業績目標を達成して名実ともに業界のリーディングカンパニーとなるためグループ一丸となって取り組んでおります。」
経営統合によるシナジー効果の最大化を、中期経営計画の業績目標達成に向けた取り組みとして引き続き掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、経営統合によるシナジー効果の発揮を更に追求してまいります。」
経営統合によるシナジー追求を中期経営計画の施策として引き続き掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「伊藤ハム株式会社と米久株式会社の経営統合によって、シナジー効果を最大限に発揮していくことが重要であると認識しております。」
経営統合によるシナジー最大化を引き続き重要課題としている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「伊藤ハム株式会社と米久株式会社の経営統合によって、シナジー効果を最大限に発揮していくことが重要であると認識しております。」
経営統合によるシナジー最大化を引き続き重要課題としている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「伊藤ハム株式会社と米久株式会社の経営統合によって、シナジー効果を最大限に発揮していくことが重要であると認識しております。」
統合の中心施策として、両社の強みを持ち寄りシナジーを創出する方針が示されている。