原材料価格高騰に対応する価格改定
FY2019-Q2に初出。18回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。23社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに45社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「配合飼料におきましては、原材料価格やエネルギーコストの高騰に対応した価格改定および養魚用飼料の海外向け販売数量が増加したことにより、増収となりました。」
原材料・エネルギーコスト高騰への対応として飼料の価格改定を継続し、養魚用飼料の海外販売数量増加と合わせて増収となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「営業利益は、価格改定による利益率の改善により３億46百万円の増益となりました。」
食品・飼料の価格改定が原材料・エネルギーコスト対応にとどまらず、利益率改善と営業利益増加に結び付いたと記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、原材料価格やエネルギーコストの高騰に対応するために行った食品・飼料の価格改定などにより376億32百万円（前年同期比12.0％増加）となりました。損益面におきましては、価格改定による利益率の改善などにより、営業利益は11億84百万円（前年同期比119.0％増加）、経常利益は13億88百万円（前年同期比118.9％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億75百万円（前年同期比165.8％増加）となりました。」
食品・飼料の価格改定を継続するなか、価格改定による利益率改善が明確に表れ、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、原材料価格やエネルギーコストの高騰に対応するために行った食品・飼料の価格改定により237億49百万円（前年同期比13.8％増加）となりました。損益面におきましては、価格改定による利益率の改善などにより、営業利益は７億46百万円（前年同期は55百万円）、経常利益は８億52百万円（前年同期比738.1％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億25百万円（前年同期は11百万円）となりました。」
食品・飼料の価格改定を継続するなか、価格改定による利益率改善が明確に表れ、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、原材料価格やエネルギーコストの高騰に対応するために行った食品・飼料の価格改定により110億54百万円（前年同期比18.7％増加）となりました。損益面におきましては、価格改定による利益率の改善などにより、営業利益は２億80百万円（前年同期は14百万円の営業利益）、経常利益は３億73百万円（前年同期比445.8％増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億85百万円（前年同期比433.4％増加）となりました。」
食品・飼料の価格改定を継続するなか、価格改定による利益率改善が明示され、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2023再掲有価証券報告書
「養魚用飼料ならびに畜産用飼料におきましては、原材料価格高騰に対応した価格改定により増収となりました。」
養魚用・畜産用飼料で価格改定を継続し増収となったが、原材料・エネルギーコストの高騰分には追い付いていない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「養魚用飼料ならびに畜産用飼料におきましては、原材料価格高騰に対応した価格改定により増収となりました。」
養魚用飼料・畜産用飼料で原材料価格高騰に対応する価格改定を継続し、増収要因となった。ただし、価格改定は原価高騰分に追い付かず、飼料事業の利益は減少している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、外食需要の回復に伴う食肉加工品の販売数量増加、および原材料価格やエネルギーコストの高騰に対応するために行った食品・飼料の価格改定により、208億73百万円（前年同期比3.3％増加）となりました。しかしながら、損益面におきましては、価格改定が原価の高騰分に追い付かず、また、前連結会計年度に行ったグループ再編の影響もあり、営業利益は55百万円（前年同期比90.1％減少）、経常利益は１億１百万円（前年同期比84.8％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益は11百万円（前年同期比97.3％減少）となりました。」
食品・飼料の価格改定を実施しているが、原価高騰分には追い付かず、利益率の悪化が続いている。 - FY2023-Q1食品価格改定の遅れと飼料価格改定の実施が併存有価証券報告書
「食品事業におきましては、肉類や高齢者向け介護食の販売数量が増加したことなどにより、増収となりました。 これらにより、売上高は52億45百万円（前年同期比2.5％増加）となりました。損益面におきましては、原材料価格高騰に対応した価格改定が遅れていることなどにより利益率が悪化し、セグメント利益（営業利益）は３百万円（前年同期比96.6％減少）となりました。 飼料事業におきましては、養魚用飼料の販売数量が減少したものの、畜産用飼料の価格改定と水産物の取り扱い量増加により、増収となりました。」
食品事業では原材料価格高騰に対する価格改定の遅れが利益率悪化につながった一方、飼料事業では畜産用飼料の価格改定を実施した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「畜産用飼料におきましては、原材料価格高騰に対応した価格改定により、販売単価が上昇いたしました。」
原材料価格高騰への対応として畜産用飼料の価格改定を継続し、販売単価上昇につながった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「畜産用飼料は価格改定により販売単価が上昇いたしましたが、養魚用飼料は養殖魚の在池量減少により販売数量が減少いたしました。」
畜産用飼料について、価格改定を通じて販売単価を引き上げる対応を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「畜産用飼料におきましては、価格改定を行ったことにより販売単価が上昇いたしました。」
原材料価格等への対応策として、畜産用飼料の価格改定を継続して実施し、販売単価の上昇につながった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「損益面におきましては、魚肉ねり製品の販売数量増加や価格改定によりセグメント利益（営業利益）は１億20百万円（前年同期比42.5％増加）となりました。」
魚肉ねり製品の販売数量増加と価格改定により、セグメント利益は前年同期比42.5％増加した。価格改定の利益改善効果を具体的に記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「魚肉ねり製品におきましては、中国向けの輸出増加や価格改定の実施により、増収となりました。」
原材料・利益率への対応策として魚肉ねり製品の価格改定を実施し、輸出増加と合わせて増収となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「飼料事業におきましては、配合飼料の原材料価格高騰に対応した価格改定により、増収となりました。」
配合飼料の原材料価格高騰に対応する価格改定を継続し、増収要因となった。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「養魚用飼料におきましては、販売数量が増加したことや、原材料価格高騰に対応した価格改定を行ったことにより、増収となりました。」
養魚用飼料では、原材料価格高騰への対応策として価格改定を実施し、販売数量増加と合わせて増収となった。