エネルギー価格高騰による物流費上昇
FY2016に初出。17回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-04-23。
B−R サーティワン アイスクリームがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中122社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに39社。
- 2026-04-23顕在化決算説明資料
「売上増に伴う物流費の増加」
売上増加に伴う物流費の増加を第1四半期のコスト要因として記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「国内の物流業界は、ネットショッピング需要拡大による小口配送の増加やトラックドライバーの高齢化・人手不足、CO2削減や長距離運転時間の規制など大きな課題を抱えており、配送料は上昇してきております。」
小口配送増加、ドライバー不足、規制、配送料上昇を含む物流業界のリスクを継続して記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社は自社工場で生産した製品を、国内14ヶ所の契約した冷凍倉庫へ移送し、冷凍倉庫から配送車で全国の店舗へ納品しております。国内の物流業界は、ネットショッピング需要拡大による小口配送の増加やトラックドライバーの高齢化・人手不足、CO2削減や長距離運転時間の規制など大きな課題を抱えており、配送料は上昇してきております。」
14ヶ所の冷凍倉庫を経由する物流体制と、小口配送増加、ドライバー不足、規制、配送料上昇を含む物流リスクを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「国内の物流業界は、ネットショッピング需要拡大による小口配送の増加やトラックドライバーの高齢化・人手不足、CO2削減や長距離運転時間の規制など大きな課題を抱えており、配送料は上昇してきております。」
小口配送増加、ドライバーの高齢化・人手不足、規制、配送料上昇を含む物流リスクを継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
エネルギー価格高騰、人手不足、物流費上昇等を含む前事業年度記載の主要リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
物流費上昇を含む前事業年度記載の主要リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、SNSを使ったコミュニケーションや、急速に浸透しているキャッシュレスのプロモーションが進化し、業態を越えた顧客の獲得競争が激化する中、資源価格や物流コストなどの急激な上昇、円安の進行、人件費の高騰なども懸念されています。」
資源価格・物流コストの急激な上昇、円安、人件費高騰を含むコスト環境の懸念を継続して記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「緊急事態宣言の再発出や半導体不足の影響、資源価格や物流コストなどの急激な上昇、円安の進行、人件費の高騰などが合わせて懸念され」
物流コストの急激な上昇を含むコスト環境の悪化懸念を新たに明示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が当社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
エネルギー価格高騰、人手不足等による物流費上昇リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「国内の物流業界は、ネットショッピング需要拡大による小口配送の増加やトラックドライバーの高齢化・人手不足、CO2削減や長距離運転時間の規制など大きな課題を抱えており、配送料は上昇してきております。また石油価格の変動の影響も受けます。」
従来のエネルギー価格や人手不足に加え、小口配送増加、ドライバー高齢化、CO2削減・運転時間規制、配送料上昇を物流リスクとして具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
エネルギー価格高騰等による物流費上昇リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「更に社会構造の変化によるサービス業全般での労働需給逼迫により人件費や物流費が上昇するなど、経営環境は厳しい状況で推移していました。」
サービス業全般の労働需給逼迫により人件費・物流費が上昇するとの認識を、前四半期と同じ趣旨で再掲している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「更に社会構造の変化によるサービス業全般での労働需給逼迫により人件費や物流費が上昇するなど、経営環境は依然として厳しい状況で推移しております。」
従来のエネルギー価格高騰等に加え、労働需給逼迫による人件費・物流費の上昇を物流・コスト環境の悪化要因として記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「物流費上昇に影響を及ぼすものとして、エネルギー価格の高騰、人手不足や「働き方改革」による人件費上昇。」
従来のエネルギー価格高騰に加え、人手不足や働き方改革による人件費上昇を物流費上昇要因として追加している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
エネルギー価格高騰による物流費上昇リスクについて、重要な変更がないと明記している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「物流費上昇に影響を及ぼすものとして、エネルギー価格の高騰。」
エネルギー価格高騰による物流費上昇リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「物流費上昇に影響を及ぼすものとして、エネルギー価格の高騰。」
エネルギー価格の高騰を物流費上昇の要因として明示している。