エネルギー価格上昇によるコスト・業績影響
FY2021に初出。13回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-09-18。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- 2026-09-18再掲決算説明資料
「原材料高、特に中東情勢悪化を背景とする包材価格高騰の影響は当面続くとみています。また、為替についても引続き予断を許さない状況とみており、」
中東情勢を背景とする包材価格高騰と為替の不透明な状況が当面続くとの見方を示しており、コスト・為替環境に関するリスクを再確認している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「中東情勢の影響によるエネルギー価格の高騰などを背景に、物価高の継続など先行きは依然不透明な状況となりました。」
中東情勢の影響によるエネルギー価格高騰と物価高の継続を、景気およびコスト環境の悪化要因として記載している。 - 2026-05-13再掲決算
「食品業界におきましては、原材料価格や人件費等の高騰により様々な食品の値上げが実施されたことから消費者の節約志向が高まり、厳しい環境が続いております。」
原材料価格・人件費等の高騰、食品値上げおよび消費者の節約志向による厳しい事業環境を継続して記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「原材料価格や人件費等の高騰により食品など生活必需品の相次ぐ値上げから消費の停滞が懸念されます。」
原材料価格・人件費の高騰、食品値上げおよび消費停滞懸念をコスト・業績環境として継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、ウクライナ情勢不安の長期化やイスラエル情勢等の影響によるエネルギー価格や原材料価格が高値で推移していることにより、景気の先行きは依然不透明な状況となりました。」
地政学情勢を背景とするエネルギー価格・原材料価格の高値推移と、景気の先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化やイスラエル情勢等の影響によるエネルギー価格や原材料価格が高値で推移していることに加えて、不安定な為替の変動等により、景気の先行きは依然不透明な状況となりました。」
地政学情勢を背景とするエネルギー・原材料価格の高値推移と為替変動による先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、ウクライナ情勢不安の長期化等の影響によるエネルギー価格や原材料価格が高値で推移していることに加えて、不安定な為替の変動等により、景気の先行きは依然不透明な状況となりました。」
ウクライナ情勢不安の長期化を背景とするエネルギー・原材料価格の高値推移と為替変動による先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、ウクライナ情勢不安の長期化等の影響によるエネルギー価格や原材料価格が高値で推移していることに加えて、為替の変動等により、景気の先行きは依然不透明な状況となりました。」
ウクライナ情勢不安の長期化を背景とするエネルギー・原材料価格の高値推移と為替変動による業績・景気への不透明感を継続して記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、ウクライナ情勢不安の長期化等の影響によりエネルギー価格や原材料価格が高値で推移していることから景気の先行きは依然不透明な状況となりました。」
ウクライナ情勢不安の長期化を背景とするエネルギー価格・原材料価格の高値推移と、景気への影響を継続して記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「今後、ウクライナ情勢不安の長期化等の影響によるエネルギー価格や原材料価格の更なる上昇が見込まれます。」
ウクライナ情勢不安の長期化によりエネルギー価格・原材料価格が更に上昇する見込みを継続して記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「また、ウクライナ情勢を巡る地政学リスクの高まりが長期化することによるエネルギー価格や原材料価格の更なる上昇が見込まれます。」
ウクライナ情勢を巡る地政学リスクの長期化により、エネルギー価格・原材料価格が更に上昇する見込みを記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「また、ウクライナ情勢を巡る地政学リスクの高まりが長期化することによるエネルギー価格や原材料価格の更なる上昇が見込まれます。」
ウクライナ情勢を巡る地政学リスクの長期化により、エネルギー価格・原材料価格が更に上昇する見込みを新たに記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が再拡大・長期化した場合には、経済活動が悪化し景気が停滞することで、当社の業績に影響を与える可能性があると認識しております。」
経済環境の説明ではエネルギー価格や原材料価格の上昇傾向を新たに明記しており、経済活動悪化と併せて業績影響要因として認識している。