TCFD提言への賛同と気候関連情報開示
FY2020に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに1社。
- FY2026達成有価証券報告書
「2025年10月、TCFDに加えTNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）のフレームワークに基づいた、自然資本への依存とインパクト、リスクと機会に関する統合的な情報開示を行いました。」
TCFD・TNFDに基づく統合的な自然資本・気候関連情報の開示を2025年10月に実施した。 - 2026-05-14前進決算
「2025年10月には、「TCFD・TNFDのフレームワークに基づく統合的な情報開示」を実施し、ビジネスと自然の接点における依存とインパクトを分析し、リスクと機会を明確化しました。」
TCFD・TNFD対応が準備段階から統合的な情報開示の実施段階へ進んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、更なるサステナビリティ経営推進のため、マテリアリティを特定し気候変動対策や生物多様性の保全および人権の尊重に取り組んでいます。2026年３月期のTNFD開示を目指し、当連結会計年度にビジネスと自然の接点における依存とインパクトを把握しリスクや機会を明確にしました。」
気候・自然関連対応が、TCFDシナリオ分析から、ビジネスと自然の依存・インパクトを把握しリスク・機会を明確化する段階へ進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は2020年2月から気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言に賛同し、気候変動シナリオ分析を実施しました。分析の結果、災害の激甚化による工場と原料産地の直接的な被害、環境意識の高まりによる消費者の行動変容、ならびに日照時間不足によるばれいしょ収量の減少の影響が大きいことが分かりました。」
TCFD対応が、シナリオ分析だけでなく、移行・物理的リスク、対応策、進捗を一覧化した情報開示へ具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「２℃シナリオでは災害の激甚化による工場と原料生産地の直接的な被害と、環境意識の高まりによる消費者行動の変化が大きなインパクトになり、４℃シナリオでは災害の激甚化による工場と原料生産地の被害に加え、日照時間不足によるばれいしょ収量の減少の影響が大きいことが分かりました。」
TCFD対応がシナリオ分析の実施段階から、2℃・4℃シナリオ別の影響特定と、品種転換・産地分散・GHG削減等の対応策の具体化へ進んだ。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は2020年2月から気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言に賛同し、気候変動シナリオ分析を実施しました。分析の結果、災害の激甚化による工場と原料産地の直接的な被害、環境意識の高まりによる消費者行動の変化、ならびに日照時間不足によるばれいしょ収量の減少の影響が大きいことが分かりました。」
TCFD賛同と情報開示方針の段階から、気候変動シナリオ分析を実施し、主要な影響項目を特定した段階へ進んだ。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は2020年2月、金融安定理事会により設置された気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言に賛同しました。気候変動が事業に及ぼすリスクと機会の分析と対応について積極的に取り組み、今後、有価証券報告書、統合報告書、ホームページ等において情報開示を行っていきます。」
TCFD提言への賛同、気候関連リスク・機会の分析、今後の情報開示方針を再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社は2020年2月、金融安定理事会により設置された気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言に賛同しました。気候変動が事業に及ぼすリスクと機会の分析と対応について積極的に取り組み、今後、有価証券報告書、統合報告書、ホームページ等において情報開示を行っていきます。」
TCFD提言への賛同と、気候変動のリスク・機会分析および将来の情報開示方針を初めて記載した。