原材料の調達不安定化と価格変動
FY2016に初出。33回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-06-03。
コモがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。64社中45社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに26社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当業界におきましては、原材料費、輸送費、人件費の高騰を背景とする製品価格の値上げが続くなか、消費者の生活防衛意識は依然として高く、厳しい経営環境となりました。」
原材料費の高騰に加え、輸送費・人件費の高騰も明示され、コスト上昇が製品値上げと厳しい業界環境につながっている。 - FY2025対処有価証券報告書
「そのため、当社グループでは、原材料を安定的に確保するため、仕入先の調査に基づく経営状況の把握や、調達先の分散によるリスク回避等に努めております。併せて、代替原料を使用した製品開発や新たな製造方法に関する研究開発に取り組んでおります。」
仕入先の経営状況把握、調達先分散に加え、代替原料・新製造方法の研究開発を対応策として明示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当業界におきましては、原材料価格、エネルギー価格等の高止まりを背景として製品価格の値上げが続くなか、消費者による節約志向は依然強く、引き続き厳しい経営環境となりました。」
原材料価格・エネルギー価格の高止まりが製品価格の値上げと厳しい業界環境につながっていると記載している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高は増加したものの、原材料価格の高騰、製造設備整備費用の増加等の影響が大きく、前年同期を下回る結果となりました。」
原材料価格の高騰が製造設備整備費用の増加とともに、売上高増加にもかかわらず利益を前年同期から押し下げる実際の要因として記載されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高は増加したものの原材料費高騰等の影響が大きく、前年同期を下回る結果となりました。」
原材料費高騰が、売上高増加にもかかわらず営業利益・経常利益・純利益を前年同期から押し下げ、損失化させる実際の要因として記載されている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料費やエネルギーコスト高騰の影響が大きく、前連結会計年度実績を下回る結果となりました。」
原材料費・エネルギーコストの高騰が、売上高増加にもかかわらず利益を前連結会計年度実績から押し下げる実際の要因として記載されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高は増加したものの、原材料費やエネルギーコスト高騰等の影響が大きく、前年同期を下回る結果となりました。」
原材料費・エネルギーコストの上昇が、売上高増加にもかかわらず通期利益を押し下げる実際の要因として記載されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高は増加したものの、小麦粉等原材料費やエネルギーコスト高騰等の影響が大きく、前年同期を下回る結果となりました。」
小麦粉等の原材料費とエネルギーコストの高騰が、売上高増加にもかかわらず利益を前年同期比で押し下げる実際の要因として記載されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高は増加したものの、小麦粉等原材料費やエネルギーコスト高騰等の影響が大きく、前年同期を下回る結果となりました。」
小麦粉等の原材料費とエネルギーコストの高騰が、利益を前年同期比で押し下げる実際の要因として記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、小麦粉等原料費やエネルギーコスト高騰の影響はあるものの、売上高の増加等の影響により、前連結会計年度実績を上回る結果となりました。」
小麦粉等の原料費とエネルギーコストの高騰が利益への影響要因として引き続き実際に記載されているが、売上高の増加により利益は前年同期を上回った。 - FY2022悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、小麦粉等原料費やエネルギーコストの上昇、設備投資の増加に伴う減価償却費負担やデジタルトランスフォーメーション導入コストの増大等の影響により、前連結会計年度実績を下回る結果となりました。」
原材料費・エネルギーコストの上昇が当期の利益を実際に押し下げる要因となり、前年までの調達・価格変動リスクが業績に具体化している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、小麦粉等原料費やエネルギーコストの上昇、設備投資の増加に伴う減価償却費負担やデジタルトランスフォーメーション導入コストの増大等の影響により、前連結会計年度実績を下回る結果となりました。」
小麦粉等の原料費とエネルギーコストの上昇が、設備投資関連費用やDX導入コストとともに実際の利益押下要因として記載されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当業界におきましては、未だコロナ禍の収束は見通せないものの、在宅機会の増加等による内食需要は落ち着きを見せており、雇用・所得環境に対する不安から消費者の節約志向・生活防衛意識は依然強く、また、原材料費の高騰等によるコスト上昇等の影響もあり、引き続き厳しい経営環境となりました。」
原材料費の高騰とコスト上昇が、将来可能性ではなく当第2四半期累計期間の業界環境・収益圧迫要因として記載されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、小麦粉等原料の値上がり、設備投資の増加に伴う減価償却費負担やデジタルトランスフォーメーション導入コストの増大等の影響により、前連結会計年度実績を下回る結果となりました。」
小麦粉等の原料値上がりが、減価償却費やDX導入コストとともに当四半期の利益を押し下げる実際の要因として記載されている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「その内、原材料費が24億２千４百万円、労務費が10億６千７百万円、経費が８億１百万円となりました。」
原材料費は前期の23億7,747万円から24億2,497万円へ増加し、原材料コストの負担が当期の実績に表れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、生産量の増加に伴う原材料・労務費負担の増大、製造設備整備費用の増加等はあったものの、売上高の増加に加え、コロナ禍において営業・販売促進活動が制限されたこと、その他経費削減に注力したこと等により、前連結会計年度実績を上回る結果となりました。」
原材料負担の増大が、製造設備整備費用等とともに利益への実際の圧迫要因として記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当業界におきましては、消費税増税による消費者の節約志向が続くなか、原材料、物流コストの上昇や、労働需給逼迫に伴う人件費の増加等の影響から、引き続き厳しい経営環境となりました。」
原材料価格の上昇および調達・コスト面の圧力を、引き続き厳しい業界環境の要因として記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格の値上がりの影響はあったものの、売上高の増加に加え、生産性向上や経費削減に注力したことにより、前連結会計年度実績を上回る結果となりました。」
原材料価格の値上がりが当四半期累計期間の利益への影響要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当業界におきましては、消費者の根強い低価格志向の継続、原材料費、物流コスト、人件費の増加等の影響から、引き続き厳しい経営環境となりました。」
原材料費の増加が物流コスト等の上昇とともに、引き続き厳しい業界環境の要因として記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当業界におきましては、家計の根強い節約志向が続くなかで、原材料、エネルギー及び物流コストの上昇や、労働需給逼迫に伴う人件費の増加等の影響から、引き続き厳しい経営環境となりました。」
原材料、エネルギー、物流コストの上昇が、引き続き収益を圧迫する業界環境として記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社製品の主要原材料は、小麦粉、砂糖、油脂等農産物の一次加工品であり、卵、レーズン等の農産物も原料として多量に使用しております。これらの生産地域の異常気象等による収穫量の減少や消費量の急激な増加のために需給が逼迫する可能性があります。」
農産物由来の主要原材料について、異常気象・需給逼迫・原油価格上昇等による調達不安定化と価格変動のリスクを引き続き開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当業界におきましては、原材料価格、物流費用等の増加に加え、家計の根強い節約志向から個人消費も伸び悩むなか価格競争も激しく、厳しい経営環境となりました。」
原材料価格および物流費用等の増加が、引き続き収益を圧迫する業界環境として記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当業界におきましては、上昇が続くエネルギーコスト、原材料価格に加え、物流費用等の増加が収益圧迫要因となる一方、家計の根強い節約志向から個人消費が低迷するなかで価格競争も激しく、厳しい経営環境となりました。」
エネルギーコストと原材料価格の上昇が続き、物流費用等の増加とともに収益圧迫要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当業界におきましては、エネルギーコスト、原料価格の上昇に加え、人手不足を背景とした物流費用等の増加が収益圧迫要因となる一方、根強い家計の節約志向から個人消費が低迷するなかで激しい価格競争が続き、厳しい経営環境となりました。」
エネルギーコストと原料価格の上昇が物流費用等の増加とともに収益圧迫要因として引き続き記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社製品の主要原材料は、小麦粉、砂糖、油脂等農産物の一次加工品であり、卵、レーズン等の農産物も原料として多量に使用しております。これらの生産地域の異常気象等による収穫量の減少や消費量の急激な増加のために需給が逼迫する可能性があります。」
農産物由来の主要原材料について、異常気象や需給逼迫、原油価格上昇による価格変動・調達不安定化のリスクを引き続き開示している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当業界におきましては、人手不足に伴う人件費の上昇や原材料・燃料・物流コストの上昇に加えて、賃金が伸び悩むなか家計の節約志向は継続しており個人消費にも力強さは見られず、引き続き厳しい経営環境となりました。」
原材料・燃料・物流コストの上昇が、将来懸念ではなく当四半期の業界環境として実際に発生していると記載されている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「今後の見通しにつきましては、消費者の節約志向、低価格志向が根強いなか、原料価格の上昇やエネルギーコストの増加、さらに長期的には少子高齢化といった影響等から、経営環境は引き続き厳しいものとなることが見込まれます。」
第3四半期までの主原料価格・エネルギーコスト低下の記載から、今後は原料価格上昇とエネルギーコスト増加が見込まれるとの表現に変化している。一方、調達先の分散によるリスク回避にも努めている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益、経常利益につきましては、特に主原料価格やエネルギーコストの低下、一部製品の値上げ効果が寄与したほか、前第３四半期連結累計期間は給与計算期間の変更に伴う調整費用を計上していたこと等により、前第３四半期連結累計期間実績を上回る結果となりました。」
主原料価格やエネルギーコストの低下が引き続き利益改善要因として記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、特に主原料価格やエネルギーコストの低下が寄与したほか、前第２四半期連結累計期間は給与計算期間の変更に伴う調整費用を計上していたこと等により、前第２四半期連結累計期間実績を上回る結果となりました。」
第1四半期に続き、主原料価格やエネルギーコストの低下が利益改善要因として記載されている。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、主原料価格やエネルギーコストの低下に加え、前第１四半期連結累計期間は給与計算期間の変更に伴う調整費用を計上していたこと等により、前第１四半期連結累計期間実績を上回る結果となりました。」
主原料価格とエネルギーコストは当四半期には低下し、コスト面の圧力が一時的に低減したと記載されている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「原材料価格の高騰、労働需給逼迫による人手不足や人件費上昇等から、引き続き厳しい経営環境となりました。」
原材料価格高騰が当期の経営環境を圧迫した事実と、異常気象・需給逼迫・原油価格上昇等の将来リスクを記載している。