人財育成と人的資源の再配置
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「目標：2027年度 ＢＢＢ評価(全11段階中 上位から４段階目) 実績：2025年度 Ｂ評価(同 ６段階目)」
エンゲージメント・レーティングについて2027年度のBBB評価目標と2025年度実績B評価を開示し、人的資本施策の評価指標を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、従業員意識調査を発展させ、2023年度より定期的なエンゲージメント・サーベイとして制度化、サーベイの結果を経営陣に報告・共有し、各部署の管理職が改善責任者として改善項目とアクションプランを設定して取り組むこととしております。2024年度には管理職層のエンゲージメントが明らかに向上しました。」
人的資本経営について、エンゲージメント・サーベイの制度化、管理職による改善責任、アクションプラン運用へ進展し、2024年度には管理職層の改善実績を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「人的資本経営の推進に取り組み、エンゲージメントサーベイを実施し課題を可視化することで、中長期的な人材育成などの人事課題に取り組むとともに、経営に寄与する人事施策を進めます。」
従来の人財育成・新人事制度の方針を、人的資本経営、エンゲージメント調査、課題の可視化へ具体化している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「働きがいの追求を目指した新人事制度の導入により、積極的な適材適所・異動配置・人財育成を実施します。適材適所の異動配置により生産性の向上を図り、階層・部門・テーマ別の社員教育制度の充実など社員のスキルアップを実現する人財育成や、働きがい改革にも取り組み、社員に寄り添った人事制度を構築します。」
人財育成に加え、新人事制度、適材適所の異動配置、階層・部門・テーマ別教育、働きがい改革まで施策の範囲を広げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「社会環境・経営環境に即した制度の再設計と見直しを行い、併せて社員教育制度の充実、「働きがい改革」を進める。」
人財確保・育成に加え、人事制度の再設計、社員教育制度の充実、働きがい改革を進める方針を再確認している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「事業拡充に見合った人財確保、生産技術継承や次世代リーダーのための育成プログラムを実施する。」
従来の人財育成から、事業拡大に対応した人財確保、生産技術継承、次世代リーダー育成まで対象を広げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「・人財育成プログラムの実践 社員一人ひとりが、もう一歩前へ、もう一つ上へと自分を高めて行こうという向上心を持てる環境を醸成し、人財育成の強化を図ってまいります。」
人財育成を中期計画最終年度の課題として再整理し、人財育成プログラムの実践と向上心を持てる環境づくりを掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「上記の経営課題を実行していくための土台として、人財育成に取り組んでまいります。」
中期計画の各課題を実行する基盤として人財育成を置き、フルチャネル対応では人的資源の再配置にも言及している。