黒字の継続
FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに42社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の高止まりや人件費、物流費などの増加があったものの、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、低採算製品の販売抑制・高採算製品の伸長、その他コスト削減に向けた取り組みの効果などにより351百万円と前中間連結会計期間比211百万円（151.1％）の増益となりました。経常利益は354百万円と前中間連結会計期間比214百万円（154.0％）の増益、親会社株主に帰属する中間純利益は213百万円と前中間連結会計期間比141百万円（196.2％）の増益となりました。」
中間期に営業利益351百万円、経常利益354百万円、中間純利益213百万円を計上し、前年同期からいずれも増益となった。黒字継続に向けた利益水準の改善が示されている。 - 2026-05-15再掲決算
「2026年12月期第１四半期 7,448 10.7 294 297.1 292 303.5 186 379.8」
第1四半期の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも黒字となり、黒字継続を確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「営業利益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、低採算製品の販売抑制・高採算製品の伸長、その他コスト削減に向けた取り組みの効果はあったものの、原材料価格及びエネルギー価格の高騰や、人件費、物流費の増加などにより139百万円と前中間連結会計期間と比べ334百万円（70.5％）の減益、経常利益は139百万円と前中間連結会計期間と比べ325百万円（70.0％）の減益、親会社株主に帰属する中間純利益は72百万円と前中間連結会計期間において特別利益として固定資産売却益1,366百万円を計上した影響から1,794百万円（96.1％）の減益となりました。」
営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益の全てで黒字を維持している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「営業損益は、原材料価格の高騰や人件費が増加する状況下において、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、低採算製品の販売抑制・高採算製品の伸長、電気・ガス価格激変緩和対策事業による補助金が当第１四半期においても継続されたことや、その他コスト削減取り組みの効果などにより304百万円の利益(前年同四半期は59百万円の損失)、経常損益は304百万円の利益(前年同四半期は71百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は276百万円の利益(前年同四半期は81百万円の損失)となりました。」
営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の全てが黒字となり、黒字継続の実績を第1四半期でも確認している。 - FY2023達成有価証券報告書
「当社は、当該状況を解消するために、生産効率の向上を目的とした横浜工場の閉鎖による関東生産拠点の集約、為替変動やエネルギーコスト及び原材料価格のコスト上昇に対応するための商品価格改定の実施、商品力・販売力の向上を目的とした主力のロングセラー商品のリニューアルやキャンペーンなどの販売促進等により、当連結会計年度において、営業利益597百万円、経常利益617百万円、親会社株主に帰属する当期純利益474百万円を計上しました。」
黒字継続・早期通期黒字化の方針に対し、2023年度は営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の全てが黒字となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は19,480百万円と前年同四半期比1,776百万円の増収（同比10.0％増）、営業損益は、原材料価格の高騰や人件費が増加する状況下において、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、物流コストを中心とした販売管理費の低減に努めた結果、267百万円の利益(前年同四半期は406百万円の損失)、経常損益は285百万円の利益(前年同四半期は414百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は251百万円の利益(前年同四半期は891百万円の損失)となりました。」
第3四半期連結累計期間では、売上高が前年同期比10.0％増となり、営業利益267百万円、経常利益285百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益251百万円を計上した。早期の通期黒字化を目指す方針に対し、累計期間の各利益項目が黒字となる前進が示されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は12,804百万円と前年同四半期比1,069百万円の増収（同比9.1％増）、営業損益は、原材料価格が高騰する状況下において、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原材料費の効率的運用による抑制、販売管理費では物流コストの低減に努めた結果、4百万円の損失(前年同四半期は165百万円の営業損失)に止めました。経常損益は13百万円の利益(前年同四半期は171百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は13百万円の損失(前年同四半期は710百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
第2四半期連結累計期間では営業損失が前年同期の165百万円から4百万円へ縮小し、経常利益は13百万円の黒字となった。一方、親会社株主に帰属する四半期純損失は13百万円であり、黒字化は利益項目によって未達である。 - FY2022営業・経常・純損失拡大、黒字化未達有価証券報告書
「当連結会計年度の営業損益は、原材料費の効率的運用による抑制、販売管理費では物流コストの低減に努めましたが、原材料価格及び電気・ガス料単価の高騰などにより、669百万円の損失(前連結会計年度は633百万円の営業損失)、経常損益は、賃貸収入など営業外収益211百万円、賃貸費用及び支払利息など営業外費用96百万円を計上した結果554百万円の損失(前連結会計年度は523百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純損益は投資有価証券売却益による特別利益703百万円、事業構造改善費用1,158百万円及び減損損失51百万円など特別損失1,255百万円を計上した結果、1,145百万円の損失(前連結会計年度は739百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。」
早期の通期黒字化を目指す方針を継続しているが、2022年度は営業損失669百万円、経常損失554百万円、親会社株主に帰属する当期純損失1,145百万円となり、前年から損失が拡大した。 - FY2022-Q3営業・経常損失縮小、純損失拡大有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間の営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原材料費の効率的運用による抑制、販売管理費では物流コストの低減に努めましたが、原材料価格及び電気・ガス料単価の高騰などにより、497百万円の損失(前年同四半期は519百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が154百万円、支払利息など営業外費用70百万円を計上した結果、414百万円の損失(前年同四半期は449百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損益は投資有価証券売却益による特別利益703百万円、事業構造改善費用などによる特別損失1,152百万円を計上した結果、891百万円の損失(前年同四半期は483百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
第3四半期連結累計期間の営業損失は497百万円、経常損失は414百万円となり前年同期から損失幅が縮小した一方、特別損失の計上により親会社株主に帰属する四半期純損失は891百万円へ拡大した。 - FY2022-Q2営業・経常損失継続、純損失拡大有価証券報告書
「また、当第２四半期連結累計期間の営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原材料費の効率的運用による抑制、販売管理費では物流コストの低減に努めましたが、原材料価格及び電気・ガス料単価の高騰などにより、227百万円の損失(前年同四半期は247百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が104百万円、支払利息など営業外費用48百万円を計上した結果、171百万円の損失(前年同四半期は190百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は、投資有価証券売却益による特別利益703百万円、事業構造改善費用などによる特別損失1,152百万円を計上した結果、710百万円の損失(前年同四半期は214百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
第2四半期連結累計期間では営業損失227百万円、経常損失171百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失710百万円を計上した。営業損失と経常損失は前年同期より縮小した一方、特別損失の計上により純損失は拡大しており、早期の通期黒字化目標はなお未達である。 - FY2022-Q1営業損失・経常損失縮小、純利益黒字化も黒字目標未達有価証券報告書
「また、当第１四半期連結累計期間の営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原材料費の効率的運用による抑制、販売管理費では物流コストの低減に努めましたが、原材料価格及び電気・ガス料単価の高騰などにより、100百万円の損失(前年同四半期は140百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が48百万円、支払利息など営業外費用31百万円を計上した結果、83百万円の損失(前年同四半期は118百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は株式の売却などにより490百万円の利益(前年同四半期は131百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業損失は前年同期の140百万円から100百万円へ、経常損失は118百万円から83百万円へ縮小した。一方、営業利益・経常利益の黒字化には至らず、親会社株主に帰属する四半期純利益は株式売却などにより490百万円となった。 - FY2021営業損失・経常損失・純損失の拡大有価証券報告書
「よって、当連結会計年度の売上高は23,864百万円で、前連結会計年度比157百万円の減収（0.7％減）、営業損益は、原材料費の効率的運用による抑制、販売管理費では物流コストの低減に努めましたが、原材料価格及び電気・ガス料単価の高騰などにより、633百万円の損失(前連結会計年度は462百万円の営業損失)、経常損益は、賃貸収入など営業外収益233百万円、支払利息など営業外費用123百万円を計上した結果523百万円の損失(前連結会計年度は354百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純損益は、減損損失による特別損失176百万円を計上した結果739百万円の損失(前連結会計年度は368百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。」
早期の通期黒字化を掲げる一方、2021年度は営業損失633百万円、経常損失523百万円、親会社株主に帰属する当期純損失739百万円となり、損失が前年から拡大した。 - FY2021-Q3営業損失・経常損失・純損失の拡大有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間の営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原価管理の強化、配送コース等の見直しなどに努めましたが、売上の減少などにより、519百万円の損失(前年同四半期は369百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が161百万円、支払利息など営業外費用91百万円を計上した結果、449百万円の損失(前年同四半期は284百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は483百万円の損失(前年同四半期は289百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
早期の通期黒字化を目指す方針が続く一方、第3四半期連結累計期間では営業損失519百万円、経常損失449百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失483百万円となり、前年同期から損失が拡大している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「今後、原材料の調達価格や労務費・人件費・配送費の上昇等厳しい環境が見込まれますが、これらの施策により、早期の通期黒字化を目指してまいります。」
早期の通期黒字化を目指す方針を引き続き掲げている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「今後、原材料の調達価格や労務費・人件費・配送費の上昇等厳しい環境が見込まれますが、これらの施策により、当期の連結経常利益の黒字化を目指してまいります。」
従来の翌期黒字化目標を、当期の連結経常利益黒字化として引き続き掲げている。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「今後、原材料の調達価格や労務費・人件費・配送費の上昇等、厳しい環境が見込まれますが、これらの施策により、翌期の連結経常利益の黒字化を目指してまいります。」
黒字継続という従来の目標に加え、翌期の連結経常利益を黒字化する期限付きの目標を明示している。 - FY2020-Q3営業損失拡大・経常損失及び純損失縮小有価証券報告書
「また、営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原価管理の強化、配送コース等の見直しなどに努めましたが、売上の減少などにより、369百万円の損失(前年同四半期は358百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が179百万円、支払利息など営業外費用94百万円を計上した結果、284百万円の損失(前年同四半期は303百万円の経常損失)となりました。これに、特別利益として投資有価証券売却益51百万円、特別損失として有形固定資産の減損損失18百万円を計上し、親会社株主に帰属する四半期純損益は289百万円の損失(前年同四半期は335百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業損失は前年同期の358百万円から369百万円へ拡大した一方、経常損失は303百万円から284百万円へ、親会社株主に帰属する四半期純損失は335百万円から289百万円へ縮小した。黒字継続目標は未達である。 - FY2020-Q2損失継続・損失幅縮小有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原価管理の強化、配送コース等の見直しなどに努めましたが、売上の減少などにより、123百万円の損失(前年同四半期は214百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、60百万円の損失(前年同四半期は169百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は87百万円の損失(前年同四半期は191百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
前年同期の営業損失214百万円から123百万円へ、経常損失169百万円から60百万円へ、親会社株主に帰属する四半期純損失191百万円から87百万円へ、それぞれ損失幅が縮小したものの、各利益項目の赤字は継続している。 - FY2020-Q1営業損失解消・経常黒字化も純損失継続有価証券報告書
「また、当第１四半期連結累計期間は、売上の増加に加え、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原価管理の強化、配送コース等の見直しなどに努めたことにより、０百万円の営業利益となりました(前年同四半期は103百万円の営業損失)。経常利益につきましては、賃貸収入など営業外収益が51百万円、賃貸費用など営業外費用27百万円を計上した結果、24百万円(前年同四半期は68百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は、11百万円の損失(前年同四半期は83百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業利益は前年同期の103百万円の損失から0百万円となり、経常利益は黒字化した一方、親会社株主に帰属する四半期純損失は継続した。 - FY2019-Q3営業損失継続・損失幅縮小有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の営業損益は、売上の減少に加え、原材料コストが上昇するなど、依然として厳しい事業環境が続く中、改善活動による生産効率の向上、原価管理の強化、物流費の改善に努めてまいりましたが、物流委託先各社から、ドライバー不足を背景とした値上げ要請に対応せざるを得ず、加えて、働き方改革に伴う充分な人材を確保するための労務費・人件費の上昇などにより358百万円の損失(前年同四半期は465百万円の営業損失)を計上いたしました。」
第３四半期連結累計期間も営業損失が続いたが、営業損失は前年同期の465百万円から358百万円へ、経常損失は381百万円から303百万円へ、親会社株主に帰属する四半期純損失は460百万円から335百万円へ、それぞれ損失幅が縮小した。 - FY2019-Q2営業損失継続・損失幅縮小有価証券報告書
「また、当第２四半期連結累計期間の営業損益は、改善活動による生産効率の向上、原価管理の強化、物流費の改善に努めたほか、不採算取引からの撤退とNB及びPB商品の売上増加を同時に進めたことから、全体の売上は減少したものの、利益率の改善に繋げることができました。しかしながら、原材料コスト、エネルギーコスト、働き方改革に伴う充分な人材を確保するための労務費・人件費の上昇、また、連結子会社の菓子類の売上が想定どおり推移しなかったことなど、依然として厳しい経営環境が続いたことにより、214百万円の損失(前年同四半期は242百万円の営業損失)を計上いたしました。」
営業損失は継続したものの、前年同期の242百万円から214百万円へ縮小した。経常損失・純損失も前年同期から縮小している。 - FY2019-Q1営業損失継続・損失幅縮小有価証券報告書
「また、当第１四半期連結累計期間の営業損益は、売上の減少に加え、原材料コストが上昇するなど、依然として厳しい事業環境が続く中、改善活動による生産効率の向上、原価管理の強化、物流費の改善に努めてまいりましたが、エネルギーコスト、働き方改革に伴う充分な人材を確保するための労務費・人件費の上昇などにより103百万円の損失(前年同四半期は148百万円の営業損失)を計上いたしました。」
営業損失は継続しているものの、前年同期の148百万円から103百万円へ損失幅が縮小した。黒字継続の目標はなお未達である。 - FY2018通期営業損失の継続・拡大有価証券報告書
「営業損失は571百万円（同529百万円の悪化）」
通期売上高が25,145百万円へ減少し、営業損失571百万円を計上した。黒字継続を掲げてきた目標に対し、損失計上が継続・拡大している。 - FY2018-Q3損失拡大有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間の営業損益は、売上の減少に加え、原材料調達単価の上昇、エネルギーコストの上昇、働き方見直しに伴う人件費・労務費の増加などにより465百万円の損失(前年同四半期は56百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が183百万円、支払利息など営業外費用100百万円を計上した結果、381百万円の損失(前年同四半期は43百万円の経常利益)、投資有価証券売却による特別利益39百万円、不採算取引撤退に伴う物流拠点の見直しによる特別損失78百万円を計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純損益は、460百万円の損失(前年同四半期は0百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
第３四半期連結累計期間で営業損失465百万円、経常損失381百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失460百万円を計上し、前年同期の営業損失56百万円・経常利益43百万円・親会社株主に帰属する四半期純利益0百万円から損失が拡大した。 - FY2018-Q2営業損失・経常損失・純損失を計上有価証券報告書
「また、当第２四半期連結累計期間の営業損益は、売上の減少に加え、原材料調達単価の上昇、エネルギーコストの上昇、働き方見直しに伴う人件費・労務費の増加などにより242百万円の損失(前年同四半期は113百万円の営業利益)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が130百万円、支払利息など営業外費用65百万円を計上した結果177百万円の損失(前年同四半期は188百万円の経常利益)、不採算取引撤退に伴う物流拠点の見直しによる解約違約金78百万円などにより親会社株主に帰属する四半期純損益は284百万円の損失(前年同四半期は134百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
前年同期の黒字から、営業損失242百万円、経常損失177百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失284百万円へ転じ、黒字継続目標に対する業績がさらに悪化している。 - FY2018-Q1営業損失・経常損失・純損失を計上有価証券報告書
「また、当第１四半期連結累計期間の営業損益は、売上の減少に加え、原材料調達単価の上昇、エネルギーコストの上昇、働き方見直しに伴う人件費・労務費の増加などにより148百万円の損失(前年同四半期は84百万円の営業利益)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が67百万円で支払利息など営業外費用32百万円を計上した結果113百万円の損失(前年同四半期は145百万円の経常利益)、不採算取引撤退に伴う物流拠点の見直しによる解約違約金78百万円などにより親会社株主に帰属する四半期純損益は、203百万円の損失(前年同四半期は118百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
前年同期の営業利益84百万円から営業損失148百万円へ転じ、経常損失113百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失203百万円を計上した。黒字継続目標に対して業績が後退している。 - FY2017営業損失計上・早期黒字化対応有価証券報告書
「当グループは、黒字の継続を最優先課題として、グループの経営資源を最大限に有効活用し、既存マーケットの深耕と生産効率の向上を行うと共に、新たなマーケットへ積極的に展開を図り、お客様の期待を超える感動をお届けすることができる独自性のあるオンリーワン企業となることを目指してまいります。」
黒字継続を最優先課題とする一方、通期では営業損失を計上し、早期黒字化に向けた対応策を実施する段階となっている。 - FY2017-Q3営業損失を計上し利益が大幅縮小有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間の営業損失は、上記減収要因に加え、原価率の高い商品へのシフトに伴う原料費の増加、取引先の増加による委託運送費の増加、労務費・人件費の上昇等により56百万円(前年同四半期は421百万円の営業利益)を計上し、経常利益につきましては、賃貸収入や省エネ関連の補助金など営業外収益を208百万円、支払利息等営業外費用108百万円を計上した結果、43百万円の利益(前年同四半期は486百万円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、０百万円の利益(前年同四半期は349百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
営業損失56百万円を計上し、経常利益は43百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は0百万円となった。黒字を維持している利益項目もあるが、営業損失に転じ、利益水準は大幅に縮小している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、当第２四半期連結累計期間の営業利益は、商品ミックスの悪化(原料費の高い商品へのシフト)による副原料費の増加、労務費・人件費の上昇等により113百万円(前年同四半期は338百万円の営業利益)を計上し、経常利益につきましては、賃貸収入や省エネ関連の補助金など営業外収益を156百万円、支払利息等営業外費用81百万円を計上した結果188百万円の利益(前年同四半期は403百万円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券の売却益13百万円の特別利益の計上や当連結会計年度から連結納税制度を適用した結果134百万円の利益(前年同四半期は287百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
営業利益113百万円、経常利益188百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益134百万円を計上し、前年同期比では減益となったものの黒字を維持している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、当第１四半期連結累計期間の営業利益は、売上の減少に加え、商品ミックスの悪化による副原料費の増加、新規取引先への委託運送費の増加等により84百万円(前年同四半期は213百万円の営業利益)を計上いたしました。経常利益につきましては、賃貸収入や省エネ関連の補助金など営業外収益が91百万円で支払利息など営業外費用30百万円を計上した結果145百万円(前年同四半期は224百万円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、118百万円(前年同四半期は189百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
営業利益84百万円、経常利益145百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益118百万円を計上し、各利益の黒字を維持した。一方、前年同期からは減益となった。 - FY2016前進有価証券報告書
「このような環境下において、当グループでは基本方針に「お客様に感動を届ける新たな挑戦」と「垣根を越えたチームプレイ」を掲げ、黒字を継続すべく取り組んでまいりました。」
黒字継続の方針を掲げ、通期で営業利益464百万円、経常利益553百万円、親会社株主に帰属する当期純利益410百万円を計上した。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間の営業利益は、上記増収要因に加え原材料価格の安定やエネルギーコストの低減等、原価率の改善が進んだこと等により421百万円(前年同四半期は1百万円の営業損失)を計上し、経常利益につきましては、賃貸収入など営業外収益が200百万円で支払利息など営業外費用135百万円を計上した結果、486百万円の利益(前年同四半期は72百万円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純利益は税制改正に伴う繰延税金負債の取崩しなどにより349百万円の利益(前年同四半期は44百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となり、増益となりました。」
第３四半期連結累計期間で営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のいずれも黒字となり、黒字継続に向けた実績が示されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「黒字を継続すべく取り組んでまいりました。」
黒字を継続することを目標として取り組んでいるが、具体的な数値目標や期限は示していない。