営業利益・経常利益・純利益の改善
FY2016-Q2に初出。36回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。20社中6社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益は351百万円と前中間連結会計期間比211百万円（151.1％）の増益となりました。経常利益は354百万円と前中間連結会計期間比214百万円（154.0％）の増益、親会社株主に帰属する中間純利益は213百万円と前中間連結会計期間比141百万円（196.2％）の増益となりました。」
営業利益351百万円、経常利益354百万円、中間純利益213百万円を計上し、前年同期の139百万円、139百万円、72百万円からそれぞれ増加した。 - FY2025-H1利益減少有価証券報告書
「営業利益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、低採算製品の販売抑制・高採算製品の伸長、その他コスト削減に向けた取り組みの効果はあったものの、原材料価格及びエネルギー価格の高騰や、人件費、物流費の増加などにより139百万円と前中間連結会計期間と比べ334百万円（70.5％）の減益、経常利益は139百万円と前中間連結会計期間と比べ325百万円（70.0％）の減益、親会社株主に帰属する中間純利益は72百万円と前中間連結会計期間において特別利益として固定資産売却益1,366百万円を計上した影響から1,794百万円（96.1％）の減益となりました。」
営業利益は139百万円、経常利益は139百万円となり、前年同期からそれぞれ334百万円、325百万円減少した。親会社株主に帰属する中間純利益も72百万円となり、前年同期比1,794百万円減少したが、前年同期の固定資産売却益1,366百万円の影響が含まれている。 - FY2024前進有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の高騰や人件費が増加する状況下において、DPS活動の継続による生産効率の向上、低採算製品の販売抑制・高採算製品の伸長、その他コスト削減に向けた取り組みの効果などにより604百万円の利益(前年同期比７百万円の増益)、経常利益は598百万円の利益(前年同期比18百万円の減益)、親会社株主に帰属する当期純利益は固定資産売却益の計上などにより2,055百万円の利益(前年同期比1,580百万円の増益)となりました。」
営業利益604百万円、経常利益598百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,055百万円を計上した。営業利益は前期比7百万円増、経常利益は18百万円減、純利益は固定資産売却益等により1,580百万円増となった。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「営業損益は、原材料価格の高騰や人件費が増加する状況下において、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、低採算製品の販売抑制・高採算製品の伸長、その他コスト削減に向けた取り組みの効果などにより474百万円の利益(前中間連結会計期間は4百万円の損失)、経常損益は464百万円の利益(前中間連結会計期間は13百万円の利益)、親会社株主に帰属する中間純損益は、固定資産売却益の計上などにより1,866百万円の利益(前中間連結会計期間は13百万円の損失)となりました。」
営業利益474百万円、経常利益464百万円、親会社株主に帰属する中間純利益1,866百万円を計上し、前年同期の営業損失・中間純損失から改善した。中間純利益には固定資産売却益1,366百万円が含まれている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業損益は、原材料価格の高騰や人件費が増加する状況下において、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、低採算製品の販売抑制・高採算製品の伸長、電気・ガス価格激変緩和対策事業による補助金が当第１四半期においても継続されたことや、その他コスト削減取り組みの効果などにより304百万円の利益(前年同四半期は59百万円の損失)、経常損益は304百万円の利益(前年同四半期は71百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は276百万円の利益(前年同四半期は81百万円の損失)となりました。」
営業利益304百万円、経常利益304百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益276百万円を計上し、前年同期の各損失から黒字に転じている。 - FY2023前進有価証券報告書
「営業損益は、原材料価格の高騰や人件費が増加する状況下において、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式 以下「DPS活動」という）活動の継続による生産効率の向上、低採算製品の販売抑制・高採算製品の伸長、エネルギーコストの高騰影響が想定よりも低減されたことなどにより597百万円の利益(前連結会計年度は547百万円の営業損失)、経常損益は617百万円の利益(前連結会計年度は554百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純損益は474百万円の利益(前期末は1,145百万円の損失)となりました。」
営業利益597百万円、経常利益617百万円、親会社株主に帰属する当期純利益474百万円を計上し、前年の各損失から全て黒字に転じた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「営業損益は、原材料価格の高騰や人件費が増加する状況下において、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、物流コストを中心とした販売管理費の低減に努めた結果、267百万円の利益(前年同四半期は406百万円の損失)、経常損益は285百万円の利益(前年同四半期は414百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は251百万円の利益(前年同四半期は891百万円の損失)となりました。」
営業利益267百万円、経常利益285百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益251百万円を計上し、前年同期の営業損失406百万円、経常損失414百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失891百万円から、3項目すべてが黒字に転じた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「営業損益は、原材料価格が高騰する状況下において、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原材料費の効率的運用による抑制、販売管理費では物流コストの低減に努めた結果、4百万円の損失(前年同四半期は165百万円の営業損失)に止めました。経常損益は13百万円の利益(前年同四半期は171百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は13百万円の損失(前年同四半期は710百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業損失は165百万円から4百万円へ縮小し、経常損益は171百万円の損失から13百万円の利益へ転じた。一方、純損失は13百万円残っている。 - FY2023-Q1営業・経常損失縮小、純損失計上有価証券報告書
「営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原材料費の効率的運用による抑制、販売管理費では物流コストの低減に努めましたが、原材料価格及び電気・ガス料単価の高止まりなどにより、59百万円の損失(前年同四半期は69百万円の営業損失)、経常損益は71百万円の損失(前年同四半期は83百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は81百万円の損失(前年同四半期は490百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
営業損失は69百万円から59百万円、経常損失は83百万円から71百万円へ縮小した一方、親会社株主に帰属する四半期純損益は490百万円の利益から81百万円の損失へ転じた。 - FY2022営業・経常・純損失拡大有価証券報告書
「営業損失は669百万円（前連結会計年度は633百万円の営業損失）、経常損失は554百万円（前連結会計年度は523百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する当期純損失は1,145百万円（前連結会計年度は739百万円の親会社株主に帰属する当期純損失）となりました。」
営業損失は633百万円から669百万円、経常損失は523百万円から554百万円、親会社株主に帰属する当期純損失は739百万円から1,145百万円へ拡大した。 - FY2022-Q2営業・経常損失縮小、純損失拡大有価証券報告書
「また、当第２四半期連結累計期間の営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原材料費の効率的運用による抑制、販売管理費では物流コストの低減に努めましたが、原材料価格及び電気・ガス料単価の高騰などにより、227百万円の損失(前年同四半期は247百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が104百万円、支払利息など営業外費用48百万円を計上した結果、171百万円の損失(前年同四半期は190百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は、投資有価証券売却益による特別利益703百万円、事業構造改善費用などによる特別損失1,152百万円を計上した結果、710百万円の損失(前年同四半期は214百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業損失と経常損失は前年同期より縮小したが、事業構造改善費用等の特別損失1,152百万円により親会社株主に帰属する四半期純損失は710百万円に拡大した。 - FY2022-Q1営業損失・経常損失縮小、純利益黒字化有価証券報告書
「また、当第１四半期連結累計期間の営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原材料費の効率的運用による抑制、販売管理費では物流コストの低減に努めましたが、原材料価格及び電気・ガス料単価の高騰などにより、100百万円の損失(前年同四半期は140百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が48百万円、支払利息など営業外費用31百万円を計上した結果、83百万円の損失(前年同四半期は118百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は株式の売却などにより490百万円の利益(前年同四半期は131百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業損失・経常損失は前年同期から縮小したが、株式売却などによる特別利益694百万円を含むため、親会社株主に帰属する四半期純利益は490百万円となった。 - FY2021営業損失・経常損失・純損失の拡大有価証券報告書
「営業損益は、原材料費の効率的運用による抑制、販売管理費では物流コストの低減に努めましたが、原材料価格及び電気・ガス料単価の高騰などにより、633百万円の損失(前連結会計年度は462百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益は、賃貸収入など営業外収益233百万円、支払利息など営業外費用123百万円を計上した結果523百万円の損失(前連結会計年度は354百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純損益は、減損損失による特別損失176百万円を計上した結果739百万円の損失(前連結会計年度は368百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。」
営業損失は462百万円から633百万円、経常損失は354百万円から523百万円、親会社株主に帰属する当期純損失は368百万円から739百万円へ、それぞれ拡大した。 - FY2021-Q3営業損失・経常損失・純損失の拡大有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間の営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原価管理の強化、配送コース等の見直しなどに努めましたが、売上の減少などにより、519百万円の損失(前年同四半期は369百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が161百万円、支払利息など営業外費用91百万円を計上した結果、449百万円の損失(前年同四半期は284百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は483百万円の損失(前年同四半期は289百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業損失は前年同期の369百万円から519百万円へ、経常損失は284百万円から449百万円へ、親会社株主に帰属する四半期純損失は289百万円から483百万円へ、それぞれ拡大した。 - FY2021-Q2営業損失・経常損失・純損失の拡大有価証券報告書
「また、当第２四半期連結累計期間の営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原価管理の強化、配送コース等の見直しなどに努めましたが、売上の減少などにより、247百万円の損失(前年同四半期は123百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が110百万円、支払利息など営業外費用53百万円を計上した結果、190百万円の損失(前年同四半期は60百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は214百万円の損失(前年同四半期は87百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業損失は前年同期の123百万円から247百万円へ、経常損失は60百万円から190百万円へ、親会社株主に帰属する四半期純損失は87百万円から214百万円へ、それぞれ拡大した。 - FY2021-Q1営業損失・経常損失・純損失を計上有価証券報告書
「また、営業損益はDPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原価管理の強化、配送コース等の見直しなどに努めましたが、売上の減少などにより140百万円の損失(前年同四半期は０百万円の営業利益)を計上しました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が48百万円、賃貸費用など営業外費用25百万円を計上した結果、118百万円の損失(前年同四半期は24百万円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純損益は、131百万円の損失(前年同四半期は11百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業損益、経常損益、親会社株主に帰属する四半期純損益のすべてが前年同期の水準から悪化し、営業損失・経常損失・純損失を計上した。 - FY2020損失継続・損失幅縮小有価証券報告書
「営業損失は462百万円（同94百万円の改善）、経常損失は…354百万円（同153百万円の改善）となりました。親会社株主に帰属する当期純損失は…368百万円（同183百万円の改善）となりました。」
営業損失462百万円、経常損失354百万円、親会社株主に帰属する当期純損失368百万円を計上したが、前年からそれぞれ損失幅が縮小した。 - FY2020-Q3営業損失拡大・経常損失及び純損失縮小有価証券報告書
「営業損益は、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原価管理の強化、配送コース等の見直しなどに努めましたが、売上の減少などにより、369百万円の損失(前年同四半期は358百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が179百万円、支払利息など営業外費用94百万円を計上した結果、284百万円の損失(前年同四半期は303百万円の経常損失)となりました。親会社株主に帰属する四半期純損益は289百万円の損失(前年同四半期は335百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業損失は前年同期比で拡大したが、経常損失および親会社株主に帰属する四半期純損失は前年同期から縮小した。 - FY2020-Q2損失継続・損失幅縮小有価証券報告書
「営業損益は123百万円の損失(前年同四半期は214百万円の営業損失)、経常損益は60百万円の損失(前年同四半期は169百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は87百万円の損失(前年同四半期は191百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から縮小したが、赤字は継続している。 - FY2020-Q1営業損失解消・経常黒字化も純損失継続有価証券報告書
「また、当第１四半期連結累計期間は、売上の増加に加え、DPS（Daiichi-pan Production System：第一パン生産方式）活動の継続による生産効率の向上、原価管理の強化、配送コース等の見直しなどに努めたことにより、０百万円の営業利益となりました(前年同四半期は103百万円の営業損失)。経常利益につきましては、賃貸収入など営業外収益が51百万円、賃貸費用など営業外費用27百万円を計上した結果、24百万円(前年同四半期は68百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は、11百万円の損失(前年同四半期は83百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業損失が解消され、経常利益も黒字となったが、親会社株主に帰属する四半期純損失は継続している。 - FY2019-Q3損失継続・損失幅縮小有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間の営業損益は、売上の減少に加え、原材料コストが上昇するなど、依然として厳しい事業環境が続く中、改善活動による生産効率の向上、原価管理の強化、物流費の改善に努めてまいりましたが、物流委託先各社から、ドライバー不足を背景とした値上げ要請に対応せざるを得ず、加えて、働き方改革に伴う充分な人材を確保するための労務費・人件費の上昇などにより358百万円の損失(前年同四半期は465百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が170百万円、支払利息など営業外費用115百万円を計上した結果303百万円の損失(前年同四半期は381百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は、335百万円の損失(前年同四半期は460百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも継続したが、前年同期比では損失幅が縮小した。 - FY2019-Q2損失継続・損失幅縮小有価証券報告書
「しかしながら、原材料コスト、エネルギーコスト、働き方改革に伴う充分な人材を確保するための労務費・人件費の上昇、また、連結子会社の菓子類の売上が想定どおり推移しなかったことなど、依然として厳しい経営環境が続いたことにより、214百万円の損失(前年同四半期は242百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が122百万円、支払利息など営業外費用77百万円を計上した結果、169百万円の損失(前年同四半期は177百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は191百万円の損失(前年同四半期は284百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業損失214百万円、経常損失169百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失191百万円を計上したが、前年同期比ではいずれも損失幅が縮小した。 - FY2019-Q1損失継続・損失幅縮小有価証券報告書
「また、当第１四半期連結累計期間の営業損益は、売上の減少に加え、原材料コストが上昇するなど、依然として厳しい事業環境が続く中、改善活動による生産効率の向上、原価管理の強化、物流費の改善に努めてまいりましたが、エネルギーコスト、働き方改革に伴う充分な人材を確保するための労務費・人件費の上昇などにより103百万円の損失(前年同四半期は148百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が62百万円、支払利息など営業外費用27百万円を計上した結果68百万円の損失(前年同四半期は113百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損益は、83百万円の損失(前年同四半期は203百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも継続したが、前年同期比では損失幅が縮小した。 - FY2018通期損失の大幅拡大有価証券報告書
「営業損失は571百万円（同529百万円の悪化）、経常損失は…438百万円（同523百万円の悪化）となりました。親会社株主に帰属する当期純損失につきましては…531百万円（同589百万円の悪化）となりました。」
営業損失571百万円、経常損失438百万円、親会社株主に帰属する当期純損失531百万円を計上し、前年の営業損失41百万円等から損失が大幅に拡大した。 - FY2018-Q3損失拡大有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間の営業損益は、売上の減少に加え、原材料調達単価の上昇、エネルギーコストの上昇、働き方見直しに伴う人件費・労務費の増加などにより465百万円の損失(前年同四半期は56百万円の営業損失)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が183百万円、支払利息など営業外費用100百万円を計上した結果、381百万円の損失(前年同四半期は43百万円の経常利益)、投資有価証券売却による特別利益39百万円、不採算取引撤退に伴う物流拠点の見直しによる特別損失78百万円を計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純損益は、460百万円の損失(前年同四半期は0百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
営業損失465百万円、経常損失381百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失460百万円となり、前年同期から営業損失が拡大し、経常利益・純利益も損失に転じた。 - FY2018-Q2営業損失・経常損失・純損失を計上有価証券報告書
「また、当第２四半期連結累計期間の営業損益は、売上の減少に加え、原材料調達単価の上昇、エネルギーコストの上昇、働き方見直しに伴う人件費・労務費の増加などにより242百万円の損失(前年同四半期は113百万円の営業利益)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が130百万円、支払利息など営業外費用65百万円を計上した結果177百万円の損失(前年同四半期は188百万円の経常利益)、不採算取引撤退に伴う物流拠点の見直しによる解約違約金78百万円などにより親会社株主に帰属する四半期純損益は284百万円の損失(前年同四半期は134百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
営業損益、経常損益、親会社株主に帰属する四半期純損益が、前年同期の黒字からすべて損失に転じた。 - FY2018-Q1営業損失・経常損失・純損失を計上有価証券報告書
「また、当第１四半期連結累計期間の営業損益は、売上の減少に加え、原材料調達単価の上昇、エネルギーコストの上昇、働き方見直しに伴う人件費・労務費の増加などにより148百万円の損失(前年同四半期は84百万円の営業利益)を計上いたしました。経常損益につきましては、賃貸収入など営業外収益が67百万円で支払利息など営業外費用32百万円を計上した結果113百万円の損失(前年同四半期は145百万円の経常利益)、不採算取引撤退に伴う物流拠点の見直しによる解約違約金78百万円などにより親会社株主に帰属する四半期純損益は、203百万円の損失(前年同四半期は118百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期の黒字から損失に転じた。 - FY2017営業損失・大幅減益有価証券報告書
「営業損失は41百万円（同505百万円の減少）、経常利益は84百万円（同468百万円の減少）となりました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、57百万円（同353百万円の減少）となりました。」
営業利益は464百万円の利益から41百万円の営業損失へ転じ、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益も大幅に減少した。 - FY2017-Q3営業損失・減益継続有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間の営業損失は、上記減収要因に加え、原価率の高い商品へのシフトに伴う原料費の増加、取引先の増加による委託運送費の増加、労務費・人件費の上昇等により56百万円(前年同四半期は421百万円の営業利益)を計上し、経常利益につきましては、賃貸収入や省エネ関連の補助金など営業外収益を208百万円、支払利息等営業外費用108百万円を計上した結果、43百万円の利益(前年同四半期は486百万円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、０百万円の利益(前年同四半期は349百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
営業利益は前年同期の421百万円の利益から56百万円の営業損失に転じ、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益も大幅に縮小した。原料費、委託運送費、労務費・人件費の上昇等が要因として記載されている。 - FY2017-Q2減益継続有価証券報告書
「また、当第２四半期連結累計期間の営業利益は、商品ミックスの悪化(原料費の高い商品へのシフト)による副原料費の増加、労務費・人件費の上昇等により113百万円(前年同四半期は338百万円の営業利益)を計上し、経常利益につきましては、賃貸収入や省エネ関連の補助金など営業外収益を156百万円、支払利息等営業外費用81百万円を計上した結果188百万円の利益(前年同四半期は403百万円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券の売却益13百万円の特別利益の計上や当連結会計年度から連結納税制度を適用した結果134百万円の利益(前年同四半期は287百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
営業利益113百万円、経常利益188百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益134百万円となり、前年同期から減益が続いている。商品ミックスの悪化、副原料費の増加、労務費・人件費の上昇などが要因として記載されている。 - FY2017-Q1減益有価証券報告書
「また、当第１四半期連結累計期間の営業利益は、売上の減少に加え、商品ミックスの悪化による副原料費の増加、新規取引先への委託運送費の増加等により84百万円(前年同四半期は213百万円の営業利益)を計上いたしました。経常利益につきましては、賃貸収入や省エネ関連の補助金など営業外収益が91百万円で支払利息など営業外費用30百万円を計上した結果145百万円(前年同四半期は224百万円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、118百万円(前年同四半期は189百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。商品ミックスの悪化、副原料費の増加、委託運送費の増加などが要因として記載されている。 - FY2016前進有価証券報告書
「営業利益は464百万円（同305百万円の増加）、経常利益は553百万円（同294百万円の増加）となりました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、410百万円（同260百万円の増加）となりました。」
通期の営業利益は464百万円、経常利益は553百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は410百万円となり、前年から増益となった。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間の営業利益は、上記増収要因に加え原材料価格の安定やエネルギーコストの低減等、原価率の改善が進んだこと等により421百万円(前年同四半期は1百万円の営業損失)を計上し、経常利益につきましては、賃貸収入など営業外収益が200百万円で支払利息など営業外費用135百万円を計上した結果、486百万円の利益(前年同四半期は72百万円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純利益は税制改正に伴う繰延税金負債の取崩しなどにより349百万円の利益(前年同四半期は44百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となり、増益となりました。」
営業利益421百万円、経常利益486百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益349百万円となり、前年同期から増益となった。原材料価格の安定、エネルギーコストの低減、原価率の改善などが要因として記載されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の営業利益は、原材料価格の安定やエネルギーコストの低減等、原価率の改善が進んだこと等により338百万円(前年同四半期は16百万円の営業損失)を計上し、経常利益につきましては、賃貸収入など営業外収益152百万円、支払利息など営業外費用87百万円を計上した結果403百万円の利益(前年同四半期は30百万円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、税制改正に伴う繰延税金負債の取崩しなどにより287百万円の利益(前年同四半期は9百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
営業利益338百万円、経常利益403百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益287百万円を計上し、前年同期から収益が改善した。原材料価格の安定、エネルギーコストの低減、原価率改善などが要因として記載されている。