自然・社会環境の変化による消費・生産活動への影響
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2025。
不二家がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに110社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「●大規模な地震や水害などの自然災害、パンデミックによるサプライチェーンの停滞」
自然災害・パンデミックによるサプライチェーン停滞を主要リスクとして継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「●大規模な地震や水害などの自然災害、パンデミックによるサプライチェーンの停滞」
自然災害・パンデミックによるサプライチェーン停滞と事業影響を、主要リスクとして継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「記録的な猛暑の影響が大きく、当第３四半期連結会計期間末の不二家洋菓子店の営業店舗数が940店と前年同期に比べ13店減少したこともあり、洋菓子店の売上は前年を下回りました。」
自然環境の変化によるリスクが、記録的な猛暑による洋菓子店売上の前年割れと店舗数減少として実際に発生している。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2023年１月１日～３月31日）におけるわが国の経済は、政府のウィズコロナに向けた政策による景気の持ち直しが期待される中、原材料価格、エネルギー価格の高騰等の影響もあり厳しい状況となりました。」
ウィズコロナ政策による景気回復期待が示され、感染症による経済活動への直接的な厳しさの強調はやや弱まったが、価格高騰による厳しさは残っている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2022年１月１日～６月30日）におけるわが国の経済は、新型コロナウイルス感染症の再拡大を受けて適用されたまん延防止等重点措置が解除され、景気に持ち直しの動きがみられたものの、エネルギー価格の上昇等があり先行きは依然として不透明な状況となっております。」
感染症再拡大とそれに伴う措置の影響を引き続き記載しつつ、措置解除後の持ち直しとエネルギー価格上昇を併記している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「食品業界においては、まん延防止等重点措置により特に飲食店では大きな影響を受け、 小麦粉、油脂など原料の価格やエネルギー価格の上昇もあり厳しい経営環境となっております。」
感染症対策措置による飲食店への影響が続き、原料・エネルギー価格上昇も経営環境への実際の影響として記載されている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「不二家（杭州）食品有限公司では、７月から８月にかけては記録的な豪雨による影響により、売上の伸長はありませんでした。」
自然環境の変化によるリスクが、杭州事業における記録的な豪雨と売上伸長の停滞として実際に発生した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2021年１月１日～６月30日）におけるわが国の経済は、新型コロナウイルスのワクチン接種が始まったものの、依然として感染拡大の影響があり、厳しい状況となりました。」
感染症による消費・経済活動への影響が継続していると記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「不二家（杭州）食品有限公司では、新型コロナウィルスの感染拡大により、２月に入り工場の操業停止を余儀なくされました。」
感染症による生産活動への影響が、杭州工場の操業停止として実際に発生したと記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「しかしながら夏場の天候不順や台風被害による工場の操業停止も影響し、売上高は56億96百万円（対前期比99.6％）と前期を下回りました。」
自然・社会環境の変化が、従来の消費への影響に加えて台風被害による工場の操業停止という生産面の影響として具体化している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループが属する食品業界においては、10月の消費税率引上げもあり、景気の先行き不透明感から消費者マインドが停滞、加えて災害や天候不順も影響し、経営環境は厳しいものとなっております。」
災害や天候不順が食品業界の消費者マインドと経営環境に実際に影響したと記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「㈱スイートガーデンの売上不振、利益改善を目的に広域流通企業向けの卸販売を直接販売に切り替えたことによる売上減、さらには豪雨などの影響もあり、売上は前期を下回りました。」
豪雨がスイートガーデンの売上減に実際に影響したと記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「グループ全体では、一部子会社での自然災害の影響や不採算店舗閉鎖もあり売上減となりましたが、利益面では、販売管理費の削減等により前年同期を上回ることができました。」
自然災害が一部子会社の売上減に実際に影響したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、想定した水準をはるかに越えた大規模地震や、感染症（インフルエンザ・ノロウイルスなど）によって、消費及び生産活動に関して多大な打撃を蒙った場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
気温上昇、大規模地震、感染症による消費・生産活動への影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが展開している事業の中には、その特性上、過度な気温上昇によって消費者の購買動向が影響を受け、売上の減少につながる可能性があります。また、想定した水準をはるかに越えた大規模地震や、感染症（インフルエンザ・ノロウイルスなど）によって、消費及び生産活動に関して多大な打撃を蒙った場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
前回の夏季天候不順という個別事象より広く、気温上昇、大規模地震、感染症による消費・生産活動への影響をリスクとして整理している。