消費者の低価格志向の強まり
FY2016-Q2に初出。25回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
不二家がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。49社中33社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「本年に入り節約志向がよりいっそう高まる中、洋菓子チェーン店では来店客数の伸び悩みが大きな課題となりました。」
消費者の節約志向がさらに強まり、洋菓子チェーン店の来店客数の伸び悩みという事業上の課題として具体化している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの経済環境においては、食品値上げによるお客様の節約志向に加え、原材料価格の高騰や物流費、人件費の上昇等の懸念があり、依然として厳しい状況が続くと予測されます。」
食品値上げに対する顧客の節約志向が、コスト上昇と並ぶ厳しい経営環境の要因として継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「値上げに対する消費者の節約志向の高まりにより、依然として厳しい状況が続いております。」
食品値上げに対する消費者の節約志向の高まりを、食品業界の厳しい環境の要因として継続して記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国の経済は、政府の各種施策の効果により景気は緩やかに回復しておりますが、食品業界においては、原材料・エネルギー価格の高騰や値上げに対するお客様の節約志向の高まりにより、厳しい状況となりました。」
値上げに対するお客様の節約志向の高まりが、食品業界の厳しい状況につながっているとの認識を継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「原材料・エネルギー価格の高騰や値上げに対するお客様の節約志向の高まりにより、厳しい状況となりました。」
従来の低価格・節約志向の強まりが、食品値上げへの顧客反応として引き続き明示されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「原材料・エネルギー価格の高騰や値上げに対するお客様の節約志向の高まりにより、厳しい状況となりました。」
従来の節約志向の強まりが、食品値上げへの反応として引き続き明示されている。 - FY2023-Q3再登場有価証券報告書
「食品業界においては、原材料・エネルギー価格の高騰や食品値上げに対するお客様の節約志向の高まりにより厳しい状況となりました。」
一度記載が途切れていた消費者の節約志向が、食品値上げへの反応として再び明示されている。 - FY2021削除有価証券報告書当 filing では従来の消費者の低価格志向・節約志向や消費者マインド停滞という表現は明示されず、新型コロナウイルス感染拡大や新しい生活様式への対応が中心となっている。
- FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループが属する食品業界においては、インバウンド需要の激減、外出自粛等の影響により、経営環境は急速に厳しいものとなっております。特に飲食業においては、外出自粛が大きく影響しております。」
従来の低価格志向・節約志向から、インバウンド需要の激減や外出自粛による消費・来店需要の急減へと、消費環境の悪化要因の記載が変わっている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループが属する食品業界においては、10月の消費税率引上げもあり、景気の先行き不透明感から消費者マインドが停滞、加えて災害や天候不順も影響し、経営環境は厳しいものとなっております。」
従来の消費者マインドの足踏み傾向に加え、10月の消費税率引上げ、災害、天候不順の影響が明示され、消費環境の悪化要因が広がっている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属する食品業界においては、景気の先行き不透明感から消費者マインドの足踏み傾向が強まっており、経営環境は厳しいものとなっております。」
従来の低価格志向・節約志向という表現に代えて、景気の先行き不透明感を背景とする消費者マインドの足踏み傾向を引き続き記載している。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「原材料費、人件費等の高騰による食料品の相次ぐ値上げの動きに加え、景気の先行き不透明感から消費者マインドの足踏み傾向が強まり」
従来の『低価格志向』『節約志向』という表現から、値上げを背景とする消費者マインドの足踏み傾向という表現に変わっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが属する食品業界においては、消費者の節約志向が根強い中、販売競争の激化に加え、猛暑や災害などの影響もあり、経営環境は依然として厳しい状況となっております。」
個人消費に持ち直しの動きがある一方、消費者の節約志向は根強いとの認識を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する食品業界においては、消費者の節約志向が根強い中、販売競争の激化に加え、猛暑や天候不順の影響もあり、経営環境は依然として厳しいものとなっております。」
消費者の節約志向が根強いとの認識を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが属する食品業界においては、雇用・所得環境の改善により個人消費は持ち直しているものの、食料品やガソリン価格の値上げの動きから、消費者の節約志向は根強く、経営環境は依然として厳しいものとなっております。」
個人消費に持ち直しがみられる一方、食料品等の値上げを背景に消費者の節約志向が根強いとの認識を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが属する食品業界においては、消費者の根強い節約志向が続いております。」
消費者の節約・低価格志向が引き続き食品業界の経営環境を厳しくしていると記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する食品業界においては、消費者の節約・低価格志向が続く中、販売競争が激化し、経営環境は依然として厳しい状況となっております。」
消費者の節約・低価格志向が続いているとの認識を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属する食品業界においても、景気の先行きに対する不安から消費者の節約志向が続く中、販売競争が激化し、経営環境は依然として厳しい状況となっております。」
消費者の節約志向が続いていると再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが属する食品業界においても、景気の先行きに対する不安から消費者の節約志向が続き、経営環境は依然として厳しいものとなっております。」
景気先行き不安を背景とする消費者の節約志向が続いていると再掲している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「さらなる消費増税は延期となったものの、景気の先行き不安から消費者の低価格志向は強まっており、経営環境は依然として厳しいものとなっております。」
景気の先行き不安を背景とする消費者の低価格志向の強まりを、引き続き経営環境上の要因として記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「さらなる消費増税は延期となったものの、景気の先行き不安から消費者の低価格志向は強まっております。」
景気の先行き不安を背景とする低価格志向の強まりを引き続き記載し、レストラン事業への影響にも言及している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「さらなる消費増税は延期となったものの、消費者の低価格志向は強まっており、経営環境は厳しさを増しております。」
低価格志向の強まりを経営環境の悪化要因として記載し、レストラン事業への影響も述べている。