キヤノングループ等の主要取引先への依存
FY2017に初出。12回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2026。
ソーバルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2026対処有価証券報告書
「ソニー株式会社 1,332,256 14.8／富士通株式会社 988,828 11.0」
ソニーの売上高比率は前年度の15.5％から14.8％、富士通は13.5％から11.0％へ低下し、特定大口顧客への売上集中度が低下した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「ソニー株式会社 1,342,005 15.5／富士通株式会社 1,168,602 13.5」
ソニーの売上高比率は15.3％から15.5％、富士通は12.5％から13.5％へ上昇し、特定大口顧客への売上集中がさらに高まった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「ソニー株式会社 1,246,539 15.3／富士通株式会社 1,023,891 12.5」
ソニーの売上高比率は14.7％から15.3％、富士通は11.4％から12.5％へ上昇し、特定大口顧客への売上集中がさらに高まった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「ソニー株式会社 1,196,822 14.7／富士通株式会社 927,210 11.4」
前年度のソニー株式会社の売上高比率12.1％に加え、当年度はソニー株式会社が14.7％、富士通株式会社が11.4％となり、特定顧客への売上集中が複数社で開示対象となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ソニー株式会社 984,522 12.1」
前年度は特定顧客の売上高が10％未満として開示を省略していたが、当年度はソニー株式会社の売上高が984百万円、連結売上高の12.1％となり、特定顧客への売上集中が再び開示対象となった。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度では、主要顧客であるキヤノングループからの大幅な業務縮小が発生し、それを補うべく、新規取引先の獲得に努めてまいりました。／特定の顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の10％未満であるため、記載を省略しております。」
キヤノングループから大幅な業務縮小が発生した一方、当年度は特定顧客の売上高が10％未満となり、従来の主要顧客集中が開示基準未満まで低下した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「派遣業務における主要顧客からの業務縮小を補うべく、その他の既存顧客への営業や、新規顧客開拓を推し進めてまいりました。既存顧客においては、緊急事態宣言時の予算引き締めの反動が一部発生したと思われ、派遣・請負業務ともに、受注は堅調に推移いたしました。しかしながらすべての減収分を吸収するまでには至りませんでした。」
主要顧客の業務縮小が引き続き減収要因となっており、既存顧客への営業と新規顧客開拓で補完を進めたが、減収分をすべて吸収するには至らなかった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、派遣業務では、多くの顧客にて、テレワーク対応などを含めた業務継続をしておりますが、一部の主要顧客において、休業に引き続き、業務縮小が実施されました。現在、他社への営業や、請負業務への配属も含め対応をしておりますが、大きな減収要因となりました。」
主要顧客の休業・業務縮小が派遣業務の大きな減収要因となったと記載しており、主要取引先の事業状況が業績に影響するリスクが実際に発生した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度のキヤノングループへの売上高は当社グループ売上高の31.6％を占めており、経営の健全性確保の観点からも同社グループへの依存度をより低減させることが、以後の安定した経営を進める上で重要な経営課題であると認識しております。」
キヤノングループへの売上高比率は前年度の39.0％から31.6％へ低下した。ただし、会社は依然として依存度低減を重要課題としている。 - FY2019対処有価証券報告書
「当連結会計年度のキヤノングループへの売上高は当社グループ売上高の39.0％を占めており、経営の健全性確保の観点からも同社グループへの依存度をより低減させることが、以後の安定した経営を進める上で重要な経営課題であると認識しております。」
キヤノングループへの売上高比率は前年度の45.8％から39.0％へ低下した。ただし、会社は依然として依存度低減を重要課題としている。 - FY2018対処有価証券報告書
「当連結会計年度のキヤノングループへの売上高は当社グループ売上高の45.8％を占めており、経営の健全性確保の観点からも同社グループへの依存度をより低減させることが、以後の安定した経営を進める上で重要な経営課題であると認識しております。」
キヤノングループへの売上高比率は前回の52.2％から45.8％へ低下した。ただし依然として高い依存度であり、会社は引き続き低減を重要課題としている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当連結会計年度のキヤノングループへの売上高は当社グループ売上高の52.2％を占めており、経営の健全性確保の観点からも同社グループへの依存度をより低減させることが、以後の安定した経営を進める上で重要な経営課題であると認識しております。」
キヤノングループへの売上高比率52.2％、キヤノン・ソニー両グループへの売上高比率64.9％を示し、主要取引先への依存と取引先の事業戦略変更による影響可能性をリスクとして記載している。