品質トラブル・不採算案件の発生
FY2017に初出。33回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-10-14。
ソーバルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- 2026-10-14対処決算
「大規模な不採算プロジェクトが前年度で解決したことやAI駆動開発等のAI活用による生産性向上などにより、前年同期の大幅な減益を上回る増益となりました。」
不採算プロジェクトによる利益圧迫が前年度で解決したとの説明を再確認している。 - FY2027-H1対処有価証券報告書
「営業利益は、大規模な不採算プロジェクトが前年度で解決したことやAI駆動開発等のAI活用による生産性向上などにより、前年同期の大幅な減益を上回る増益となりました。」
大規模な不採算プロジェクトが前年度で解決し、AI活用による生産性向上も加わって営業利益が増益となったと記載している。不採算案件による利益圧迫は当該説明上、低減している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 212 3,105／製品保証引当金 5,120 13,932」
受注損失引当金は212千円から3,105千円、製品保証引当金は5,120千円から13,932千円へ増加し、不採算案件・製品保証に関する負担が拡大した。 - 2026-04-30悪化株主総会
「受注損失引当金……… 受注契約に係る将来の損失に備えるため、当連結会計年度末における受注のうち発生する原価の見積額が受注額を超過する可能性が高いものについて、損失見込額を計上しております。」
受注損失引当金3,105千円および製品保証引当金13,932千円を計上し、不採算案件・品質対応に関する負担を記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 212 6,659」
受注損失引当金が前連結会計年度末の212千円から当中間連結会計期間末の6,659千円へ増加しており、不採算案件に関する引当水準が上昇した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「製品保証引当金 - 5,120」
当連結会計年度に製品保証引当金5,120千円を計上しており、品質・製品保証に関する負担が新たに財務諸表へ現れている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「組込み分野は売上高が前年同期比約４％増となり、前年度の品質対応から回復傾向にあります。」
前年度に発生した組込み分野の品質対応について、売上高が前年同期比約4％増となり回復傾向にあると記載している。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「組込み分野は売上高が前年同期比約14％伸長し、前年度の品質対応から順調に回復しております。」
前年度に発生した組込み分野の品質対応について、売上高が前年同期比約14％伸長し、順調に回復したと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「中間期までに問題は解決し当該プロジェクトについて継続受注を獲得するとともに、新規顧客の獲得など営業強化にも努めましたが、同分野の売上高は前年比約１％減となりました。」
組込み分野で瑕疵対応が発生したが、中間期までに問題を解決し、継続受注を獲得した経緯を再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、組込み分野においては期初に一部顧客との間で瑕疵対応が生じ対応にリソースを要したため、売上高が伸び悩みました。しかし、当第３四半期連結累計期間中に問題は解決しており、当該プロジェクトについて継続受注を獲得しております。同分野は今後、売上高、利益とも挽回に努めてまいります。」
組込み分野での瑕疵対応の発生と売上高停滞、問題解決および継続受注の獲得を再確認している。今後は同分野の売上高・利益の挽回に努めるとしている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、組込み分野においては一部顧客との間で瑕疵対応が生じ対応にリソースを要したため、売上高が伸び悩みました。しかし、当第２四半期連結累計期間中に問題は解決しており、当該プロジェクトについて継続受注を獲得しております。」
組込み分野で一部顧客との間に瑕疵対応が実際に発生し、対応にリソースを要したと記載している。一方、当四半期累計期間中に問題は解決し、当該プロジェクトの継続受注を獲得したとしている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「受注損失引当金 2,487 1,819」
受注損失引当金は前連結会計年度末の2,487千円から当第1四半期会計期間末の1,819千円へ減少し、不採算案件に関する引当水準が低下した。 - FY2023対処有価証券報告書
「受注損失引当金 14,335 2,487」
受注損失引当金は前年度末の14,335千円から2,487千円へ減少し、不採算案件に関する引当水準が低下した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 14,335 6,425」
受注損失引当金は前連結会計年度末の14,335千円から6,425千円となった一方、前四半期末の352千円からは増加しており、直近四半期では不採算案件に関する引当水準が上昇している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「受注損失引当金 14,335 352」
受注損失引当金は前連結会計年度末の14,335千円から当第2四半期会計期間末の352千円へ大幅に減少し、不採算案件に関する引当水準が低下した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「受注損失引当金 14,335 1,892」
受注損失引当金が前連結会計年度末の14,335千円から当第1四半期会計期間末の1,892千円へ減少し、不採算案件に関する引当水準が低下した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「損失が見込まれる受注制作のソフトウエア案件に係る仕掛品と受注損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。／14,335千円」
受注損失引当金は前年度末の7,512千円から14,335千円へ増加し、不採算案件に関する引当水準が上昇した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 7,512 23,728」
受注損失引当金が前連結会計年度末の7,512千円から当第3四半期会計期間末の23,728千円へ増加し、不採算案件に関する引当水準が上昇した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 7,512 10,538」
受注損失引当金が前連結会計年度末の7,512千円から当第2四半期会計期間末の10,538千円へ増加し、不採算案件に関する引当水準が上昇した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「受注損失引当金 7,512 7,167」
受注損失引当金は前連結会計年度末の7,512千円から当第1四半期会計期間末の7,167千円へ減少し、不採算案件に関する引当水準が直近年度末比で低下した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「損失が見込まれる受注制作のソフトウエア案件に係る仕掛品と受注損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。／当連結会計年度 7,512千円」
受注損失引当金が前年度末の238千円から7,512千円へ増加し、不採算案件に関する引当水準が大幅に上昇した。品質管理やプロジェクト管理による発生防止策も記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 238 7,202」
受注損失引当金が前連結会計年度末の238千円から当第3四半期会計期間末の7,202千円へ増加し、不採算案件に関する引当水準が上昇した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 238 7,260」
受注損失引当金が前連結会計年度末の238千円から当第2四半期会計期間末の7,260千円へ増加し、不採算案件に関する引当水準が上昇した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 238 5,285」
受注損失引当金が前連結会計年度末の238千円から当第1四半期会計期間末の5,285千円へ増加し、不採算案件に関する引当水準が上昇した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 前連結会計年度214千円 当連結会計年度238千円」
受注損失引当金が前年度末の214千円から238千円へ増加した。売上原価に含まれる繰入額は23千円となっている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 214 846」
受注損失引当金が前連結会計年度末の214千円から当第3四半期会計期間末の846千円へ増加しており、不採算案件に関する引当水準の上昇を記載している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「受注損失引当金 214 457」
受注損失引当金は前連結会計年度末の214千円から当第2四半期会計期間末の457千円へ増加しているが、前四半期末の2,038千円からは減少している。直近 filing 比では不採算案件に関する引当水準が低下した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 214 2,038」
受注損失引当金が前連結会計年度末の214千円から当第1四半期会計期間末の2,038千円へ増加しており、不採算案件に関する引当水準の上昇を記載している。 - FY2019対処有価証券報告書
「受注損失引当金 前連結会計年度32,022千円 当連結会計年度214千円」
受注損失引当金が32,022千円から214千円へ減少しており、不採算案件に関する引当の水準が低下した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「受注損失引当金 32,022 565」
受注損失引当金が前連結会計年度末の32,022千円から当第3四半期会計期間末の565千円へ減少している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「これは主に、未払法人税等が45百万円減少したこと、受注損失引当金が30百万円減少したことによるものであります。」
受注損失引当金が前連結会計年度末の32,022千円から1,185千円へ減少しており、不採算案件に関する引当の減少を記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「売上原価に含まれている受注損失引当金繰入額は、次のとおりであります。前連結会計年度 － 当連結会計年度 32,022千円」
不採算案件の発生防止に取り組む一方、当連結会計年度には受注損失引当金繰入額32,022千円を計上したと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかしながら、当社グループの提供するサービス等において、品質上のトラブルが発生した場合には、トラブル対応による追加コストの発生や損害賠償等により、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
品質保証、引合い・見積り・受注段階からのプロジェクト管理を進める一方、品質トラブルによる追加コストや損害賠償の可能性を記載している。