予実管理・プロジェクト管理・ノウハウ再利用による利益率向上
FY2017に初出。20回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-10-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- 2026-10-14前進決算
「当中間連結会計期間においては、期初に受注・売上を見込んでいた一括受託案件の一部での計画変更により売上高の通期内での前倒しが多かったこと、AI活用による生産性向上などにより増収増益となりました。」
一括受託案件とAI活用による生産性向上が増収増益につながった実績を記載している。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、大規模な不採算プロジェクトが前年度で解決したことやAI駆動開発等のAI活用による生産性向上などにより、前年同期の大幅な減益を上回る増益となりました。」
大規模な不採算プロジェクトの解決とAI駆動開発などのAI活用による生産性向上により、営業利益が前年同期の大幅な減益を上回る増益となった。 - FY2026前進有価証券報告書
「グループ全体で内製化の促進と稼働及び生産性の向上に努めました。WEB／アプリケーション分野は不採算案件にリソースを要したことを主要因に売上総利益は前年比約１％増にとどまりました。一方で、組込み分野は一括受託案件の獲得に注力し生産性を高めたことで売上総利益は前年比約16％増となりました。」
内製化、稼働・生産性向上を進め、組込み分野の売上総利益が前年比約16％増となった。一方、WEB／アプリケーション分野では不採算案件の影響が残った。 - FY2025再掲有価証券報告書
「グループ全体で内製化の促進と稼働及び生産性の向上に努めました。」
内製化の促進、稼働・生産性の向上を利益率向上に向けた継続施策として再確認している。一方、低利益率プロジェクトの増加により売上総利益は伸び悩んだと記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「新規案件の獲得並びに新規顧客の開拓を進めたことや内製化を促進したことによって挽回し、売上高は前年同期比約５％伸長しました。」
新規案件・新規顧客の獲得と内製化の促進により稼働低下を挽回し、主力分野の売上高が前年同期比約5％伸長したと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「継続的な費用の効率化を推し進めてまいりました。その結果、当連結会計年度における営業利益は670百万円（同4.3％増）となりました。」
継続的な費用効率化を進め、営業利益が670百万円、前年同期比4.3％増となった。業務効率化・利益率向上に関する具体的な結果を記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「高い生産性と稼働率を維持しております。」
高い生産性と稼働率を維持していると記載し、業務効率化・利益率向上に関する従来の状態を再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「外部委託を内製に切り替えて稼働率の向上につながったことなどにより、労務費等の製造原価の増加が吸収されました。／継続的な費用の効率化を推し進めてまいりました。その結果、当連結会計年度における営業利益は643百万円（同6.6％増）となりました。」
外部委託の内製化による稼働率向上と継続的な費用効率化により原価増を吸収し、営業利益は643百万円、前年同期比6.6％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような背景から当社は高い生産性と稼働率を維持することができ、業績は総じて計画通りに推移しております。以上の結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は6,102百万円（前年同期比0.9％増）、営業利益は603百万円（同31.2％増）となりました。」
高い生産性・稼働率を維持し、業績が計画通りに推移したと説明している。営業利益は603百万円、前年同期比31.2％増となり、業務効率化・利益率向上に関する進展を示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「それを上回る他の受注を確保するとともに、想定していた外部委託を内製に切り替えて稼働率の向上に繋げることが出来ました。以上の結果、当第２四半期連結累計期間における営業利益は454百万円（前年同期比56.3％増）となりました。」
他の受注の確保と外部委託の内製化による稼働率向上を記載し、営業利益は前年同期比56.3％増の454百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「継続的な費用の効率化を推し進めてまいりました。その結果、当連結会計年度における営業利益は603百万円（同139.7％増）となりました。」
継続的な費用効率化を進め、営業利益が603百万円、前年同期比139.7％増となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「利益率向上への取り組みとして、業務効率化は不可欠であると認識しております。その実現には、スケジュール策定・工数見積・要員計画といったプロジェクト管理のスキルの高いリーダーが必要となります。当社グループでは、技術面の教育に加えて、実際のプロジェクト運営の経験を数多く積ませることで、優秀なプロジェクトリーダー・マネージャーの育成を行い、中長期的な利益率の向上に取り組んでおります。」
業務効率化と中長期的な利益率向上に向け、スケジュール策定、工数見積、要員計画などのプロジェクト管理能力を持つリーダー・マネージャーの育成を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「継続的なコスト削減を推し進めてまいりました。その結果、当連結会計年度における営業利益は633百万円（同2.0％増）となりました。」
継続的なコスト削減を進め、営業利益が前年同期比2.0％増となったと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「積極的な営業活動、技術の蓄積と共有化などの取り組みにより、マニュアル制作分野、臨床試験（治験）における統計解析分野での顧客開拓、請負業務の体制構築に進捗が見られ、取引も着実に拡大してまいりました。」
積極的な営業活動、技術の蓄積・共有化、請負業務の体制構築を継続的な施策として再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「請負業務のさらなる拡大に向けて、体制及び環境構築、人材育成と技術ノウハウの蓄積、積極的な営業活動に継続して取り組みました。」
請負業務の体制・環境構築、人材育成、技術ノウハウ蓄積、営業活動を継続する施策として再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「積極的な営業活動とプロジェクトマネジメント能力を有する人材の育成を推進してまいりました。」
プロジェクトマネジメント能力を有する人材の育成を、請負業務の拡大・利益率改善に向けた施策として継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「継続的なコスト削減を推し進めてまいりました。その結果、当連結会計年度における営業利益は621百万円（同6.0％増）となりました。」
継続的なコスト削減を進め、営業利益が前年同期比6.0％増となったと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「強固な請負体制の構築に向けて、引き続きプロジェクトの管理や人材育成、積極的な営業活動を展開してまいりました。」
請負体制の構築に向けたプロジェクト管理を継続していると記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「継続的なコスト削減を推し進めてまいりました。その結果、当連結会計年度における営業利益は586百万円（同18.7％増）となりました。」
継続的なコスト削減を実施し、営業利益が前年同期比18.7％増となったと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「その施策としては、プロジェクト単位での予実管理の徹底、各種教育プログラムによる技術力の向上、社内啓発によるコンプライアンス意識の向上、蓄積されたノウハウの再利用による作業効率化を実施することにより、更なる収益性を担保してまいります。」
プロジェクト単位の予実管理、教育、コンプライアンス啓発、ノウハウ再利用を通じて収益性を担保する施策を初めて体系的に記載している。