大型国際共同治験の開始遅延による収益下振れ
FY2018-Q2に初出。26回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-10-09。
リニカルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「米国においては、米国、欧州、豪州を含む複数の大型国際共同治験の受注内諾を得て契約締結手続きを進めており、契約が完了した一部は受注残高に計上され売上高に寄与しておりますが、米国での政府機関閉鎖等の影響で治験の開始時期が遅れたこと等により、大型案件終了に伴う売上減少を補うことができず、前期比で大幅な減収、営業赤字となりました。」
大型国際共同治験の受注内諾や一部契約完了がある一方、米国政府機関閉鎖等により試験開始が遅延し、大型案件終了後の売上減少を補えず、米国が大幅減収・営業赤字となった。 - FY2026-H1大型案件終了による収益下振れ有価証券報告書
「大型案件の終了に伴う売上減少を新規案件獲得により補うことができなかった米国は営業赤字化し、また、欧州も営業損失が拡大したことにより、営業損失は511百万円(前年同期は192百万円の営業損失)となりました。」
大型案件の終了による米国の売上減少を新規案件獲得で補えず、米国が営業赤字化した。従来の開始遅延に加え、案件終了後の代替受注不足による収益下振れが記載された。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「韓国においては、既存案件の契約変更による売上金額の減少に加え複数案件の進捗遅れにより、前年同期比で大幅な減収となりました。また、この結果、利益面でも営業赤字となりました。」
既存案件の契約変更による売上減少と複数案件の進捗遅れが実際に発生し、韓国の減収・営業赤字につながった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「欧州においては、既存試験の中止や新規案件の開始延期が発生しました。さらに欧州経済はロシア・ウクライナ紛争など地政学リスクの高まりからエネルギー価格の高騰や高インフレが継続し、これに対処する高金利政策が、ドイツをはじめとした欧州の経済情勢にマイナスの影響を与えており、バイオベンチャーの資金調達が難しい環境で新規案件の受注獲得も想定を下回ることとなりました。」
欧州で既存試験の中止、新規案件の開始延期、受注獲得の想定未達が発生し、減収・営業赤字につながった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「欧州においては、既存試験の中止や新規案件の開始延期、既存試験の進捗が想定を下回ったことに加え、バイオベンチャーの資金調達が難しい環境で新規案件の受注獲得が想定を下回り前年同期比で減収、営業赤字となりました。」
大型試験の開始遅延に限らず、欧州で既存試験の中止、新規案件の開始延期、試験進捗の下振れが実際に発生し、減収・営業赤字につながった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「欧州においては、既存試験の中止や新規案件の開始延期に加え、既存試験の進捗が想定を下回ったこと等により前年同期比で減収、営業赤字となりました。」
欧州で既存試験の中止、新規案件の開始延期、既存試験の進捗下振れが実際に発生し、減収・営業赤字につながった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「前述の大型試験は7月後半に開始されて以降はおおむね順調に進捗しており、その他新規案件の開始や契約変更による工数増加もあり、要員稼働率は高水準を維持しています。」
開始遅延が発生していた大型試験が7月後半に開始され、その後おおむね順調に進捗している。新規案件や契約変更による工数増加もあり、要員稼働率は高水準を維持している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「前述の大型試験は、ロシアで予定されていた治験施設を欧州各国へ振り分ける等の調整が長引いたものの、7月後半には開始され、以降はおおむね順調に進捗しています。」
ロシア予定施設の振り分け等で開始調整が長引いた大型試験は、7月後半に開始され、その後おおむね順調に進捗している。開始遅延リスクへの対応と進捗が記載された。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「米欧での大型の国際共同試験が依頼者による治験計画の見直しにより開始が遅れたことにより要員稼働率が一時的に低下したこと等から、営業赤字となりました。なお、前述の試験は7月から開始しており、また、第2四半期以降予定される複数の新規案件の開始及び工数追加により、今後、要員稼働率の改善が見込まれます。」
大型国際共同試験の開始遅延が発生し、要員稼働率低下と営業赤字につながった。一方、試験は7月から開始され、第2四半期以降の複数の新規案件開始等により改善が見込まれている。 - FY2021受注残高減少と大型案件の実質的積み上がり有価証券報告書
「2020年3月期末の受注残高に比べ2021年3月31日時点の受注残高は3.5%減少しておりますが、…直近では日亜米欧の大型案件の受注内定を受け契約締結作業を進めており、実質的な受注残高は200億円を超える水準となっております。\n受注残高の減少の要因としましては、欧州の既存案件で新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により治験期間の終了時期の前倒しが決定し契約変更の完了により受注残高が減少したことや、米国で顧客による開発案件の優先順位の見直しがあり、契約のキャンセルがあったこと等によるものです。」
契約済み受注残高は前年比3.5%減となり、欧州案件の契約変更や米国案件のキャンセルが減少要因となった。一方、日亜米欧の大型案件の受注内定を含め、実質的な受注残高は200億円超と説明されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループのCRO事業につきましては、世界的な新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響を受け、医療機関への訪問規制などにより一部治験業務の実施が困難となったことや新規獲得案件の治験開始時期に遅延があったこと等により受注残高の回収による売上計上が遅れたこと等から、減収減益となりました。」
医療機関への訪問規制や新規案件の開始遅延による受注残高の回収・売上計上の遅れが続き、CRO事業は減収減益となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「また、前第4四半期より新型コロナウイルス感染症の拡大の影響から製薬会社で新規開発案件の一時凍結が起こり、当第2四半期連結累計期間の売上に影響する受注の確保が不足するとともに、当期に入ってからも製薬会社において開発案件の絞り込みが継続されていることから、新規受注の獲得も想定を下回る状況です。」
案件凍結と開発案件の絞り込みが継続し、売上に影響する受注確保の不足と新規受注の想定未達が記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「世界的な新型コロナウイルス感染症の拡大の影響を受け、米国・欧州でロックダウンにより外出等が規制され経済活動がほぼ停止したことに加え、日本でも緊急事態宣言が発令され不要不急の外出自粛等が求められた結果、医療機関への訪問規制などにより一部治験業務の実施が困難となったことや新規獲得案件の治験開始時期に遅延があったことにより受注残高の回収が進まず、売上の計上に期ズレが生じました。」
新型コロナウイルス感染拡大に伴う医療機関訪問規制と新規案件の開始遅延により、受注残高の回収遅延と売上計上の期ズレが引き続き発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「日亜米欧のグローバル受託体制の進展により複数の国際共同治験案件を獲得し各国で実施しておりましたが、当第4四半期に世界的な新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響を受け、医療機関への訪問規制などにより一部治験業務の実施が困難となったことや新規獲得案件の治験開始時期に遅延があったことにより売上の計上に期ズレが生じた他、製薬会社で新規開発案件の一時凍結が起こりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による医療機関訪問規制、新規案件の開始遅延、製薬会社の新規開発案件の一時凍結が実際に発生し、売上計上の期ズレにつながった。 - FY2020-Q3大型案件端境期・海外子会社の進捗遅延・受注未達による下振れ継続有価証券報告書
「しかしながら、円高により海外子会社の売上高が日本円換算で目減りした他、日本で前期から当期にかけて複数の大型案件が完了し新規案件が開始する狭間となったことに加え、欧州のフランス子会社でデモの影響から試験の進捗が遅れ売上高にマイナスの影響があったことや、日本、欧州で当第3四半期連結会計期間に売上高として計上される受注の獲得が当初想定通りに進まなかったこと等から当第3四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は8,205百万円(前年同四半期比4.3%減)となりました。」
大型案件の完了と新規案件開始の端境期に加え、フランス子会社の試験進捗遅延と日本・欧州での受注未達が発生し、減収要因となった。 - FY2020-Q2大型案件完了と新規案件開始の端境期による収益下振れ有価証券報告書
「しかしながら、円高の進行により海外子会社の売上高が日本円換算で目減りした他、日本で前期から当期にかけて複数の大型案件が完了し新規案件が開始する狭間となったこと等もあり、売上高は5,389百万円(前年同四半期比4.0%減)と前年同四半期比では減収になりました。」
従来の大型国際共同治験の開始遅延に加え、今回は日本で複数の大型案件が完了し、新規案件開始までの端境期となったことが減収要因として記載された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、日本においても、期初に受託が内定していたものの開発の開始が遅れていた案件で開発の中止が決定した他、当第3四半期に開始予定であった複数案件において、製薬会社の開発計画の見直しにより来期に延期となったこと等から期初に想定していなかった新規案件を深耕し、複数案件を受託したものの挽回するには及ばず、売上高、利益ともに予想を下回りました。」
既存の大型案件の遅延に加え、開発中止や複数案件の延期が発生し、新規案件を受託したものの売上高・利益の予想未達を挽回できなかった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「日本、アジア、欧州で開始予定であった大型国際共同治験の延期等が発生したため、期初に見込まれていなかった案件の開拓を進め、日本主導の日本・欧州での国際共同治験等の受注を獲得しましたが、上記の遅れを挽回するには至らず売上の増加が当初の想定を下回りました。」
大型国際共同治験の延期等が続き、新規受注を獲得したものの遅れを挽回できず、売上増加が想定を下回った状態が通期でも記載されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、利益面においては、日本、アジア、欧州で開始予定であった大型国際共同治験の延期等が発生したため、期初に見込まれていなかった案件の開拓を進め、日本主導の日本・欧州での国際共同治験等の受注を獲得しましたが、上記の遅れを挽回するには至らず売上の増加が当初の想定を下回りました。」
大型国際共同治験の延期等が続き、新規受注を獲得したものの遅れを挽回できず、売上増加が当初想定を下回った。先行的人材投資やオフィス移転費用を吸収できず、減益につながっている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、利益面においては、日本、アジア、欧州で開始予定であった大型国際共同治験の開始が遅れていること等により、売上の増加が当初の想定を下回ったため、受注計画に基づく先行的な人材投資による人件費の増加や東京オフィス移転に伴う費用等を吸収しきれず、減益となりました。」
日本、アジア、欧州で開始予定だった大型国際共同治験の開始遅延が実際に発生し、売上増加の下振れと、先行投資・移転費用を吸収しきれない減益につながったと記載されている。