オンラインサービスの技術革新・導入効果リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
パーソルホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- 2026-05-14対処経営計画
「AIを起点とした、収益性向上と事業モデル転換」
AI代替による人材需要の変化や従来型市場の縮小可能性を認識したうえで、AIファーストな事業モデルへの転換、AI投資、AIエージェントの構築などを対処方向として具体化している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当社は、AI技術の進展により、従来型のビジネスモデルが変化を迫られるリスクが存在していると認識しております。こうした環境の変化を踏まえ、人材派遣・人材紹介など国内のコア事業の着実な成長に加え、国内外におけるテクノロジーを活用した新たなビジネスへの継続的な投資が不可欠であると考えております。」
生成AI等による既存ビジネスの陳腐化リスクに対し、Gojob買収を含む国内外のテクノロジー活用型ビジネスへの継続投資を対処策として具体化している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「加えて、他社の生成AIの活用動向によっては、事務派遣事業や受託請負事業の代替となることや、職業紹介事業においても、人を介さないビジネスモデルが考えられることなど、既存ビジネスそのものが陳腐化するディスラプター（Disruptor: 破壊的イノベーター）が生じる可能性があります。」
技術革新リスクに、生成AIによる既存の派遣・受託請負・職業紹介モデルの代替可能性を追加している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「更にディスラプティブテクノロジー（disruptive technology）と言われるこれまでにない発想に基づく新たなプロダクトやサービスが急速にグローバルに普及し、既存のマーケットが破壊された場合、当社グループの事業運営に影響を与える」
従来の技術革新・導入効果リスクに加え、専門人材不足、RPA・AI、ディスラプティブテクノロジーによる既存市場破壊までリスク範囲が拡大している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「インターネット市場では、技術革新が著しく、新サービスや新技術開発に伴う仕様変更などが常に生じており、いわゆる業界標準サービスも刻々と進化しております。」
オンラインサービスにおける技術革新、機能拡充費用および導入効果未達のリスクを引き続き示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「インターネット市場では、技術革新が著しく、新サービスや新技術開発に伴う仕様変更などが常に生じており、いわゆる業界標準サービスも刻々と進化しております。」
オンラインサービスにおける技術革新、機能拡充費用および導入効果未達のリスクを引き続き示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「インターネット市場では、技術革新が著しく、新サービスや新技術開発に伴う仕様変更などが常に生じており、いわゆる業界標準サービスも刻々と進化しております。」
登録者募集、仕事紹介、求人広告掲載等のオンラインサービスに依存し、機能拡充やサイバーセキュリティ対策を進めている。