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サニーサイドアップグループ(2180)・施策前進

ステディスタディの完全子会社化によるハイブランドPR領域への参入

FY2020-Q2に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025-H1。

9記載
6年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化達成FY2020-Q3 – FY2021-Q1前進FY2021 – FY2025-H12020: 320202021: 320212022: 220222023: 020232024: 020242025: 1
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「2020年3月の子会社化以降、業績が好調に推移してきた㈱ステディスタディの成長を加速させるため、2024年12月に同社オフィスを拡張移転しました。」

    ステディスタディの完全子会社化後の成長について、業績好調を背景に、2024年12月のオフィス拡張移転によって成長加速の環境整備を進めた。
  2. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「㈱ステディスタディでは、海外のハイファッションブランドとのビジネスの比重が高く、依然コロナ禍の影響を受けてはいるものの、ファッション業界における専門性の高い知見やキャスティング力を活用し、㈱サニーサイドアップと連携することでサービス領域を広げ、イベントやコンサルティングの案件を中心に増収傾向にあります。」

    ステディスタディのハイブランドPR事業について、サニーサイドアップとの連携によりサービス領域を広げ、イベント・コンサルティング案件を中心に増収傾向となっている。
  3. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「㈱ステディスタディでは、海外のハイファッションブランドとのビジネスの比重が高く、依然コロナ禍の影響を受けてはいるものの、ファッション業界における専門性の高い知見やキャスティング力を活用し、㈱サニーサイドアップと連携することでサービス領域を広げ、イベントやコンサルティングの案件を中心に増収傾向にあります。」

    ステディスタディの完全子会社化後のハイブランドPR事業について、サニーサイドアップとの連携によりイベント・コンサルティングへサービス領域を広げ、増収傾向となっている。
  4. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「㈱ステディスタディでは、海外のハイファッションブランドとのビジネスの比重が高く、依然コロナ禍の影響を受けてはいるものの、ファッション業界における専門性の高い知見やキャスティング力を活用し、㈱サニーサイドアップと連携することでサービス領域を広げ、イベントやコンサルティングの案件を中心に増収傾向にあります。」

    ステディスタディの完全子会社化後、海外ハイファッションブランド関連の影響が残る中、サニーサイドアップとの連携によりサービス領域を広げ、イベント・コンサルティング案件を中心に増収傾向となっている。
  5. FY2021前進有価証券報告書

    「㈱ステディスタディは、海外ハイブランドとのビジネスの比重が高く、そのビジネス上の特性から、コロナ禍の影響を受けたものの、グループ内の連携を推進し、新たなデジタルソリューションの開発や国内の新規顧客開発において着実な成果を出し始めております。」

    ステディスタディの完全子会社化後、海外ハイブランド関連ビジネスがコロナ禍の影響を受ける中、グループ連携、新たなデジタルソリューション、国内新規顧客開発で成果が出始めたと説明している。
  6. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「2020年3月に完全子会社化した㈱ステディスタディは、海外ハイファッションブランドとのビジネスの比重が高いため、コロナ禍によって業績が影響を受けましたが、新たな顧客開発を着実に進めております。」

    ステディスタディの完全子会社化後、海外ハイファッションブランド関連の業績がコロナ禍の影響を受ける一方、新規顧客開発を継続している。
  7. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「2020年3月に完全子会社化した㈱ステディスタディでは、海外のハイファッションブランドとのビジネスの比重が高く、業績はコロナ禍によって大きな影響を受けましたが、オンラインデジタルショールーム「ENCHANE」を提供開始するなど、加速化するファッション業界におけるPRのデジタル化にいち早く取り組んでおります。」

    ステディスタディの完全子会社化後、ハイブランドPR領域でコロナ禍の影響を受ける一方、オンラインデジタルショールーム「ENCHANE」の提供を開始し、ファッションPRのデジタル化へ具体的に進んだ。
  8. FY2020-Q3達成有価証券報告書

    「当社は、2020年1月27日開催の取締役会にて、株式会社ステディスタディ(以下、SS 社)の全株式を取得することを決議し、2020年3月1日付で同社を100%子会社といたしました。」

    ステディスタディの完全子会社化が2020年3月1日付で完了し、ハイブランドファッション・アパレルPR領域をグループの新たな強みとする計画が実行段階に移った。
  9. FY2020-Q2初出有価証券報告書

    「今回、SS社を子会社化することにより、ハイブランドファッションおよびアパレル領域のPRを当社グループの新たな強みにすることができます。また、両社のノウハウおよびネットワークを活かすことで、収益力強化や事業領域の拡大を進めることで、当社グループの企業価値向上を目指してまいります。…取得株式数 200株(議決権の所有割合:100%)…株式譲渡実行日 2020年3月1日(予定)」

    2020年1月27日に取締役会で決議し、2020年3月1日を実行予定日としてステディスタディの全株式を取得する計画を記載している。同社のハイブランドファッション・アパレルPRの実績、ネットワーク、提案力をグループの新たな強みとする方針である。
一緒に動いた変遷

「受託型ビジネスから創造型ビジネスへの転換」は、この変遷が動いた9回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

555533★123456
  1. ★この変遷
  2. 1受託型ビジネスから創造型ビジネスへの転換5回
  3. 2統合型マーケティング・コミュニケーション事業の拡充5回
  4. 3マーケティング・コミュニケーション事業の基幹事業化5回
  5. 4次なる基盤事業の創出5回
  6. 5SP・MD事業の事業スキーム転換とOEM・自社製品の拡大3回
  7. 6労務効率と粗利率の向上による収益性基盤の強化3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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