ストック・オプションによる株式希薄化
FY2016に初出。14回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2026-H1。
サニーサイドアップグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「2020年８月13日取締役会決議の第７回新株予約権は、2025年８月13日をもって行使期間満了により失効しております。」
第7回新株予約権が行使期間満了により失効し、潜在的な希薄化要因の一部が解消された。 - FY2025対処有価証券報告書
「失効 53,300 未行使残 475,800」
第7回新株予約権では53,300株が失効し、未行使残は475,800株となった。第8回新株予約権277,400株は残存しており、希薄化要因は引き続き存在する。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 5,300株 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、2023年10月から12月までに発行済株式数が5,300株増加し、潜在的希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当四半期中に発行済株式数が500株増加し、潜在的希薄化リスクの一部が実際の株式発行として現れた。提出日までにはさらに300株増加している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「2023年６月16日 新株予約権の数（個） 2,744 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数 普通株式 277,400 新株予約権の行使期間 自 2026年10月１日 至 2029年９月30日」
2023年6月16日決議の新株予約権について、普通株式277,400株を目的とする付与を開示し、将来の希薄化要因が追加された。 - FY2022対処有価証券報告書
「本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は649,200株であり、発行済株式総数15,191,600株の4.3％に相当します。」
潜在株式数は前回の684,000株から649,200株へ、希薄化比率は4.5％から4.3％へ低下した。 - FY2021対処有価証券報告書
「本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は684,000株であり、発行済株式総数15,191,600株の4.5％に相当します。今後も役員及び従業員等のモチベーション向上や優秀な人材確保を目的として、ストック・オプションによる新株予約権を発行することを予定しております。」
潜在株式数は前回開示の711,100株から684,000株へ、希薄化比率は4.7％から4.5％へ低下した。一方、将来の新株予約権発行予定は継続している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「決議年月日 2020年８月13日 付与対象者の区分及び人数（名） 取締役（監査等委員である取締役を除く）５、取締役（監査等委員である取締役）３、従業員34、子会社取締役９、子会社従業員213 新株予約権の数（個） 7,081 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数 普通株式 708,100 新株予約権の行使期間 自 2023年８月14日 至 2025年８月13日」
2020年8月13日決議の新株予約権について、取締役・従業員等264名を対象に708,100株を目的とする新たな付与を開示しており、潜在的な希薄化要因が追加された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は711,100株であり、発行済株式総数15,191,600株の4.7％に相当します。」
潜在株式数は前回の400,000株から711,100株へ、希薄化比率は2.6％から4.7％へ上昇している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は400,000株であり、発行済株式総数15,191,600株の2.6％に相当します。」
新株予約権による潜在株式数が400,000株、希薄化比率が2.6％となり、前回の2.2％から潜在的な希薄化割合が上昇している。 - FY2019-Q3新株予約権の追加発行有価証券報告書
「当第３四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」
2019年3月22日に、従業員50名、子会社取締役4名、子会社従業員9名を対象として、普通株式200,000株を目的とする新株予約権を発行した。行使期間は2022年3月23日から2024年3月22日までである。 - FY2018対処有価証券報告書
「本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は160,200株であり、発行済株式総数7,438,400株の2.2％に相当します。今後も役員及び従業員等のモチベーション向上や優秀な人材確保を目的として、ストック・オプションによる新株予約権を発行することを予定しております。」
潜在株式数と発行済株式総数に対する比率が、前回開示の182,000株・2.5％から160,200株・2.2％へ低下した。一方、今後の新株予約権発行予定は継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は182,000株であり、発行済株式総数7,420,600株の2.5％に相当します。今後も役員及び従業員等のモチベーション向上や優秀な人材確保を目的として、ストック・オプションによる新株予約権を発行することを予定しております。」
株式分割後の潜在株式数と希薄化比率を182,000株、2.5％として開示し、今後のストック・オプション発行予定も継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は106,100株であり、発行済株式総数3,697,600株の2.9％に相当します。」
役職員のモチベーション向上・人材確保を目的とした新株予約権の行使により、1株当たり価値が希薄化する可能性を記載している。