デジタル技術の研究・導入・開発
FY2016に初出。25回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-05-15。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-15再定義決算説明資料
「デジタルデータの活用、AI機能の実装」
研究開発活動の再開とは記載せず、デジタル技術をハイブリッド案件やデータ活用に組み込む事業戦略としてAI機能の実装を示している。 - FY2025削除有価証券報告書
「該当事項はありません。」
研究開発活動について「該当事項はありません」と記載され、従来のデジタル技術の研究・導入・開発を研究開発活動として記載する状態が継続して途切れている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当中間連結会計期間の研究開発活動についても「該当事項はありません」と記載され、研究開発活動としての当該テーマの記載がない状態を継続している。 - FY2025-H1削除有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当中間連結会計期間の研究開発活動について該当事項がないと記載され、デジタル技術の研究・導入・開発を研究開発活動として記載する状態が途切れている。 - FY2023前進有価証券報告書
「23年3月期に創設したExperiential Design Labは、デジタルツイン等のテクノロジー活用や地域特性を活かしたイベントのあり方等を探求し、顧客への提案力向上につなげています。」
デジタルツイン等のテクノロジー活用や地域特性を活かしたイベントのあり方を探求するExperiential Design Labを創設し、提案力強化に結び付けている。 - FY2022前進有価証券報告書
「オンライン配信やWEBサイト開発などデジタルディレクションを担当していた部門をコンテンツデザイン局に統合し、デジタル上での体験を包括的に磨くとともに、顧客に提供する付加価値を高めていくために、事業の主領域であるイベントの未来の形を研究、開発する部門を新たに創設し、提案力強化へと繋げてまいります。」
オンライン配信やWebサイト開発を担当していた部門の統合と、イベントの未来の形を研究・開発する部門の新設により、デジタル体験と提案力を強化する体制を具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるデジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業の売上高は、７億78百万円(前年同期比18.2％減)、セグメント利益は43百万円(前年同期比61.3％減)となりました。」
デジタル事業は前年同期比18.2％減収・61.3％減益となったものの、セグメント利益43百万円を確保し、四半期段階の損失から通期では黒字となった。 - FY2021-Q3デジタル事業減収・損失転落有価証券報告書
「ｂ．デジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業※2 当第３四半期連結累計期間におけるデジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業の売上高は、４億85百万円(前年同四半期比24.7％減)、セグメント損失は22百万円(前年同四半期はセグメント利益48百万円)となりました。 これは、グループ会社の株式会社アイアクトと株式会社スプラシアにおいて、前年同四半期の大型プロジェクトに見合う受注を獲得できず、前年同四半期比で売上高が減少したことによります。」
デジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業は、前年同期の大型プロジェクトに見合う受注を獲得できず、減収となり、利益から損失へ転じた。 - FY2021-Q2デジタル事業の減収・損失継続有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるデジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業の売上高は、２億89百万円(前年同四半期比32.7％減)、セグメント損失は52百万円(前年同四半期はセグメント利益33百万円)となりました。」
デジタル事業は前年同期の大型プロジェクトに見合う受注を獲得できず、売上高が前年同期比32.7％減、セグメント損失52百万円となった。 - FY2021-Q1デジタル事業の減収・損失拡大有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるデジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業の売上高は、１億29百万円(前年同四半期比20.6％減)、セグメント損失は47百万円(前年同四半期はセグメント損失16百万円)となりました。これは、グループ会社の株式会社アイアクトと株式会社スプラシアにおいて、前年同四半期の大型プロジェクトに見合う受注を獲得できず、前年同四半期比で売上高が減少したことによります。」
デジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業は、前年同期の大型プロジェクトに見合う受注を獲得できず、売上高が前年同期比20.6％減、セグメント損失が16百万円から47百万円へ拡大した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるデジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業の売上高は、９億51百万円(前年同期比11.0％増)、セグメント利益は１億11百万円(前年同期はセグメント損失52百万円)となりました。」
AI・コグニティブ関連およびOEMシステム開発案件の引き合い増加により、デジタル事業は売上高951百万円、前年同期比11.0％増、セグメント利益111百万円へ改善した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これは、グループ会社のアイアクトにおいて収益性が高いAI・コグニティブ関連の引き合いが大きく増加したことと、スプラシアにおいてOEMシステム開発案件の引き合いが増えたことで、前年同四半期比で売上高が増加するとともに、セグメント利益が大幅に増加したことによります。」
AI・コグニティブ関連とOEMシステム開発案件の引き合い増加を背景に、デジタル事業が増収となり、セグメント損失から利益へ転換した。デジタル技術の事業化・収益化に測定可能な前進が示されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「これは、主にグループ会社の株式会社スプラシアにおいてOEMシステム開発案件の引き合いが増加する等、グループ各社の営業活動が好調に推移したことと、効率性を重視したコスト・マネジメントの徹底が図られたことで、前年同四半期比でセグメント利益が大幅に増加しました。」
スプラシアのOEMシステム開発案件の引き合い増加とコスト・マネジメントにより、デジタル事業の売上高は前年同期比11.4％増、セグメント利益は33百万円となった。デジタル技術を活用したサービスの収益化が進んでいる。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「これは、グループ会社の株式会社アイアクトにてサービス提供を行っているAI関連事業の引き合いが増加する等、グループ各社の営業活動が堅調に推移したこと、セグメント利益においては、効率性を重視したコスト・マネジメントの徹底が図られたことで、前年同四半期比でセグメント損失が減少しました。」
AI関連事業の引き合い増加などによりデジタル事業の売上高が前年同期比5.1％増加し、効率性重視のコスト・マネジメントによりセグメント損失も縮小した。 - FY2019-Q3デジタル事業の収益悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるデジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業の売上高は、６億62百万円(前年同四半期比3.6％減)、セグメント損失は82百万円(前年同四半期はセグメント損失27百万円)となりました。 これは、グループ各社の営業活動が堅調に推移し、効率性を重視したコスト・マネジメントの徹底が図られた一方で、サービス開発に伴うコストが増加したことによるものです。」
デジタル事業ではグループ各社の営業活動とコスト・マネジメントを継続した一方、サービス開発コストの増加により売上高が減少し、セグメント損失が拡大した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるデジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業の売上高は、１億72百万円(前年同四半期比2.9％増)、セグメント損失は20百万円(前年同四半期はセグメント損失52百万円)となりました。これは、売上高においては、グループ会社の株式会社アイアクトにてサービス提供を行っているAI関連事業の引き合いが増加する等、グループ各社の営業活動が堅調に推移したこと、セグメント利益においては、効率性を重視したコスト・マネジメントの徹底が図られたことで、前年同四半期比でセグメント損失が減少しました。」
AI関連事業の引き合い増加と効率性重視のコスト・マネジメントにより、デジタル事業の売上高が前年同期比2.9％増、セグメント損失が52百万円から20百万円へ縮小した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度末におけるデジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業の売上高は、９億41百万円(前年同期比16.0％増)、セグメント損失は24百万円(前年同期はセグメント損失98百万円)となりました。これは、デジタル領域におけるグループ戦略の実現に向けて体制変更の実施と、顧客ニーズにマッチした商品開発を進めたことで先行投資が増加した一方、プロジェクト単位の利益管理の徹底により、収益性の改善が図れたことで、前年同期比でセグメント損失が減少しました。」
デジタル領域の体制変更と顧客ニーズに合った商品開発を進め、売上高は前年同期比16.0％増の9億41百万円、セグメント損失は98百万円から24百万円へ縮小した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるデジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業の売上高は、６億87百万円(前年同期比25.9％増)、セグメント損失は27百万円(前年同期はセグメント損失75百万円)となりました。これは、デジタル領域におけるグループ戦略の実現に向けて体制変更の実施と、顧客ニーズにマッチした商品開発を進めたことで先行投資が増加した一方、プロジェクト単位の利益管理の徹底により、収益性の改善が図れたことにより、前年同四半期比でセグメント損失が減少しました。」
デジタル領域のグループ戦略に向けた体制変更、顧客ニーズに合った商品開発、プロジェクト単位の利益管理を進め、売上高25.9％増とセグメント損失の75百万円から27百万円への縮小を実現した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるデジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業の売上高は、４億62百万円(前年同四半期比32.2％増)、セグメント損失は24百万円(前年同四半期はセグメント損失68百万円)となりました。これは、デジタル領域におけるグループ戦略の実現に向けて体制変更の実施と、顧客ニーズにマッチした商品開発を進めたことで先行投資が増加した一方、プロジェクト単位の利益管理の徹底により、収益性の改善が図れたことにより、前年同四半期比でセグメント損失が減少しました。」
デジタル領域の体制変更、顧客ニーズに合った商品開発、プロジェクト単位の利益管理を進め、売上高は前年同期比32.2％増、セグメント損失は68百万円から24百万円へ縮小した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「デジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション事業の売上高は、１億68百万円(前年同四半期比37.3％増)、セグメント損失は52百万円(前年同四半期はセグメント損失42百万円)となりました。これは、デジタル領域におけるグループ戦略の実現に向けて体制変更を実施した事に伴い、一時的に管理コストが増加したことによるものです。」
デジタル領域のグループ戦略実現に向けて体制変更を実施した。売上高は前年同期比37.3％増となった一方、一時的な管理コスト増加によりセグメント損失は52百万円となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、17百万円であります。」
体験データの可視化・効果測定指標開発、IBM Watsonを用いたAIサービス研究など、デジタル技術の研究開発を継続している。研究開発費は17百万円。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「クライアントの課題解決や新たなコミュニケーション創出のための新サービスの研究開発機能の強化、高い技術力を持つオフショアでのラボ型開発機能の強化など、時代のニーズを先取りした制作体制の構築と研究開発に重点を置き事業を推進してまいりました。なかでも、次世代型マーケティング＆コミュニケーションのためのAI・コグィテニティブ・サービスの研究、新型コミュニケーション・ロボットの開発など、将来性の高い事業への先行投資に注力した結果、」
AI・コグニティブ・サービスの研究、新型コミュニケーション・ロボットの開発、オフショアのラボ型開発機能の強化など、デジタル技術関連の研究開発・制作体制を具体化した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「進化を続けるデジタルテクノロジーを駆使し、クライアントが抱える潜在的な課題解決を図ると共に、次世代型マーケティング＆コミュニケーションを創出するためのサービスの開発や、グループ間連携の強化に向けた事業基盤整備、新たな事業領域への挑戦のための戦略的M&A投資など、中期的視点にたった先行投資を積極的に推進してきたことにより、当第２四半期連結累計期間における売上高は３億49百万円(前年同四半期比25.0％増)、セグメント損失は68百万円(前年同四半期はセグメント損失31百万円)となりました。」
次世代型マーケティング・コミュニケーションのサービス開発、グループ間連携、事業基盤整備、戦略的M&Aへの先行投資を継続している。売上高は前年同期比25.0％増となった一方、セグメント損失を計上した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「顧客の課題を解決するソリューションサービスの提供のため、新たなサービス開発に注力するとともに、事業基盤整備やグループ間連携の強化に向けて、積極的な先行投資を継続してきた結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は１億22百万円(前年同四半期比16.8％増)、セグメント損失は42百万円(前年同四半期はセグメント損失27百万円)となりました。」
デジタル事業で新サービス開発、事業基盤整備、グループ間連携強化への先行投資を継続し、売上高は前年同四半期比16.8％増となった一方、セグメント損失を計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「選択と集中を図った上で本格的な研究開発を積極的に進める予定です。」
デジタル技術の動向を研究・導入・開発し、本格的な研究開発を進める方針。