CDS（2169）・リスク顕在化
顧客企業の機種開発抑制
FY2017-Q2に初出。5回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2025-H1。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
顧客企業の製品開発・発売計画中止による受注減少15社が書いているテーマ・逆風16社・追い風0社
CDSがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「主要な取引先での新製品開発抑制、予算削減、スケジュール遅延等の影響を受けたことにより」
顧客企業の機種・新製品開発抑制という従来の影響に加え、主要取引先の予算削減とスケジュール遅延が、技術情報ソリューション事業の減収減益要因として実際に記載されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「取引先での開発機種の減少等の影響もあり」
取引先での開発機種の減少が、ドキュメンテーション事業の減収減益要因として当四半期にも実際に発生したと記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「一部の顧客企業で機種開発の抑制などが行われた影響を受け」
一部顧客企業の機種開発抑制が、通期でもドキュメンテーション事業の減収減益要因として実際に記載されている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「一部の顧客企業で機種開発の抑制があったほか」
一部顧客企業の機種開発抑制がドキュメンテーション事業の減収減益要因として引き続き実際に記載されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「一部の顧客企業で機種開発の抑制があったほか」
一部顧客企業の機種開発抑制がドキュメンテーション事業の減収減益要因として実際に発生したと記載している。