新株予約権行使による株式価値の希薄化リスク
FY2019に初出。18回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026。
FRONTEOがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「2025年４月１日～2026年３月31日 55,500 39,412,362」
当連結会計年度に新株予約権の行使により55,500株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年４月１日～2025年９月30日 8,000 39,364,862」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により8,000株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年４月１日～2024年８月30日 (注)１ 1,000」
新株予約権の行使により、2024年4月1日から8月30日までに1,000株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日～2024年３月31日 23,000 39,355,862」
新株予約権の行使により当年度に23,000株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使により資本金が411千円、資本準備金が411千円増加しております。」
当第2四半期会計期間に新株予約権1,500株が行使され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使により資本金が5,906千円、資本準備金が5,906千円増加しております。」
新株予約権の行使により当第1四半期に21,000株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「新株予約権の数（個） 1,980」「新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） 普通株式 198,000」
第29回新株予約権の付与により、潜在株式198,000株が追加された。また、当年度には新株予約権の行使により18,800株が発行され、希薄化要因が増加・一部実現した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年10月１日～2022年12月31日 1,000 39,315,562 274 3,035,400 274 2,767,150 （注）１．新株予約権の行使により資本金が274千円、資本準備金が274千円増加しております。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により1,000株が発行され、株式価値の希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日～2022年６月30日 500 39,314,562 279 3,035,125 279 2,766,875 （注）１．新株予約権の行使により資本金が279千円、資本準備金が279千円増加しております。」
新株予約権の行使により当四半期に500株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「2021年10月１日～2021年12月31日 発行済株式総数増減数 54,500」「新株予約権の数（個） 1,350」「新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） 普通株式 135,000」
新株予約権の行使により当四半期に54,500株が実際に発行されたほか、第28回新株予約権135,000株分が付与され、希薄化要因が追加された。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日～2021年９月30日 31,000 39,238,862 15,679 2,989,654 15,679 2,721,404 （注）１．新株予約権の行使により資本金が15,679千円、資本準備金が15,679千円増加しております。」
新株予約権の行使により当第2四半期会計期間に31,000株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年12月2日 （注） 1,044,300 39,207,862 399,966 2,973,975 399,966 2,705,725」
第三者割当増資により1,044,300株が実際に発行され、発行済株式数が増加した。既存株主に対する潜在的な希薄化要因が実現した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「フォーカスシステムズ：普通株式 652,700株（発行株式数に対する割合1.71％）」「学研HD：普通株式 391,600株（発行株式数に対する割合1.03％）」
第三者割当増資により合計1,044,300株の新株が発行される予定であり、既存株主に対する将来の希薄化要因が追加された。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「第26回新株予約権 新株予約権の数（個） ※ 220（注）１ 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） ※ 普通株式 22,000 （注）１、２」
第26回新株予約権の付与により、将来の行使による潜在株式22,000株が追加され、希薄化要因が増加した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「第25回新株予約権の数（個）1,575、普通株式157,500株」
第25回新株予約権の対象株式157,500株が年度末時点で残存し、将来の株式価値希薄化要因が具体化した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「新株予約権の数（個） ※ 1,780 (注)１ 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） ※ 普通株式 178,000 (注)１、２」
第25回新株予約権により、潜在株式178,000株が追加された。将来行使された場合の希薄化要因が増加した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「第24回新株予約権 新株予約権の数（個） 300 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） 普通株式 30,000」
従業員向け新株予約権30,000株分の新規付与を開示し、潜在的な希薄化要因が追加された。また、当四半期には新株予約権行使により26,000株が発行された。 - FY2019初出有価証券報告書
「2019年５月31日現在、新株予約権による潜在株式数は826,500株であり、同日時点の発行済株式総数38,149,862株の2.17％に相当しております。」
役員・従業員向け新株予約権が将来行使された場合の株式価値希薄化を、潜在株式826,500株・発行済株式総数の2.17％として数値化した。