情報解析事業を担う人材の獲得
FY2016に初出。15回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2024-Q3。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2024-Q3前進有価証券報告書
「ビジネスインテリジェンス分野につきましては、前期に取り組んだ営業体制強化の効果により売上パイプラインが堅調に積み上がったことに加えて第2四半期連結累計期間において三菱UFJ銀行で「KIBIT」を搭載したAIソリューションが導入され、売上高は1,630,530千円(前年同期比34.1%増)となりました。」
前期の営業体制強化により売上パイプラインが積み上がり、三菱UFJ銀行へのKIBIT搭載AIソリューション導入と前年同期比34.1%増収につながった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「前期に取り組んだ営業体制強化の効果により売上パイプラインが堅調に積み上がったことに加えて第2四半期連結累計期間において三菱UFJ銀行で「KIBIT」を搭載したAIソリューションが導入され、売上高は1,184,143千円(前年同期比45.1%増)となりました。」
前期の営業体制強化により売上パイプラインが積み上がり、三菱UFJ銀行へのKIBIT搭載AIソリューション導入と前年同期比45.1%増収につながった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ビジネスインテリジェンス分野につきましては、前期に取り組んだ営業体制の強化の効果により売上パイプラインが堅調に積み上がり、売上高は431,015千円(前年同期比0.9%減)と概ね想定通りの結果となりました。」
前期の営業体制強化の効果として売上パイプラインが堅調に積み上がり、ビジネスインテリジェンス分野は概ね想定通りの売上となった。 - FY2023営業体制強化の遅れと一定の進捗有価証券報告書
「ビジネスインテリジェンス分野の当連結会計年度の売上高は前年度比較で増収となりましたが、営業体制強化に向けた人的投資の推進に遅れが生じた影響で、当初想定していたほどの増収には至りませんでした。営業体制強化は当第4四半期連結会計期間において一定程度の進捗をしております」
営業体制強化への人的投資は遅れが業績に影響した一方、第4四半期には一定程度進捗したと説明された。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「ただし、営業体制強化に向けた人的投資の推進に遅れが生じた影響から、当第3四半期連結会計期間の売上高は、第2四半期連結会計期間の売上から横ばいで推移しており、当初想定していた売上高増加には至りませんでした。」
営業体制強化に向けた人的投資に遅れが生じ、当初想定した売上高増加に至らなかった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「営業体制の強化を目的とした人的投資につきましては、中長期の成長を視野に入れた体制としてはまだ途上ではあるものの、引き続き来期以降に向けて受注案件を増加させるために必要な営業体制を強化して参ります。」
営業体制の強化はなお途上としつつ、来期以降の受注増加に向けた人的投資と体制強化を継続する方針を示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、積極的な採用活動を継続して行っており、これを更に強化いたします。加えて、開発、営業推進、サービスの実装というユーザーのニーズや導入フェーズに合わせて必要となる人材の育成を進めてまいります。」
専門人材の採用に加え、開発・営業推進・サービス実装の各導入段階に対応する人材育成を継続・強化する方針を示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「親会社で主にシニアマネジメント層への投資を行ったこと等により親会社従業員数が9人増加した一方で、米国子会社の経営合理化等により、現地従業員数が63人減少した」
人材施策が、親会社のシニアマネジメント層への投資と米国子会社の人員合理化を組み合わせた形で通期に進展した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これは、親会社で主にシニアマネジメント層への投資を行ったこと等により親会社従業員数が27人増加した一方で、米国子会社の経営合理化等により、現地従業員数が48人減少したことによるものであります。」
親会社ではシニアマネジメント層への投資により27人増員し、米国子会社では経営合理化により48人削減した。人材施策が採用強化と合理化の組み合わせへ進んだ。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「これは、親会社で主にシニアマネジメント層への投資を行ったこと等により親会社従業員数が23人増加した一方で、米国子会社の経営合理化等により、現地従業員数が52人減少したことによるものであります。」
親会社ではシニアマネジメント層を中心に23人増員する一方、米国子会社では経営合理化により52人を削減した。 - FY2020-Q1営業シニア人材への投資と米国人員削減有価証券報告書
「営業・マーケティングのシニアマネジメント層の強化、技術営業の促進、多面的な営業活動の活性化といった営業組織力の強化を進めていくことで受注確度の向上、売上高の増加に繋げてまいります。」
営業・マーケティングのシニアマネジメント層への投資と営業人材強化を進める一方、米国子会社では2019年8月1日から人員削減を実施する方針も示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「AIソリューション事業は、データサイエンティスト・AI人材の不足が顕在化している昨今、技術提案力、顧客企業の業務への深い理解を背景としたコンサルティング力、ソリューション力及びサポート力の向上を実現するために、優秀な人材を獲得・定着させることが重要であると認識しており、引き続き積極的な採用活動と既存社員の育成を進めます。」
AI人材の獲得・定着と既存社員の育成を引き続き重要施策として位置付けた。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、ヘルスケア分野では、5月より子会社のFRONTEOヘルスケアに新代表を迎え、Evidence Basedの発想のもと研究・開発から解析、営業まで一気通貫の体制を構築、組織強化を進めてまいりました。」
ヘルスケア子会社に新代表を迎え、研究・開発から解析・営業までの一気通貫体制を構築した。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年1月に各分野に事業戦略推進の責任者が着任し、各分野の体制整備は大きく進展しています。今後は、営業力や開発力の強化に向けて、各分野の専門知識を持つ人材の獲得を進めてまいります。」
AI事業の各分野に責任者が着任し、体制整備が進展。専門人材の獲得を営業力・開発力強化の手段として具体化。 - FY2016初出有価証券報告書
「そのための体制強化として、企業理念の実現に貢献できる人材の獲得を進めてまいります。」
AI情報解析事業の体制強化策として、企画開発、データ分析、販売などを担う人材の採用を掲げる。