株式市場の混乱による投資有価証券の時価変動
FY2017-Q1に初出。26回の記載のうち14回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中68社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- FY2026対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 17,910千円 66,406千円」
その他有価証券評価差額金は前期の17,910千円から当期は66,406千円の増加となり、投資有価証券の時価変動による純資産へのマイナス影響は当期において低減している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 5,377 36,278」
その他有価証券評価差額金は前年同期の5,377千円の減少から、当中間連結会計期間は36,278千円の増加となり、投資有価証券の時価変動による純資産へのマイナス影響は低減している。 - FY2025対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 30,186千円 17,910千円」
その他有価証券評価差額金は17,910千円増加し、前期に続く時価変動の影響は当期には純資産の増加要因となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 27,932 △ 5,377」
その他有価証券評価差額金が前年同期の27,932千円の増加から、当中間連結会計期間は5,377千円の減少となり、投資有価証券の時価変動による純資産へのマイナス影響が実績に現れている。 - FY2024対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 6,324千円 30,186千円」
その他有価証券評価差額金は30,186千円の増加となり、投資有価証券の時価変動による純資産へのマイナス影響は前期より低減している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 11,183 21,041」
その他有価証券評価差額金の当四半期発生額が21,041千円の増加となり、投資有価証券の時価変動による純資産へのマイナス影響は当四半期において低減している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,226 27,932」
その他有価証券評価差額金は前年同期の2,226千円から当四半期は27,932千円となり、投資有価証券の時価変動による純資産へのマイナス影響は低減している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 2,546 8,473」
その他有価証券評価差額金は前年同期の2,546千円の減少から、当四半期は8,473千円の増加となり、投資有価証券の時価変動による純資産へのマイナス影響が低減している。 - FY2023対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 6,324千円」
その他有価証券評価差額金は当期発生額ベースで6,324千円の増加となり、前期の時価下落による純資産へのマイナス影響が当期は低減した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 20,308 11,183」
その他有価証券評価差額金は前年同期の20,308千円の減少から、当四半期は11,183千円の増加となり、投資有価証券の時価変動による純資産へのマイナス影響が低減している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 9,303 2,226」
その他有価証券評価差額金は前年同期の9,303千円の減少から、当四半期は2,226千円の増加となり、投資有価証券の時価変動による純資産へのマイナス影響は当四半期において低減している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 14,302 △ 2,546」
その他有価証券評価差額金が前年同期の減少に続き当四半期も2,546千円減少し、投資有価証券の時価変動が包括利益・純資産に現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社グループにおきましては、多額の設備投資を必要とする業種ではないため、前述したように総売上高の増減が利益獲得額に影響するとともに、財政状態につきましては、売上のほか仕入を含めた営業取引量の増減が売掛債権および仕入債務の増減等に繋がり、財政状態へ影響を与えることになります。」
株式市場の環境悪化に伴う投資有価証券の時価評価額の減少が発生し、投資有価証券は前期末180百万円から166百万円、その他有価証券評価差額金は26百万円から10百万円へ減少した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、時価下落による投資有価証券の減少と繰延税金資産の増加を主な要因として、固定資産は前連結会計年度末に比べ47百万円減少し、2,114百万円となりました。」
投資有価証券の時価下落が固定資産の前連結会計年度末比47百万円減少の要因として再び実績に現れ、その他有価証券評価差額金も20,308千円減少している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「また、時価下落による投資有価証券の減少と繰延税金資産の増加を主な要因として、固定資産は前連結会計年度末に比べ26百万円減少し、2,135百万円となりました。」
投資有価証券の時価下落が固定資産の前連結会計年度末比26百万円減少の要因として実際に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「また、時価下落による投資有価証券の減少と繰延税金資産の増加を主な要因として、固定資産は前連結会計年度末に比べ19百万円減少し、2,142百万円となりました。」
前期に時価回復が記載されていた投資有価証券について、当四半期は時価下落による減少が固定資産の減少要因として再び実績に現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「また、株式市場の環境が改善したことに伴う投資有価証券の時価評価額の増加と、税効果会計の結果として繰延税金資産計上額が増加したため、固定資産は前連結会計年度末に比べ16百万円増加いたしました。」
前期に発生した投資有価証券評価損に対し、当期は株式市場環境の改善による時価評価額の増加が生じ、その他有価証券評価差額金も26百万円のプラスとなった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「また、時価の回復による投資有価証券の増加と繰延税金資産の増加を主な要因として、固定資産は前連結会計年度末に比べ44百万円増加し、2,190百万円となりました。」
投資有価証券の時価回復が続き、固定資産は前連結会計年度末比44百万円増加した。前期の時価下落による影響は引き続き低減している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「また、時価の回復による投資有価証券の増加と繰延税金資産の増加を主な要因として、固定資産は前連結会計年度末に比べ64百万円増加し、2,210百万円となりました。」
投資有価証券の時価が回復し、固定資産が前連結会計年度末比64百万円増加した。前期から続いていた時価下落の影響は当四半期において低減している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「また、時価の回復による投資有価証券の増加と繰延税金資産の増加を主な要因として、固定資産は前連結会計年度末に比べ42百万円増加し、2,188百万円となりました。」
前期まで記載されていた投資有価証券の時価下落に対し、当四半期は時価の回復による投資有価証券の増加が記載され、時価変動リスクの影響が一時的に低減している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、働きやすい環境の整備を目的に当社愛媛本社の改装を実施したことによる固定資産除却損10百万円のほか、３月の市場環境悪化に伴う投資有価証券評価損21百万円等を特別損失として計上したため、前期と比べて大きく減少いたしました。」
3月の市場環境悪化による投資有価証券の時価下落が21百万円の評価損として実際に発生し、当期純利益の減少に影響している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 8,380 5,317」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の8,380千円から当第3四半期末の5,317千円へ減少し、投資有価証券の時価変動が純資産に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 8,380 △7,369」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の8,380千円から△7,369千円となり、投資有価証券の時価変動が純資産に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「また、時価の下落による投資有価証券の減少を主な要因として、固定資産は前連結会計年度末に比べ11百万円減少し、2,150百万円となりました。」
投資有価証券の時価下落が固定資産11百万円減少の主因として実績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産の部は、前連結会計年度末に比べ53百万円減少し、1,777百万円となりました。これは主に親会社株主に帰属する四半期純損失の計上と期末配当金の支払い、ならびに、有価証券評価差額金の減少によるものであります。」
有価証券評価差額金の減少が純資産の53百万円減少の主因の一つとなっており、投資有価証券の時価変動が実績に現れている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「また、株式市場の混乱による投資有価証券の時価下落を主な要因として、固定資産は前連結会計年度末に比べ６百万円減少し、2,041百万円となりました。」
株式市場の混乱による投資有価証券の時価下落が、当四半期の固定資産減少の主な要因として実際に発生したと記載している。