デジタルメディアと既存メディアの融合
FY2016に初出。32回の記載のうち28回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-10。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-10再掲決算
「インターネット広告やWEBサイトの改修といったデジタル領域の案件を安定して受注いたしました。」
インターネット広告およびWebサイト関連のデジタル案件の安定受注を再確認している。 - FY2026前進有価証券報告書
「インターネット/モバイル 2,096 105.9」
インターネット・モバイルの販売額が2,096百万円、前期比105.9%となり、デジタル媒体の取扱拡大が続いている。 - 2026-05-14前進決算
「インターネット/モバイル 2,096 105.9 25.4」
インターネット・モバイル販売額が前期比105.9%となり、デジタル領域の販売実績が拡大している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におきましては、インターネット広告が安定した受注を維持したほか、地域観光・食文化の振興を目的としたイベントやシニア世代を対象とした総合スポーツ大会の開催、7月の参院選関連、オフィスビルの改装工事などを受注いたしました。」
インターネット広告の安定受注と、地域観光・食文化、スポーツ大会、選挙、オフィス改装など既存・周辺領域を組み合わせた提案を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「リスティング広告やアフィリエイト広告、SEO対策などのほかTVerやYouTube、Instagramなどの利用者に向けた広告の受注もあってインターネット広告が順調に増加したほか、地元企業のWebプロモーションやWebサイトの構築、アプリの制作なども受注いたしました。」
デジタル領域をリスティング、アフィリエイト、SEO、動画・SNS媒体、Webサイト、アプリ制作へ広げ、インターネット・モバイル販売額は1,979百万円、前期比115.4%となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間におきましては、インターネット広告が順調に増加したほか、Webサイトの制作なども安定して受注いたしました。そのほか、人流活発化やインバウンドを背景に交通広告などの屋外広告が増加し、当社グループの広告事業の収益は822百万円(前年同期比96.8%)、セグメント損失は162百万円(前年同期は91百万円の損失)となりました。」
インターネット広告、Webサイト制作、交通広告などの具体的な受注・販売増加を記載しており、デジタルおよび周辺媒体の提案領域が進展している。一方、広告事業全体では収益減少とセグメント損失拡大も記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「このような中で、当社グループは、デジタル領域全般の受注拡大をより加速させるため、デジタルマーケティング分野の提案強化やデジタル技術を活かした新規事業の企画提案に取り組むとともに、データと観光・行政を連動させた提案活動などにも取り組んでおります。」
デジタルメディア施策を、デジタルマーケティング提案、デジタル技術を活用した新規事業、データと観光・行政を連動させた提案へ広げている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「中期経営方針に掲げるデジタル領域の拡大につきましては、動画広告やSEO対策などデジタル領域の提案を切り口とした新規開拓に努めるとともに、マーケティング分野へのデータ活用を積極的に提案したことから、インターネット広告の売上は順調な伸びとなりました。」
デジタルメディア施策を動画広告、SEO対策、マーケティング分野のデータ活用提案へ具体化し、新規開拓とインターネット広告売上の伸長につなげている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におきましては、インターネット広告を中心としたデジタルマーケティング分野の受注を安定して獲得したことに加え」
デジタルマーケティング分野の安定受注を継続し、瀬戸内地域のイベントや女性フォーラム等の受注にも取り組んでいる。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「インターネット広告を中心としたデジタルマーケティング分野の受注を安定して獲得したことに加え」
デジタルマーケティング分野の安定受注に加え、動画広告やSEO対策を新規開拓の切り口として活用する提案へ展開している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、当社におきましては、デジタル化の波に遅れを取ることなく、着実にDXを推進していくため、 2023年1月1日付で経済産業省が定めるDX認定制度に基づいた「DX認定事業者」の認定を取得いたしました。」
デジタルデザイン局を中心とした受注拡大に加え、行政自治体向け観光マーケティング支援や実店舗・ECサイトの顧客管理パッケージのリリース、DX認定事業者の認定取得へ進展している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におきましては、インターネット広告などの市場拡大に対応し、デジタル領域全般の受注をより拡大させるため、デジタル技術を活用した提案活動に取り組んでまいりました。その結果、インターネット広告や国内旅行に関する印刷物のほか、年末年始商戦に伴う広告の出稿と併せて新店舗や展示ブースに関する受注、テレビCMやWeb動画の制作があり、当社グループの広告事業の収益は1,319百万円(前年同期比106.6%)、セグメント損失は72百万円(前年同期は125百万円の損失)となりました。」
デジタル技術を活用した提案を継続し、インターネット広告、Web動画、テレビCM、新店舗・展示ブース、国内旅行関連印刷物などの受注につなげた。広告事業収益は前年同期比106.6%となり、セグメント損失も縮小した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におきましては、インターネット広告などの市場拡大に対応し、デジタル領域全般の受注をより拡大させるため、デジタル技術を活用した提案活動に取り組んでまいりました。その結果、インターネット広告を中心としたデジタルマーケティング分野の受注や国内旅行に関する印刷物のほか、Webサイトのリニューアル、参議院選挙関係、夏季休暇にあわせた各種イベントやセミナーの開催などの受注があり、当社グループの広告事業の収益は857百万円(前年同期比108.3%)、セグメント損失は59百万円(前年同期は101百万円の損失)となりました。」
デジタル技術を活用した提案活動を進め、デジタルマーケティング、Webサイトリニューアル等の受注を獲得した。広告事業収益は前年同期比108.3%となり、セグメント損失も縮小した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におきましては、インターネット広告などデジタル領域の市場拡大に対応し、デジタル領域全般の受注をより拡大させるため、期首から設置したデジタルデザイン局を中心にデジタル技術を活用した提案活動に取り組んでまいりました。その結果、インターネット広告を中心としたデジタルマーケティング分野の受注を安定して獲得した」
期首から設置したデジタルデザイン局を中心にデジタル技術を活用した提案活動を進め、デジタルマーケティング分野の受注を安定して獲得したと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「そこで、当社グループは、デジタル領域全般の受注拡大をより加速させるため、2022年4月1日付で従来のデジタルデザイン室を局に格上げし、デジタルデザイン局を新設いたしました。」
デジタルデザイン室を2022年4月1日付で局に格上げし、デジタルマーケティング、デジタライゼーション、新規事業企画を担う組織へ拡張している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におきましては、インターネット広告などの販売強化と顧客のデジタル化支援に努め、お客さまの課題解決策にデジタル領域を加えたより具体的で高度化した提案活動に取り組んでまいりました。また、広告制作業務の内制化を推進し、個々の案件の利益率改善に注力してまいりました。その結果、新型コロナウイルス新規感染者数の減少から旅行・レジャー業などにおいて広告出稿の回復があったほか、新店舗リニューアルや衆院選に関連した広告を受注し、」
インターネット広告の販売強化、顧客のデジタル化支援、デジタル領域を組み込んだ提案を継続し、旅行・レジャー業の広告出稿回復や新店舗リニューアル・衆院選関連広告の受注につなげた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におきましては、デジタル商材の社内勉強会やWEBノウハウセミナーの開催などをとおしてインターネット広告やデジタル商材の販売と顧客のデジタル化支援に努め、お客さまの課題解決策にデジタル領域を加えたより具体的で高度化した提案活動に取り組んでまいりました。」
SNS等からデジタル商材へ対象を広げ、社内勉強会・WEBノウハウセミナーを通じた販売と顧客のデジタル化支援を進め、デジタル領域を組み込んだ提案活動を具体化している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「SNS社内勉強会やWEBノウハウセミナーの開催などをとおしてインターネット広告やSNS関連の販売と顧客のデジタル化支援に注力し、お客さまの課題解決策にデジタル領域を加えたより具体的で高度化した提案活動に取り組んでまいりました。その結果、インターネット広告が増加したほか」
SNS社内勉強会やWEBノウハウセミナーを開催し、インターネット広告・SNS関連販売と顧客のデジタル化支援に注力した結果、インターネット広告が増加したと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「これまでマーケティングコミュニケーション推進室が取り組んできたデジタルメディア提案力の強化をより一層深化させるため、同推進室をデジタルデザイン室として企画制作局内に再配置し、インターネット広告のほかSNSやCRMを活用した企画立案の強化に取り組んでまいります。」
従来のマーケティングコミュニケーション推進室をデジタルデザイン室として企画制作局内に再配置し、インターネット広告に加えてSNS・CRMを活用する体制へ具体化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「インターネット/モバイル広告につきましては、デジタルメディア提案力の強化に取り組んだことと、お客様のマーケティング戦略がデジタル媒体の活用に移行してきたことを反映し販売額が増加いたしました。」
デジタルメディア提案力の強化と顧客側のデジタル移行を背景に、インターネット/モバイル広告販売額が1,121百万円、前期比133.8%となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におきましては、デジタルメディア提案力の強化に取り組み、提供サービスの質的向上に取り組んだ結果、インターネット広告が順調に増加したほか、第3四半期におきましては小売業を中心とした年末年始商戦に関する広告受注がありました。」
デジタルメディア提案力の強化の結果、インターネット広告が増加し、小売業を中心とした年末年始商戦の広告受注もあったと記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におきましては、デジタルメディア提案力の強化に取り組み、提供サービスの質的向上に取り組んだ結果、インターネット広告が順調に増加したほか、第2四半期におきましてはG20愛媛・松山労働雇用大臣会合の開催に伴う受注がありましたが」
デジタルメディア提案力の強化を継続した結果、インターネット広告が増加し、G20愛媛・松山労働雇用大臣会合に伴う受注もあったと記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におきましては、デジタルメディア提案力の強化などの重点施策に取り組み、提供サービスの質的向上に取り組んでまいりました。その結果、インターネット広告が順調に増加し、地元企業や官公庁からイベントの受注などがありましたが、人材採用難や消費税率上昇などに起因する景気先行き不透明な状況下において、各企業における広告出稿姿勢に慎重さが見られ、印刷物などの受注が減少し、当社グループの広告事業売上高は1,925百万円(前年同期比99.0%)となりました。」
デジタルメディア提案力の強化を継続し、インターネット広告が順調に増加したほか、地元企業・官公庁からイベントを受注したと記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、デジタルメディア提案力の強化によって、運用型広告や検索連動型広告、ディスプレイ広告などが順調に増加いたしました。」
デジタルメディア提案力の強化により、運用型広告、検索連動型広告、ディスプレイ広告が増加したと記載している。一方、既存メディアの扱い高減少を補うには至っていない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、デジタルメディア提案力の強化によって、運用型広告や検索連動型広告、ディスプレイ広告などが順調に増加したものの、既存メディアの扱い高減少を補うには至らず」
運用型広告、検索連動型広告、ディスプレイ広告が増加したという具体的な進展を記載している。一方、既存メディアの扱い高減少は補えていない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「新店舗オープンに伴う広告受注、各種展示会の開催などのほか、ウェブ運用型広告の受注増に加え、瀬戸大橋開通30周年記念関係、全旅連全国大会などがありました。」
ウェブ運用型広告の受注増を含む具体的な受注実績を記載し、デジタルメディア活用の進展を示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、デジタルメディアを活用したプロモーションプランを提供するため、当社内に専任部署を設置しており、デジタルメディアを活用したコミュニケーションサービスの向上に取り組んでおります。また、当社グループにおいてウェブプロモーション活動の提案を事業とするアド・セイル株式会社、および、クラウドサービスとCRMの総合的な支援を得意とする業務提携先であるシナジーマーケティング株式会社との連携をこれまで以上に強化し、既存の広告手法だけではなく、新たな商材の開発などにも取り組んでまいります。」
専任部署に加え、アド・セイル株式会社、シナジーマーケティング株式会社との連携強化、新たな商材開発、Yahoo! JAPANのエリアデベロップメントパートナーとしての受注実績など、デジタル提案の具体策を拡充している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、デジタルメディアを活用したプロモーションプランを提供するため、昨年4月から専任部署を設置し、企業のマーケティング計画とコミュニケーション戦略全体のなかで、生活者が接触するメディアのなかにデジタルメディアをどのように組み合わせていけるのかを検討し、お客様へ提供するコミュニケーションサービスの向上に取り組んでおります。」
デジタルメディア提案の専任部署を昨年4月から運営し、マーケティング計画全体への組み込みを進めている。また、YouTube動画やLINEスタンプを活用したプロモーションの受注実績も記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「その他、大型集客イベントや商品展示会の開催、新店舗・新展示ルームのオープンに伴う屋外広告、広告主のWEB展開に伴うサイト制作などを受注し」
デジタルメディア提案の施策を継続する中で、広告主のWEB展開に伴うサイト制作などの具体的な受注実績を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「広告事業におきましては、今年4月から、デジタルメディア提案力の強化とコミュニケーションサービスの向上を目的とした専任部署を設置し、営業力強化に繋げてまいりました。」
デジタルメディア提案力とコミュニケーションサービス向上を目的とする専任部署を、今年4月から設置したという具体的な施策の進展を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「デジタル分野におきましてはアフィリエイト(成果報酬型広告)やWEBサイト制作の受注があり、前年同期と比べ、イベント、屋外広告、インターネット広告の売上高が増加し」
アフィリエイトやWEBサイト制作を具体的に受注し、インターネット広告の売上高が前年同期比で増加したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、デジタルメディアを有効に活用し、既存メディアとの融合を図りながら最大のコミュニケーション効果を引き出す提案に取り組んでまいります。」
インターネット広告の拡大を背景に、既存のテレビ・ラジオ・新聞・雑誌等との組み合わせを手段として示している。