Komori
セーラー広告(2156)・施策前進

顧客課題解決型の高付加価値コミュニケーションサービス

FY2016に初出。39回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-10。

39記載
11年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2020-Q2 – FY2022-Q1前進FY2025 – 2026-08-102016: 320162017: 420172018: 420182019: 320192020: 420202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 52026
同じテーマの他社
専門性強化と上流・高付加価値業務へのシフト45社が書いているテーマ・逆風0社・追い風47社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。30社中5社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている45社のうち14社を表示しています。上の文は45社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-10前進決算

    「利益率向上を意識した営業活動を徹底した結果、収益および売上総利益が前年を上回り、収益は476百万円(前年同期比113.9%)、売上総利益は362百万円(前年同期比112.0%)となり、売上総利益率も改善して21.4%(前年同期比0.7ポイントの改善)となりました。」

    利益率向上を意識した営業により、収益・売上総利益・売上総利益率の改善を第1四半期実績として示している。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「具体的には、商談情報のデータベース化と商談進行状況のフェーズ管理を徹底するとともに、蓄積された社内ナレッジをAIデータベースで共有する仕組みを構築いたします。さらに、数字的根拠に基づいた営業強化研修を実施し、人的資本の底上げを図ることで、お客さまにとってより付加価値の高い提案活動を実践し」

    顧客課題解決型・高付加価値サービスの実践手段を、商談情報のデータベース化、AIデータベースによるナレッジ共有、数値根拠に基づく研修へ具体化している。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、利益率向上を意識した営業活動を徹底した結果、売上総利益は696百万円(前年同期比108.4%)となり、売上総利益率は1.1ポイントの改善となりました。」

    利益率向上を意識した営業活動の結果、売上総利益は696百万円、前年同期比108.4%となり、売上総利益率も1.1ポイント改善した。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「広告主からの受注内容の高度化・複雑化がありましたが、利益率向上に向けた営業活動を徹底した結果、収益は2,097百万円(前期比102.3%)、売上総利益は1,658百万円(前期比105.6%)となり、売上総利益率は0.2ポイントの改善となりました。」

    受注内容が高度化・複雑化する中でも利益率向上を意識した営業を行い、収益・売上総利益を増加させ、売上総利益率を0.2ポイント改善した。一方、販管費増加により営業利益は低下している。
  5. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「収益面につきましては、広告主からの要求事項が高度化・複雑化するにつれ原価率が高まったこともあり、収益は848百万円(前年同期比97.1%)、売上総利益は642百万円(前年同期比98.5%)、売上総利益率は0.7ポイントの低下となりました。当社グループにおきましては、下半期以降、販売価格の見直しを図り利益率の向上を第一義として営業活動に取り組んでまいります。」

    顧客要求の高度化・複雑化に伴う原価率上昇により、収益・売上総利益・売上総利益率が前年同期を下回った。下半期以降の販売価格見直しによる利益率向上策も示している。
  6. FY2024前進有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、利益率向上を意識した営業活動と内制化の推進を徹底いたしましたが、催事関係の利益率が伸び悩んだことと動画コンテンツの制作や配信等に関する外注費の計上があり、収益は2,050百万円(前期比97.3%)、売上総利益は1,570百万円(前期比96.0%)となり、売上総利益率につきましても1.0ポイント低下いたしました。」

    利益率を意識した営業、内制化、新商品・サービス提案を継続した一方、催事関係の利益率伸び悩みと動画制作外注費により売上総利益率は1.0ポイント低下した。
  7. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「このような環境の中、当社グループは、2022年4月に策定した『中期経営方針』に基づき、デジタル領域の拡大と新規事業の創出に取り組んでまいりました。その結果、当社グループの総売上高は5,251百万円(前年同期比109.3%)となり、収益は1,398百万円(前年同期比104.1%)となりました。また、売上総利益率は0.6ポイントほど低下いたしましたが、大型イベントに関する設営等の受注もあって売上総利益は1,059百万円(前年同期比106.0%)となりました。」

    中期経営方針に基づくデジタル領域拡大・新規事業創出を継続し、大型イベント等の受注を含め、総売上高5,251百万円、売上総利益1,059百万円を計上した。一方、売上総利益率は0.6ポイント低下している。
  8. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「収益面につきましては、利益率向上を意識した営業活動を徹底いたしましたが、催事関係の利益率が伸び悩み、収益は873百万円(前年同期比100.1%)、売上総利益は652百万円(前年同期比100.6%)と前年同水準となり、売上総利益率につきましても0.7ポイント低下いたしました。」

    利益率向上を意識した営業活動を継続したが、催事関係の利益率が伸び悩み、売上総利益率は0.7ポイント低下した。顧客課題解決型・高付加価値サービスの施策自体は継続している。
  9. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「動画広告やSEO対策などデジタル領域の提案を切り口とした新規開拓に努めるとともに、マーケティング分野におけるデータ活用の提案のほか、採用や就活対応といった地域課題の解決につながる事業の提案にも取り組んでまいりました。」

    顧客課題解決型の提案を、動画広告・SEO対策、マーケティング分野のデータ活用、採用・就活対応などへ具体化している。
  10. FY2023前進有価証券報告書

    「その結果、インターネット広告を中心としたデジタルマーケティング分野のプロモーション活動を安定して受注したことに加え、国内旅行に関する広告出稿の再開のほか周年事業や新規出店・各種展示会に関連したプロモーション活動、Webサイトのリニューアル、昨年7月の参議院選挙関係、夏季休暇にあわせた各種イベントやセミナーの開催などがありました。」

    顧客課題への提案を、新商品・サービス、デジタルマーケティング、旅行・周年事業・展示会・Webサイト等の具体的な受注へ広げ、広告事業収益2,075百万円、セグメント利益165百万円を計上した。
  11. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、高度化するお客さまのご要望に対して新しい商品やサービスの提案を行い、より質の高いコミュニケーション効果の創造に努め、顧客基盤の拡大を図ってまいりました。その結果、当第3四半期連結累計期間の総売上高は4,803百万円(前年同期比106.6%)、収益は1,343百万円(前年同期比106.6%)、売上総利益は998百万円(前年同期比109.1%)となり、利益率向上を意識した営業活動の徹底によって売上総利益率につきましても0.5ポイントの改善となりました。」

    新商品・サービスの提案と利益率向上を意識した営業活動の結果、総売上高・収益・売上総利益が前年同期を上回り、売上総利益率も0.5ポイント改善した。
  12. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「このような中、当社グループにおきましては、高度化するお客さまのご要望に対して新しい商品やサービスの提案を行い、より質の高いコミュニケーション効果の創造に努めてまいりました。その結果、当第2四半期連結累計期間の総売上高は3,086百万円(前年同期比107.9%)、収益は872百万円(前年同期比108.2%)、売上総利益は648百万円(前年同期比111.7%)となり、売上総利益率につきましても0.7ポイントの改善となり、当社グループにおきましては、地域や月次によって強弱はあるものの広告受注量につきましては、経済活動再開に向けた動きに連動し、概ね回復基調となりました。」

    新商品・サービスの提案を継続した結果、売上総利益は648百万円(前年同期比111.7%)、売上総利益率は0.7ポイント改善し、広告受注量も概ね回復基調となった。
  13. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「このような中、当社グループにおきましては、高度化するお客さまのご要望に対して新しい商品やサービスの提案を行い、より質の高いコミュニケーション効果の創造に努めてまいりました。」

    顧客ニーズに応じた新商品・サービスの提案による高品質なコミュニケーションサービスの提供を継続している。
  14. FY2022前進有価証券報告書

    「個々の受注案件の利益率向上に取り組んだ結果、売上総利益率が1.5ポイント改善し、売上総利益は1,451百万円(前期比114.4%)となり、営業利益は59百万円(前期は132百万円の営業損失)、経常利益は75百万円(前期は83百万円の経常損失)となりました。」

    受注案件の利益率向上を進めた結果、売上総利益率が1.5ポイント改善し、営業利益・経常利益が前期の損失から利益に転じた。
  15. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「このような中、当社グループにおきましては、『マーケティングデザイン(顧客と市場の関係性を構想し顧客の企業価値を高める物語を創造する)』を日々の営業活動の基本概念とし、課題解決型営業をこれまで以上に推進してまいりました。その結果、当第3四半期連結累計期間の総売上高は4,507百万円(前年同期比103.1%)、収益は1,260百万円、売上総利益は915百万円(前年同期比111.4%)となり、売上総利益率につきましても1.5ポイントの改善となりました。」

    マーケティングデザインと課題解決型営業を推進した結果、売上総利益は前年同期比111.4%、売上総利益率は1.5ポイント改善となった。
  16. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「このような中、当社グループにおきましては、『マーケティングデザイン(顧客と市場の関係性を構想し顧客の企業価値を高める物語を創造する)』を日々の営業活動の基本概念とし、課題解決型営業をこれまで以上に推進してまいりました。その結果、当第2四半期連結累計期間の総売上高は2,861百万円(前年同期比108.1%)、収益は806百万円、売上総利益は580百万円(前年同期比116.3%)となり、売上総利益率につきましても1.4ポイントの改善となりましたが、コロナ禍以前の水準には至りませんでした。」

    マーケティングデザインと課題解決型営業を継続した結果、売上総利益率が1.4ポイント改善し、売上総利益も前年同期比116.3%となった。ただし、コロナ禍以前の水準には未達と記載している。
  17. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「SNS社内勉強会やWEBノウハウセミナーの開催などをとおしてインターネット広告やSNS関連の販売と顧客のデジタル化支援に注力し、お客さまの課題解決策にデジタル領域を加えたより具体的で高度化した提案活動に取り組んでまいりました」

    顧客課題の解決を軸に、デジタル領域を加えた高度化した提案活動を継続している。
  18. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「引き続き職場内感染防止行動の徹底を図るとともに、お客様に対して出来る限りの情報提供や提案を行うと同時に、新しいビジネスの創造や新しい生活様式等を見据えた企画提案に取り組んでまいりましたが」

    顧客への情報提供・提案を通じた課題解決と、新しいビジネスや新しい生活様式を見据えた企画提案を継続している。
  19. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「お客様に対して出来る限りの情報提供や提案を行うと同時に、新しいビジネスの創造や新しい生活様式等を見据えた企画提案に取り組んでまいりましたが、」

    顧客への情報提供・提案を通じた課題解決と、新しいビジネスや生活様式を見据えた企画提案を継続している。
  20. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「お客様に対して出来る限りの情報提供や提案を行い、お客様の課題解決に取り組んでまいりました」

    厳しい環境下でも、顧客への情報提供・提案を通じて課題解決に取り組む方針を再確認している。
  21. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、顧客満足度の高いサービスの提供に努め、個々の受注案件の利益率改善に努めた結果、売上総利益率は前年同水準の19.4%となりましたが、売上高の減少を吸収することはできず、売上総利益は1,591百万円(前期比93.7%)となりました。」

    顧客満足度の高いサービスと受注案件の利益率改善を継続し、売上総利益率19.4%を維持した一方、売上高減少の吸収には至らなかった。
  22. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境の中、当社グループにおきましては、顧客の経営課題に資するマーケティングコミュニケーションの実現を目指し、その活動指針を『Marketing Design(マーケティングデザイン)』と掲げ、デジタルメディア提案力の強化などの重点施策に取り組み、提供サービスの質的向上に取り組んでまいりました。」

    顧客課題の解決を軸とするサービス提供方針を「Marketing Design」として掲げ、デジタルメディア提案力の強化とサービス品質向上を継続している。
  23. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「このような環境の中、当社グループにおきましては、顧客の経営課題に資するマーケティングコミュニケーションの実現を目指し、その活動指針を『Marketing Design(マーケティングデザイン)』と掲げ、デジタルメディア提案力の強化などの重点施策に取り組み、提供サービスの質的向上に取り組んでまいりました。」

    顧客課題の解決を軸とする高付加価値サービスの方針を、「Marketing Design」の活動指針とデジタルメディア提案力の強化によって継続している。
  24. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「このような環境の中、当社グループにおきましては、顧客の経営課題に資するマーケティングコミュニケーションの実現を目指し、その活動指針を『Marketing Design(マーケティングデザイン)』と掲げ、デジタルメディア提案力の強化などの重点施策に取り組み、提供サービスの質的向上に取り組んでまいりました。」

    顧客課題解決型・高付加価値サービスの方針を、「Marketing Design」という名称で整理し、デジタルメディア提案力の強化とサービス品質向上を重点施策として示している。
  25. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「また、利益面におきましては、グループを挙げて付加価値の高いサービスの提供に努めた結果、個々の受注案件の利益率が改善し、売上総利益は1,144百万円(前年同期比100.7%)、売上総利益率は1.2ポイントの改善となりました。」

    高付加価値サービスの提供により、個々の受注案件の利益率が改善し、売上総利益率が1.2ポイント改善、売上総利益は1,144百万円(前年同期比100.7%)となった。
  26. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、営業力強化を目的とした人材採用費用の計上等から販売費及び一般管理費が772百万円(前年同期比100.0%)となりましたが、付加価値の高いサービスの提供に取り組んだ結果、個々の受注案件の利益率改善から売上総利益率が1.3ポイント改善し」

    高付加価値サービスの提供について、個々の受注案件の利益率改善と売上総利益率1.3ポイント改善という具体的な進展を記載している。
  27. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「また、付加価値の高いサービスの提供から個々の受注案件の利益率が改善いたしましたが、広告出稿量の減少をカバーすることができず、セグメント損失は44百万円(前年同期は31百万円の損失)となりました。」

    高付加価値サービスの提供により個々の受注案件の利益率が改善したという具体的な進展を記載している。一方、広告出稿量の減少を補うには至らなかった。
  28. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループは、お客様から選ばれる質の高い広告・マーケティング・情報サービスの提供を目指し、課題解決型営業をこれまで以上に推し進め、徹底した顧客志向の追求によってお客様の経営課題を共有し得るパートナーシップを構築し、高いクリエイティブ力・企画提案力による高付加価値営業の実践とデジタルメディア提案力の強化をとおして、地域№1のコミュニケーションサービスの提供に取り組んでまいります。」

    顧客課題の解決、顧客志向、パートナーシップ、高付加価値営業を組み合わせたサービス提供方針を再確認している。
  29. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、付加価値の高いサービスの提供に取り組み、利益率の向上に努めましたが、売上総利益は1,135百万円(前年同期比93.6%)となりました。」

    付加価値の高いサービスによる利益率向上の方針を継続しているが、売上総利益は前年同期比93.6%となった。
  30. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、付加価値の高いサービスの提供に取り組み、利益率の向上に努めましたが、売上総利益は735百万円(前年同期比92.9%)となり」

    付加価値の高いサービスによる利益率向上の方針を継続している。一方、売上総利益は735百万円、前年同期比92.9%となり、改善効果で売上減少を補うには至っていない。
  31. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、付加価値の高いサービスの提供に取り組み、利益率の向上に努めましたが、売上総利益は前年同水準の356百万円(前年同期比99.7%)となりました。」

    付加価値の高いサービスによる利益率向上の方針を継続している。売上総利益は356百万円、前年同期比99.7%と前年同水準であり、具体的な改善実績は記載されていない。
  32. FY2017前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、付加価値の高いサービスの提供に取り組み、利益率の向上に努めた結果、売上総利益率が0.2ポイント改善し、売上総利益は1,737百万円(前期比103.8%)となりました。」

    付加価値の高いサービスによる利益率向上について、売上総利益率0.2ポイント改善、売上総利益1,737百万円、前期比103.8%という通期実績を記載している。
  33. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、付加価値の高いサービスの提供に取り組み、利益率の向上に努めた結果、売上総利益率が改善し、売上総利益は1,213百万円(前年同期比105.7%)となりました。」

    付加価値の高いサービスによる利益率向上について、売上総利益率の改善と売上総利益1,213百万円(前年同期比105.7%)という新たな実績を記載している。
  34. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、付加価値の高いサービスの提供に取り組み、利益率の向上に努めた結果、売上総利益率が改善し、売上総利益は792百万円(前年同期比104.7%)となりました。」

    付加価値の高いサービスによる利益率向上の方針について、売上総利益率の改善と売上総利益の前年同期比104.7%という進展を記載している。
  35. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「付加価値の高いサービスの提供に取り組み、利益率の向上に努めました」

    付加価値の高いサービスによる顧客提案と利益率向上の方針を再確認しているが、利益率は受注案件等の変更により低下したと記載している。
  36. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループは、お客様のことをより深く理解し、良きパートナーとしてこの変化の大きな時代を乗り切っていくために、お客様にとって最適なマーケティング戦略を考え、提供してまいります。」

    顧客とのパートナーシップ、顧客満足、課題解決型営業、高付加価値サービスによる質的成長を一体的に説明している。
一緒に動いた変遷

「デジタルメディアと既存メディアの融合」は、この変遷が動いた39回のうち18回、同じ書類で同じ向きに動きました。

181513121211★123456
  1. ★この変遷
  2. 1デジタルメディアと既存メディアの融合18回
  3. 2経営品質・財務体質・業績管理の強化15回
  4. 3デジタルトランスフォーメーションによるビジネスモデル転換13回
  5. 4新たな成長領域への展開と独自ビジネスの開発12回
  6. 5営業力・クリエイティブ力・企画提案力の強化12回
  7. 6地元企業への依存と広告予算の縮小11回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
セーラー広告の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-10の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
顧客課題解決型の高付加価値コミュニケーションサービス|セーラー広告(2156)の変遷 | Komori