インターネット・モバイルによる既存メディア需要の低下
FY2016に初出。16回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
セーラー広告がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中13社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「新聞 814 92.5 雑誌 150 90.3 セールスプロモーション 1,003 88.7 イベント 983 84.0 インターネット/モバイル 2,096 105.9」
インターネット・モバイル販売額が前期比105.9％となる一方、新聞・雑誌・セールスプロモーション・イベントは前期を下回り、既存媒体・従来型販促からの需要移行が実績に現れている。 - 2026-05-14顕在化決算
「インターネット/モバイル 2,096 105.9 25.4」
デジタル媒体が増加する一方、新聞、雑誌、セールスプロモーション、イベントなど複数の既存・従来型領域は前期を下回り、媒体需要の移行が販売実績に現れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「新聞 880 91.7 雑誌 166 94.3 セールスプロモーション 1,131 100.9 イベント 1,170 97.7 屋外 375 154.3 インターネット/モバイル 1,979 115.4」
インターネット・モバイル販売額が前期比115.4％となる一方、新聞・雑誌など既存媒体の販売額は前期を下回り、媒体需要の移行が販売実績に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「インターネット/モバイル 1,715 101.5」
インターネット・モバイルの販売額は1,715百万円、前年比101.5％となった一方、新聞97.9％、雑誌89.8％、屋外76.1％など既存媒体・従来型媒体の減少が販売実績に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「インターネット/モバイル 1,690 115.2」
インターネット・モバイルの販売額が1,690百万円、前期比115.2％となる一方、テレビ・新聞等の既存媒体や販促の一部では減少が続き、媒体構成の移行が販売実績に現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。」
インターネット／モバイルの販売額が1,467百万円、前期比118.1％となる一方、ラジオ、新聞、セールスプロモーション、屋外など従来型媒体・販促の一部は減少しており、メディア構成の変化が販売実績に現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「既存メディア、すなわち、インターネット広告以外の売上高はすべて減少（既存メディア売上高合計4兆2,574億円、前年比16.1％減）となる一方で、インターネット広告売上高は1兆1,008億円（前年比31.9％増）となりました。」
デジタル媒体への移行と既存メディア需要の低下が市場全体で実際に進行し、既存メディア売上高は前年比16.1％減、インターネット広告は前年比31.9％増となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「広告事業におきましては、活動指針『Marketing Design（マーケティングデザイン）』のもと、顧客満足度の高いサービスの提供に努め、デジタルメディア提案力の強化と提供サービスの質的向上に取り組むとともに、グループ各拠点間の連携強化、業務提携先との協業、ウェブ広告運用セミナーの開催などに取り組んでまいりました。」
デジタル施策を進める一方で、販売実績ではインターネット／モバイル広告が増加し、折込チラシ・印刷物など既存型媒体が減少しており、既存メディア需要低下が継続している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「各企業のマーケティングコミュニケーション戦略の変化とともに、折込チラシなど印刷物の広告量が減少した結果、当社グループの広告事業売上高は5,962百万円（前年同期比98.2％）、セグメント損失は51百万円（前年同期は10百万円のセグメント損失）となりました。」
デジタルメディアの活用が広がる一方で、折込チラシなど既存型媒体の広告量減少が広告事業売上高の減少とセグメント損失として現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「その結果、インターネット広告が順調に増加し、地元企業や官公庁からイベントの受注などがありましたが、人材採用難や消費税率上昇などに起因する景気先行き不透明な状況下において、各企業における広告出稿姿勢に慎重さが見られ、印刷物などの受注が減少し」
インターネット広告が増加する一方、印刷物など既存型媒体の受注減少が実際に発生していると記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、既存メディアの扱い高減少を補うには至らず、当社グループの売上高は6,094百万円（前年同期比94.2％）となりました。」
運用型広告、検索連動型広告、ディスプレイ広告が増加した一方、既存メディアの扱い高減少を補えず、連結売上高は前年同期比94.2％となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「デジタルメディア提案力の強化によって、運用型広告や検索連動型広告、ディスプレイ広告などが順調に増加したものの、既存メディアの扱い高減少を補うには至らず」
デジタル広告の増加に対して既存メディアの扱い高が減少し、デジタル分野の拡大だけでは既存メディアの減少を補えない状況が実績に現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「生活者の要求するサービス水準の高まりと嗜好の多様化が、お客様のマーケティング戦略を変化させ、イベント規模の縮小、広告出稿媒体の見直し、広告予算の集約などとして表面化し」
広告主のマーケティング戦略のデジタル化・変化が、既存媒体の見直し、広告予算の集約、イベント規模の縮小として案件構成に実際に現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「広告主のデジタルを活用した新規プロモーション企画への投資が、媒体の見直し・変更、広告予算の集約、イベント規模の縮小などに繋がり」
デジタルを活用した広告主の投資が、既存の媒体やイベントの見直し・変更として実際の案件構成に現れたと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、広告主の地域媒体を活用した広告展開を受注するため、マスコミ四媒体広告および印刷・折込広告などが主体となっております。一方、インターネットやモバイルなど新たなメディアを活用したコミュニケーション手段が発達し、広告費も増加を続けております。」
既存媒体への依存とインターネット・モバイル広告の拡大による既存媒体需要低下リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、こうした新しいメディアの発展によって既存メディアを活用した広告需要が低下した場合、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
既存媒体を主体とする事業構成に対し、インターネット関連広告への注力や業務提携で対応するとしている。