E・Jホールディングス（2153）・施策前進
再生可能エネルギー等による環境負荷軽減対応の強化
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
GHG排出量（Scope1〜3）の算定・削減目標設定と再生可能エネルギー調達983社が書いているテーマ・逆風6社・追い風1039社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに86社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの1046件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「スコープ１の燃料消費による直接排出については、社有車のハイブリッド車及び電気自動車への積極的な更新により、また、スコープ２の電力使用による間接排出については、電力の再生可能エネルギー由来による調達や非化石証書の購入などの削減努力を進めた結果、39.8％削減となりました（前連結会計年度実績36.0％削減）。」
温室効果ガス排出量は基準年比39.8％削減となり、前年度の36.0％削減から改善した。ハイブリッド車・電気自動車比率は57.0％、再生可能エネルギー等による電力調達比率は72.3％へ上昇している。 - FY2025排出量実績の更新有価証券報告書
「新たな関係会社（㈱東京ソイルリサーチ）の加入により、排出量の増大を避けることができず、結果として5.9％の増（前連結会計年度は39％の減）となりました。」
東京ソイルリサーチの連結加入により、温室効果ガス排出量は前年度の39％減から当年度は5.9％増へ変化した。一方、ハイブリッド車・電気自動車比率は48％、再生可能エネルギー等による電力調達比率は65％へ上昇している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、ＳＢＴイニシアティブより、当社のＣＯ₂排出量削減目標が、世界の気温上昇を1.5℃以下に抑えることを目指した科学的根拠に基づくものであるとの認定（ＳＢＴ認定）を取得しました。」
気候変動対応についてSBT認定を取得し、TCFD、JCI及びCDPへの対応も進めた。2024年5月期はCO2排出量を基準年比39％削減し、ハイブリッド車・電気自動車比率42％、再生可能エネルギー等による電力調達比率59％となっている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度では、ＴＣＦＤ（※１）に関する調査を開始し、ＴＣＦＤ提言（※２）への賛同表明、ＳＢＴイニシアティブ（※３）の認証取得に対するコミットメントレターの提出を済ませるとともに」
気候変動対応について、TCFD調査開始、TCFD提言への賛同表明、SBT認証取得へのコミットメント及び2030年度のCO2削減目標・具体策の策定と開示を進めた。 - FY2021初出有価証券報告書
「再生可能エネルギー等環境負荷軽減施策の普及を支援し、レジリエントな循環型社会の形成に貢献する。」
長期ビジョンの基本方針として、再生可能エネルギー等の普及支援と循環型社会形成への貢献を新たに掲げている。