ESG・SDGsへの取り組み
FY2019に初出。18回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに57社。
- FY2026前進有価証券報告書
「前連結会計年度（2025年５月期）において、ＳＢＴイニシアティブ（※３）より、当社のＣＯ₂排出量削減目標が、世界の気温上昇を1.5℃以下に抑えることを目指した科学的根拠に基づくものであるとの認定（ＳＢＴ認定）を取得するとともに、2022年５月期より開始した環境評価の情報開示に国際的に取り組む非政府組織（ＮＧＯ）であるＣＤＰ（※４）が主催する気候変動情報開示に対する活動を評価する「気候変動プログラム」において、３年連続で「Ｂ」スコアを取得いたしました。」
SBT認定を維持し、CDP気候変動プログラムでのBスコア取得が２年連続から３年連続へ伸びた。 - FY2025前進有価証券報告書
「ＳＢＴイニシアティブ（※３）より、当社のＣＯ₂排出量削減目標が、世界の気温上昇を1.5℃以下に抑えることを目指した科学的根拠に基づくものであるとの認定（ＳＢＴ認定）を取得するとともに、2022年５月期より開始した環境評価の情報開示に国際的に取り組む非政府組織（ＮＧＯ）であるＣＤＰ（※４）が主催する気候変動情報開示に対する活動を評価する「気候変動プログラム」において、２年連続で「Ｂ」スコアを取得いたしました。」
ESG・SDGsへの取り組みについて、SBT認定を取得し、CDP気候変動プログラムで２年連続「B」スコアを取得した実績を記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「ｄ．サステナビリティへの取り組み」
第５次中期経営計画の重点取り組みとして、サステナビリティへの対応を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結グループは、サステナビリティ経営をグループ全社で横断的に推進するため、代表取締役社長を委員長とするサステナビリティ推進委員会を設置し、気候変動を含むＥＳＧに関する経営のリスクと機会について審議・決定するとともに、担当取締役企画本部長の下で「企画本部」がその具体化を進めております。」
ESG・SDGsへの取り組みを、社長を委員長とするサステナビリティ推進委員会、企画本部及び取締役会による審議・監督体制として具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「（５）サステナビリティへの取り組み」
第５次中期経営計画の取り組みとして、サステナビリティへの対応を継続して掲げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「（５）サステナビリティへの取り組み」
第５次中期経営計画の取り組みとして、サステナビリティへの対応を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「長期ビジョンに示す４つの基本方針は、重点的に取り組むべき４つの「ＥＳＧ経営に関わる重要課題（マテリアリティ）」に基づき定めたものとなっており」
ESG・SDGsへの取り組みを、長期ビジョンの４つの基本方針及びマテリアリティに結び付け、環境・社会課題への具体的な取り組みを進めている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ＥＳＧ経営の概念を根底に取り入れながら」
第5次中期経営計画において、ESG経営の概念を根底に取り入れる方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「第５次中期経営計画における４年間は、2030年度をゴールとする長期ビジョン達成のための「基盤整備・強化」の期間と位置づけ、「環境」「防災・保全」「行政支援」という当連結グループにおけるマネジメント力・技術力の３つのコア・コンピタンスをベースに、ＥＳＧ経営の概念を根底に取り入れながら」
第５次中期経営計画の基盤にESG経営の概念を取り入れる方針を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「ＥＳＧ経営の概念を根底に置き、基本方針として下記の４つを掲げ、上記の役割を果たしてまいります。」
従来のESG・SDGsへの取り組みを、第５次中期経営計画及び長期ビジョンの基盤となるESG経営として再整理し、環境負荷軽減、レジリエント社会、ダイバーシティ、ガバナンスを４方針としている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、当連結グループの持続的な発展のためのＥＳＧ（環境、社会、ガバナンス）への対応として、グループの重要な社会課題を特定し、その課題解決に努めることで、ＳＤＧs（持続的な開発目標）の達成にも貢献すべくグループ全体で取り組んでまいりました。」
重要な社会課題の特定・解決を通じたESG・SDGsへの取り組みをグループ全体で継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、当連結グループの持続的な発展のためのＥＳＧ（環境、社会、ガバナンス）への対応として、グループの重要な社会課題を特定し、その課題解決に努めることで、ＳＤＧs（持続的な開発目標）の達成にも貢献すべくグループ全体で取り組んでおります。」
重要な社会課題の特定・解決を通じたESG・SDGsへの取り組みを継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社グループの持続的な発展のためのＥＳＧ（環境、社会、ガバナンス）への対応として、グループの重要な社会課題を特定し、その課題解決に努めることで、ＳＤＧs(持続的な開発目標)の達成にも貢献すべくグループ全体で取り組んでおります。」
重要な社会課題の特定と解決を通じたＥＳＧ・ＳＤＧｓへの取り組みをグループ全体で継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結グループの持続的な発展のためのＥＳＧ（環境、社会、ガバナンス）への対応としてグループの重要な社会課題を特定し、この重要課題解決への取り組みを通じて国連が定めるＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）の目標達成に貢献してまいります。」
グループの重要な社会課題を特定し、ＥＳＧ・ＳＤＧｓへの対応を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループの持続的な発展のためのＥＳＧ（環境、社会、ガバナンス）への取り組みとして、ＳＤＧs（持続可能な開発目標）が掲げる諸課題の解決にも、グループを挙げて取り組んでおります。」
持続的発展に向けたＥＳＧへの取り組みと、ＳＤＧｓが掲げる諸課題の解決をグループ全体で継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社グループの持続的な発展のためのＥＳＧ（環境、社会、ガバナンス）への取り組みとして、ＳＤＧs(持続的な開発目標)が掲げる諸課題解決にグループ全体で取り組んでおります。」
持続的発展に向けたESGへの取り組みと、SDGsが掲げる諸課題の解決をグループ全体で継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社グループの持続的な発展のためのＥＳＧ（環境、社会、ガバナンス）への取り組みとして、ＳＤＧs(持続的な開発目標)が掲げる諸課題解決にグループ全体で取り組んでおります。」
持続的発展に向けたESGへの取り組みと、SDGsが掲げる諸課題の解決をグループ全体で継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当連結グループが持続的に発展するためには、Ｅ（環境）Ｓ（社会）Ｇ（ガバナンス）への取り組みも重要であると認識しており、特に環境に関する調査・対策、インフラ施設の維持・補修業務、強靭な社会インフラ整備に関する業務などは、建設コンサルタント業として深い係わりのあるものであると考えております。さらに、現在世界中で取り組みが行われているＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）における17の目標に対しましても明確な課題を抽出し、これらを解決していくことに努めてまいります。」
持続的発展に向けたESGへの取り組みを重要課題と位置付け、SDGsの17目標について課題を抽出し解決する方針を初めて記載している。