ＢＩＭ／ＣＩＭ・ＩＣＴ活用による生産性向上
FY2020に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2026前進有価証券報告書
「環境調査や公園計画といった非ＢＩＭ／ＣＩＭ（３次元モデルを導入し、建設生産・管理システムの効率化・高度化を図る取り組み）分野から、ＢＩＭ／ＣＩＭモデル活用まで多岐にわたり仮想空間技術を導入しました。」
DX・ICT活用について、非BIM/CIM分野を含む仮想空間技術、ゲームエンジン、VRアプリの導入・内製化を進め、説明・合意形成・業務効率化への活用を実証している。 - FY2025前進有価証券報告書
「公開成果品自動作成マスキングＡＩの開発」
DX・AI活用について、基幹システムへの投資に加え、公開成果品の個人情報を自動認識・マスキングするAI、インフラ管理システム及び三次元空間プレゼンテーションアプリを開発した。DX関連設備投資は115百万円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、上記金額の他に、基幹系情報システムに係る649百万円があります。」
DX・業務管理基盤の整備に関連して、基幹系情報システムへの649百万円の投資を実施している。新システム導入を契機とした費用管理区分の見直しも行っている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「従来、受注前の営業活動に係る費用の一部については売上原価として計上しておりましたが、新しい業務管理システムの導入を契機として費用管理区分の見直しを行い」
新しい業務管理システムの導入を契機として費用管理区分を見直しており、DX・業務効率化に関連するシステム整備が具体化している。 - FY2023-Q3DX先行投資の費用計上有価証券報告書
「また、人件費の増加やデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）への先行投資などにより、販売費及び一般管理費が３億63百万円増加したことから」
DXへの先行投資を実施しており、人件費の増加と合わせて販売費及び一般管理費が３億63百万円増加したと説明している。 - FY2022前進有価証券報告書
「㈱エイト日本技術開発内に「ＤＸ推進室」を設立するなど、持続的成長の糧となる多様性の確保に向けた環境整備にも取組んでまいりました。」
DX推進室を新設し、デジタル技術による多様な働き方・業務効率化を支援する体制を具体化した。ERPシステムの導入計画も記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「併せて、ＩＣＴの利活用によるＢＩＭ／ＣＩＭ（３次元設計）等を推進し、生産性の向上を図ると同時に技術力やマーケティング力の強化にも取り組んでまいりました。」
ICT、BIM／CIMの推進、生産性向上及び技術力・マーケティング力の強化を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「併せて、ＩＣＴの利活用によるＢＩＭ／ＣＩＭ（３次元設計）等を推進し、生産性の向上を図る」
ICT及びBIM／CIMの推進による生産性向上を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「併せて、ＩＣＴの利活用によるＢＩＭ／ＣＩＭ（３次元設計）等の本格的導入やテレワーク環境の整備を推進し、生産性の向上を図る」
ICT、BIM／CIMの本格導入とテレワーク環境整備による生産性向上を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「ＩＣＴの利活用によるＢＩＭ／ＣＩＭ（３次元設計）等の本格的導入やテレワーク環境の整備等を推進し、生産性の向上を図る」
ＢＩＭ／ＣＩＭの本格導入、ＩＣＴ利活用及びテレワーク環境整備による生産性向上を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「ＩＣＴの利活用によるＢＩＭ/ＣＩＭ（３次元設計）等の本格的導入やテレワーク環境の整備等を推進し、生産性の向上を図る」
ＢＩＭ／ＣＩＭの本格導入、ＩＣＴ利活用及びテレワーク環境整備を、生産性向上と働き方改革の具体策として初めて明示している。