新たな価値を創造する人材力の強化
FY2016に初出。30回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2026前進有価証券報告書
「株式会社エイト日本技術開発では、多様な人材の活躍促進とキャリア形成支援を目的として、役割や成果に応じた評価・処遇を行う人事制度改革を進めており、2027年度の運用開始を目指しております。」
人材施策について、役割・成果に応じた評価・処遇を行う人事制度改革を2027年度の運用開始目標付きで具体化した。技術者正社員数は1,506人、有資格者数（技術士）は762人、女性管理職比率は5.4％となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「第６次中期経営計画「Ｅ・Ｊ—Plan2027」では、従来設定していた上記の指標に加えて、以下の指標と目標を設定いたしました。」
人的資本について、2028年５月期の技術者正社員数1,600人、有資格者数（技術士）850人、エンゲージメントスコア2025年度比3.0％アップという新たな指標・目標を設定した。女性管理職比率は2025年５月期4.8％、男性育休取得率76.5％となり、グループ全体の離職率は3.9％で前年度比0.6ポイント低下している。 - FY2024前進有価証券報告書
「女性活躍は当連結グループの成長に不可欠であり、2030年度には、女性管理職比率10.0％以上を達成する事を目標として設定いたしました。また、その実現のために新入社員に占める女性比率を毎年30.0％以上とすることを目標に採用活動を進めてまいります。」
人的資本経営について、女性管理職比率10.0％以上、新入社員に占める女性比率30.0％以上、男性育休取得率100％という2030年度等の目標を設定した。2024年５月期の実績は女性管理職比率4.7％、男性育休取得率60.9％であり、女性活躍、働き方改革、健康・安全、エンゲージメント等の取り組みも具体化している。 - FY2023-Q3処遇改善の実施有価証券報告書
「同期間に発生している人件費については処遇改善をしたことによりコスト増となっている」
人材施策の一環として処遇改善を実施したことを記載し、その結果として人件費がコスト増となったと説明している。 - FY2022前進有価証券報告書
「技術者教育・育成のための企業内学校「ＥＪアカデミー」の受講対象者をグループ全体へ拡大展開するなどして」
企業内学校「ＥＪアカデミー」の受講対象をグループ全体へ拡大し、人材育成施策を具体的に進展させている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「④優秀な人材の確保や育成を図るための取組みを推進する。」
優秀な人材の確保・育成を第5次中期経営計画の課題として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「④優秀な人材の確保や育成を図るための取組みを推進する。」
優秀な人材の確保・育成を第５次中期経営計画の課題として継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「イノベーションやマネジメント人財育成の強化を目的とした『企業内学校』の創設と活用及び多様な人財確保によりグループの技術力の向上・人的資源の拡充を目指す。」
人材育成施策として、企業内学校の創設・活用と多様な人財の確保を新たに具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症防止対策の一環としてのテレワーク環境の整備やＷｅｂ会議システムを有効活用しながら、働き方改革を積極的に推し進めてまいりました。」
テレワーク環境の整備、Web会議システムの活用及び働き方改革を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症防止対策を実施しながら、働き方改革を積極的に推し進め、優秀な人材の確保や育成を図っております。」
感染症対策と併せた働き方改革、優秀な人材の確保・育成を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染防止対策を実施しながら、働き方改革を積極的に推し進め、優秀な人材の確保や育成を図っております。」
感染防止対策と併せて、働き方改革、優秀な人材の確保・育成を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年４月以降には、新型コロナウイルス感染症拡大により、在宅勤務や時差出勤などへ柔軟に対応できる体制の整備が急務となりましたが、従来から推進していたワーク・ライフ・バランスを考慮した働き方改革の推進の一環としてそれらの体制整備を加速し」
従来の働き方改革に加え、新型コロナウイルス感染症への対応として在宅勤務・時差出勤に対応する体制整備を加速している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「生産性の向上を前提とした「働き方改革」、ワーク・ライフ・バランスの実現、これらによる優秀な人材の確保・育成並びに技術力・マーケティング力向上などを推進してまいりました。」
働き方改革、ワーク・ライフ・バランス、優秀な人材の確保・育成、技術力・マーケティング力向上を継続して推進している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「生産性の向上を前提とした「働き方改革」、ワーク・ライフ・バランスの実現、これらによる優秀な人材の確保・育成並びに技術力・マーケティング力向上などを推進してまいりました。」
働き方改革、ワーク・ライフ・バランス、優秀な人材の確保・育成、技術力・マーケティング力向上を継続して推進している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「同時に、生産性の向上を前提とした「働き方改革」、ワーク・ライフ・バランスの実現、これらによる優秀な人材の確保・育成ならびに技術力・マーケティング力向上などを推進してまいりました。」
働き方改革、ワーク・ライフ・バランス、優秀な人材の確保・育成、技術力・マーケティング力向上を継続して推進している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「グループ内人材の育成ならびに人材の新規採用にも積極的に取り組むなど」
グループ内人材の育成と新規採用を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「グループ内人材の育成並びに人材の新規採用にも積極的に取り組み」
グループ内人材の育成と新規採用を、第４次中期経営計画の２年目にも継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「グループ内人材の育成並びに人材の新規採用にも積極的に取り組み」
グループ内人材の育成と新規採用を第４次中期経営計画の２年目にも継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「グループ内人材の育成並びに人材の新規採用にも積極的に取り組み」
グループ内人材の育成と新規採用を第４次中期経営計画の２年目にも継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ワーク・ライフ・バランスを考慮した働き方改革の推進、多様な人材の確保により、社員満足度の向上とプロフェッショナル企業風土への深化を図る。」
働き方改革、多様な人材の確保、社員満足度向上、プロフェッショナル企業風土の深化を含む人材施策を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「グループ内人材の育成並びに人材の新規採用にも積極的に取り組み」
グループ内人材の育成と新規採用を引き続き進めている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「グループ内人材の育成並びに人材の新規採用にも積極的に取り組み」
グループ内人材の育成と新規採用を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「グループ内人材の育成並びに人材の新規採用にも積極的に取り組み」
人材育成と新規採用を、第４次中期経営計画の初年度においても継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「ワーク・ライフ・バランスを考慮した働き方改革の推進、多様な人材の確保により、社員満足度の向上とプロフェッショナル企業風土への深化を図る。」
従来の人材育成・新規採用に加え、働き方改革、多様な人材の確保、社員満足度、プロフェッショナル企業風土を含む人材施策へと焦点を広げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「グループ内人材の育成並びに人材の新規採用にも積極的に取り組み」
グループ内の人材育成と新規採用を引き続き実施している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「グループ内人材の育成並びに人材の新規採用にも積極的に取り組み」
グループ内の人材育成と新規採用を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「グループ内人材の育成並びに人材の新規採用にも積極的に取り組み」
人材育成と新規採用を引き続き実施している。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ内人材の育成並びに新規・中途人材の採用にも積極的に取り組み」
人材育成に加え、新規・中途採用を進める方針を示している。