売上高・営業利益最大化と成長サービスへの経営資源集中
FY2017に初出。17回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
クルーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに17社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「さらに来期以降は、これら既存事業での安定収益を基盤としつつ、国家戦略である「観光立国」を支える「ホテルコンバージョン事業」を今後の当社グループの成長を牽引する新たな事業の柱として位置づけ、強力に推進してまいります。」
ITアウトソーシング事業への経営資源集中を基軸としつつ、既存事業を安定収益の基盤とし、ホテルコンバージョン事業を新たな成長の柱として推進する構成へ方針を組み替えている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「今後はメイン事業となるITアウトソーシング事業に経営資源を集中し、さらに業績を伸ばしていきます。」
従来のSHOPLIST・EC領域への資源集中方針が、ITアウトソーシング事業への経営資源集中へ組み替えられた。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「今後はメイン事業となるITアウトソーシング事業に経営資源を集中し、さらに業績を伸ばしていきます。」
成長産業であるEC領域への集中を掲げていた従来の資源配分方針から、ITアウトソーシング事業への経営資源集中へ重点が組み替えられた。 - FY2024再掲有価証券報告書
「主軸事業であるSHOPLIST事業の中長期的な重要指標としては、年間ユニーク購入者数500万人、一人あたり年間購入金額20,000円、この２つの重要指標をシンプルに追求してまいります。」
SHOPLISTの中長期的な重要指標として、年間ユニーク購入者数500万人と一人当たり年間購入金額2万円を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社は「20XX年までに時価総額１兆円以上」という超長期的目標を掲げ、2018年５月10日をもって全ての事業を子会社化し、純粋持株会社となりグループ経営へと移行しております。この超長期的目標を最速で実現するべく、次世代の事業と経営者の誕生と成長、永遠のベンチャースピードを手に入れるための仕組み「CROOZ永久進化構想」を活用し、より多くの起業家を育成し、『SHOPLIST.com by CROOZ』（以下、SHOPLIST事業）を軸に、EC領域に関連する複数のサービスを展開する「ECソリューションカンパニー」として、成長産業であるEC領域に今まで以上に注力してまいります。」
SHOPLISTを軸としたEC領域への経営資源集中と、次世代事業・経営者の創出による超長期目標の実現方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社は「20XX年までに時価総額１兆円以上」という超長期的目標を掲げ、2018年５月10日をもって全ての事業を子会社化し、グループ経営へと移行しております。この超長期的目標を最速で実現するべく、次世代の事業と経営者の誕生と成長、永遠のベンチャースピードを手に入れるための仕組み「CROOZ永久進化構想」を活用し、より多くの起業家を育成し、『SHOPLIST.com by CROOZ』（以下、SHOPLIST事業）を軸に、EC領域に関連する複数のサービスを展開する「ECソリューションカンパニー」として、成長産業であるEC領域に今まで以上に注力していきます。」
時価総額1兆円以上の超長期目標と、SHOPLISTを軸とするECソリューションカンパニーへの集中方針を再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「なお、今後は「20XX年までに時価総額１兆円以上」という超長期的目標を最速で実現するべく、『SHOPLIST.com by CROOZ』を軸に、EC領域事業を展開する「ECソリューションカンパニー」として、新規事業やM&Aも含めて今まで以上に成長産業であるEC領域に注力してまいります。」
成長サービスへの経営資源集中方針が、SHOPLISTを軸とする「ECソリューションカンパニー」への転換・EC領域集中という表現に組み替えられている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当面は「営利・当期利益をマイナスにしない範囲で利益及び現金を総投資して、SHOPLISTの売上最大化、第二・第三の事業の柱の早期立ち上げ、M&Aによる売上最大化」を今後の重点戦略として掲げております。」
営業利益・当期利益をマイナスにしない範囲で、成長事業、第二・第三の柱、M&Aへ資金を投じる方針を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「同時に、将来的に株主・投資家、顧客、社員、社会その他すべてのステークホルダーに大きな価値を還元するべく、当面は「営利・当期利益をマイナスにしない範囲で利益及び現金を総投資して、SHOPLISTの売上最大化、第二・第三の事業の柱の早期立ち上げ、M&Aによる売上最大化」を今後の重点戦略として掲げております。」
営業利益・当期利益をマイナスにしない範囲で、SHOPLISTの売上最大化と新規事業・M&Aへ投資する資源配分方針を再確認している。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「同時に、将来的に株主・投資家、顧客、社員、社会その他すべてのステークホルダーに大きな価値を還元するべく、当面は「営利・当期利益をマイナスにしない範囲で利益及び現金を総投資して、SHOPLISTの売上最大化、第二・第三の事業の柱の早期立ち上げ、M&Aによる売上最大化」を今後の重点戦略として掲げております。」
利益・現金の総投資方針について、前回の営業利益・当期利益のマイナスを許容する表現から、両利益をマイナスにしない範囲に限定する表現へ変更している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「当面は「連結のEBITDAゼロへ、営利・当期利益はマイナスにしてでも利益及び現金を総投資して、SHOPLISTの売上最大化、第二・第三の事業の柱早期立ち上げ、M&Aによる売上最大化」を今後の重点戦略として掲げました。」
売上高・営業利益の最大化を掲げていた方針が、当面はEBITDAゼロおよび営業利益・当期利益のマイナスを許容し、利益・現金を売上最大化と新規事業・M&Aへ総投資する方針へ組み替えられている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「将来的に株主・投資家、顧客、社員、社会その他すべてのステークホルダーに大きな価値を還元するべく、グループの主軸事業であるファストファッション通販『SHOPLIST.com by CROOZ』（以下、SHOPLIST）の売上最大化、第二・第三の事業の柱創出の早期実現のため、当面はグループで生み出す利益の全てを、既存事業のプロモーション費用やМ＆Ａによる買収資金、新規事業へ総投資する方針を打ち出しております。」
売上高最大化と第二・第三の事業の柱創出を優先し、グループ利益を既存事業のプロモーション、M&A、新規事業へ投資する方針を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「将来的に株主・投資家、顧客、社員、社会その他すべてのステークホルダーに大きな価値を還元するべく、グループの主軸事業であるファストファッション通販『SHOPLIST.com by CROOZ』（以下、SHOPLIST）の売上最大化、第二・第三の事業の柱創出の早期実現のため、当面はグループで生み出す利益の全てを、既存事業のプロモーション費用やМ＆Ａによる買収資金、新規事業へ総投資する方針を打ち出しております。」
成長事業への経営資源集中について、SHOPLISTの売上最大化と新規事業・M&Aへの利益全額投資という方針を再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループが重要と考える経営指標は、売上高及び営業利益でありますが、平成30年５月10日の決算発表の中でもご報告しました通り、当面はSHOPLIST事業のシェア拡大と第二・第三の柱を創出するスピードを加速するため、しばらくの間は今後当社グループで出得る営業利益のすべてを売上高最大化に投資する予定です。」
売上高・営業利益の最大化を重視する従来の指標に対し、当面は営業利益を売上高最大化へ全額投資するという資源配分方針を明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社はSHOPLISTを中心としたEC関連領域に人材や資金等の経営資源を集中させ、集客力・販売チャネル・ブランディング強化を行うことで、SHOPLIST事業の成長に注力し、企業価値の向上に努めてまいります。」
SHOPLISTを中心としたEC関連領域への経営資源集中と、集客力・販売チャネル・ブランディング強化の方針を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社はSHOPLISTを中心としたEC関連領域に人材や資金等の経営資源を集中させ、集客力・販売チャネル・ブランディング強化を行うことで、SHOPLIST事業の成長に注力し、企業価値の向上に努めます。」
SHOPLISTを中心とするEC関連領域への経営資源集中と、集客力・販売チャネル・ブランディング強化の方針を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、売上高の最大化、営業利益の最大化を目的として、成長性の高いサービスに経営資源を集中することにより、事業の拡大を目指します。 当社グループが重要と考える経営指標は、売上高及び営業利益率であります。」
売上高・営業利益の最大化を経営目的とし、成長性の高いサービスへの経営資源集中と、売上高・営業利益率を重視する経営指標を初めて明示している。