既存事業の成長
FY2016-Q3に初出。29回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
インタースペースがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「しかしながら、計画策定時に収益の基盤としていたパフォーマンス広告およびコンテンツメディアの減益が響き、中間年度である2025年９月期の業績は目標を大きく下回る結果となりました。また、最終年度と定めていた2026年９月期においても、目標達成は困難であると見込んでおります。」
中期経営計画の中間年度実績が目標を大きく下回り、最終年度の目標達成も困難と見込み、現行計画を見直す方針へ移行している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「このような事業環境において、当社グループは、中期経営計画達成に向け、「生産性向上と商品力強化」「収益基盤の安定化と投資推進」「海外事業の成長投資の推進」に取り組んでまいりました。」
従来の中期経営計画における既存事業の安定化・成長事業への投資という整理から、生産性・商品力、収益基盤、海外成長投資の3項目を掲げる実行枠組みへ整理されている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は、「第２ 事業の状況 １ 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等 (1)会社の経営の基本方針」に示すとおり「Ｗｉｎ－Ｗｉｎをつくり、未来をつくる。」というミッションのもと、中期経営計画（2023年10月～2026年９月）を策定しました。当中期経営計画では「Global市場に向け、パフォーマンスマーケティング領域でAsiaトップのポジションを目指す」という「中期Vision」を達成するため、「既存事業の安定化」として、日本や東南アジアで展開するアフィリエイトサービス「アクセストレード（海外版表記「ＡＣＣＥＳＳＴＲＡＤＥ」）」と投資事業との連携および「ママスタ」を中心としたコンテンツメディアの収益底上げ、「成長事業への投資」として、マーケティングソリューション領域への投資と成長、海外アクセストレード進出国の深掘りり、SEO・インフルエンサー媒体の拡大、比較・検討メディアの強化およびデータベースメディアの構築等に取り組んでまいります。」
従来の重点項目の列挙から、2023年10月から2026年9月までの中期経営計画に基づく既存事業の安定化と成長事業への投資という二本立てへ整理されている。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「このような事業環境において、当社グループは「生産性向上と新規プロダクトの開発」「メディアの継続成長と規模拡大」「グローバル展開のさらなる推進」を重点項目として掲げ、課題に取り組んでまいりました。」
前四半期の投資領域を前面に出した整理から、生産性・新規プロダクト、メディア、グローバル展開を重点項目とする従来の枠組みに戻っている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような事業環境において、当社グループは「比較・検討メディアへの投資推進」「海外アフィリエイトへの投資と収益モデルの展開」「マーケティングソリューション分野への投資とアフィリエイトの生産性向上」に取り組んでまいりました。」
従来の「生産性向上と新規プロダクトの開発」「メディアの継続成長と規模拡大」「グローバル展開のさらなる推進」という整理から、比較・検討メディア、海外アフィリエイトの収益モデル、マーケティングソリューションと生産性向上を軸とする重点項目へ再整理されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは「生産性向上と新規プロダクトの開発」「メディアの継続成長と規模拡大」「グローバル展開のさらなる推進」を重点項目として掲げ、課題に取り組んでまいりました。」
生産性・新規プロダクト、メディア、グローバル展開を重点項目とする成長枠組みを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは「生産性向上と新規プロダクトの開発」「メディアの継続成長と規模拡大」「グローバル展開のさらなる推進」を重点項目として掲げ、課題に取り組んでまいりました。」
生産性・新規プロダクト、メディア、グローバル展開を重点項目とする成長枠組みを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは「生産性向上と新規プロダクトの開発」「メディアの継続成長と規模拡大」「グローバル展開のさらなる推進」を重点項目として掲げ、課題に取り組んでまいりました。」
生産性・新規プロダクト、メディア、グローバル展開を重点項目とする前期の枠組みを継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「このような事業環境において、当社グループは次の課題に取り組んでまいります。１．インターネット広告事業 ①生産性向上と新規プロダクトの開発 ②グローバル展開のさらなる推進 ２．メディア運営事業 メディアの継続成長と規模拡大」
従来の広告事業の収益基盤強化、メディア開発・育成、グローバル展開という整理から、生産性向上、新規プロダクト、グローバル展開、メディアの継続成長・規模拡大という課題へ整理されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、働き方の新しいスタイルに対応しながら、当社グループは「広告事業における収益基盤の強化」「メディアの開発と育成」「グローバル展開のさらなる推進」を重点項目として掲げ、課題に取り組んでまいりました。」
広告事業の収益基盤強化、メディアの開発・育成、グローバル展開を重点項目とする成長枠組みを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、働き方の新しいスタイルに対応しながら、当社グループは「広告事業における収益基盤の強化」「メディアの開発と育成」「グローバル展開のさらなる推進」を重点項目として掲げ、課題に取り組んでまいりました。」
広告事業、メディア、グローバル展開を柱とする成長上の重点項目を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、働き方の新しいスタイルに対応しながら、当社グループは「広告事業における収益基盤の強化」「メディアの開発と育成」「グローバル展開のさらなる推進」を重点項目として掲げ、課題に取り組んでまいりました。」
広告事業、メディア、グローバル展開を柱とする成長枠組みを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、働き方の新しいスタイルに対応しながら、当社グループは「広告事業における収益基盤の強化」「メディアの開発と育成」「グローバル展開の推進」を重点項目として掲げ、課題に取り組んでまいりました。」
広告事業の収益基盤強化、メディアの開発・育成、グローバル展開を重点項目とする成長枠組みを継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、新しいスタイルの働き方に対応しながら、当社グループは「広告事業における収益基盤の強化」「メディアの開発と育成」「グローバル展開の推進」を重点項目として掲げ、課題に取り組んでまいりました。」
広告事業の収益基盤強化、メディアの開発・育成、グローバル展開を重点項目とする成長枠組みを継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、働き方の新しいスタイルに対応しながら、当社グループは「広告事業における収益基盤の強化」「メディアの開発と育成」「グローバル展開の推進」を重点項目として掲げ、課題に取り組んでまいりました。」
広告事業の収益基盤強化、メディアの開発・育成、グローバル展開を重点項目とする成長枠組みを継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「こうした事業環境において、働き方の新しいスタイルに対応しながら、当社グループは、次の課題に取り組んでまいります。１．インターネット広告事業 ①広告事業における収益基盤の強化 ②グローバル展開の推進 ２．メディア運営事業 メディアの開発と育成」
従来の「メディア事業の強化」「広告事業の生産性強化」等の整理から、広告事業の収益基盤強化、メディアの開発・育成、グローバル展開を課題として整理している。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは「メディア事業の強化」「グローバル展開の推進」「広告事業の生産性強化」を重点項目として掲げ、既存の運営メディアおよび新規メディアの立ち上げ、東南アジアを中心としたアフィリエイトサービス「ACCESSTRADE」のグローバル展開の推進をはじめ、中長期の成長を見据えた事業価値の向上に取り組んでおります。」
前四半期までの「広告事業の収益力強化」「BtoC領域の強化」を含む整理から、メディア強化・グローバル展開・広告事業の生産性強化という重点項目の枠組みに戻っている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは「広告事業の収益力強化」「BtoC領域の強化」「グローバル展開の推進」を重点項目として掲げ、広告事業の新たな国内外のクライアントの獲得、業務効率化の推進および販管費の抑制、メディア運営においては、消費者に真の価値のある有益なコンテンツやサービスを開発、東南アジアを中心としたアフィリエイトサービス「ACCESSTRADE」のグローバル展開をはじめ、中長期の成長を見据えた事業価値の向上に取り組んでおります。」
従来のメディア強化・広告生産性強化等の整理から、「広告事業の収益力強化」「BtoC領域の強化」「グローバル展開の推進」を重点項目とする枠組みに整理され、クライアント獲得、業務効率化、販管費抑制、コンテンツ開発などの手段が示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このため主力事業であるインターネット広告事業に注力するとともに、そこで得た収益をメディア事業、海外事業およびその他の新規事業に投資し、これらの事業を育成することで、業容の拡大をはかってまいります。」
主力のインターネット広告事業で得た収益をメディア、海外、新規事業へ投資して育成する成長方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは「メディア事業の強化」「グローバル展開の推進」「広告事業の生産性強化」を重点項目として掲げ、既存の運営メディアおよび新規メディアの立上げ、東南アジアを中心としたアフィリエイトサービス「ACCESSTRADE」のグローバル展開の推進をはじめ、中長期の成長を見据えた事業価値の向上に取り組んでおります。」
メディア事業の強化、グローバル展開、広告事業の生産性強化を重点項目とする成長枠組みを継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは「メディア事業の強化」「グローバル展開の推進」「広告事業の生産性強化」を重点項目として掲げ、既存の運営メディアおよび新規メディアの立上げ、東南アジアを中心としたアフィリエイトサービス「ACCESSTRADE」のグローバル展開の推進をはじめ、中長期の成長を見据えた事業価値の向上に取り組んでおります。」
メディア強化、グローバル展開、広告事業の生産性強化を重点項目とする成長枠組みを継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは「メディア事業の強化」「グローバル展開の推進」「広告事業の生産性強化」を重点項目として掲げ、既存の運営メディアおよび新規メディアの立上げ、東南アジアを中心としたアフィリエイトサービス「ACCESSTRADE」のグローバル展開の推進をはじめ、中長期の成長を見据えた事業価値の向上に取り組んでおります。」
従来の既存事業の成長・コンテンツ拡充・人材確保という枠組みから、メディア事業の強化、広告事業の生産性強化、ACCESSTRADEのグローバル展開を柱とする重点項目へ整理されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このため主力事業であるインターネット広告事業に注力するとともに、そこで得た収益をメディア事業やその他の新規事業に投資し、これらの事業を育成することで、業容の拡大をはかってまいります。」
主力のインターネット広告事業で得た収益をメディア・新規事業へ投資する成長方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは主力事業であるアフィリエイトサービスを中心に、「コンテンツ、メディアの拡充」、「グローバル展開の推進」、「人材の確保と育成」を重点項目として掲げ、事業拡大に取り組んでおります。」
アフィリエイトサービスを軸に、コンテンツ・メディア、グローバル、人材を重点項目とする成長枠組みを継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは主力事業であるアフィリエイトサービスを中心に「コンテンツ、メディアの拡充」、「グローバル展開の推進」、「人材の確保と育成」を重点項目として掲げ、事業拡大に取り組んでおります。」
アフィリエイトサービスを軸に、コンテンツ・メディア、グローバル、人材を重点項目とする従来の成長枠組みを継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは主力事業であるアフィリエイトサービスを中心に「コンテンツ、メディアの拡充」「グローバル展開の推進」「人材の確保と育成」を重点項目として掲げ、事業拡大に取り組んでおります。」
従来の主力事業の成長・収益改善や新規事業への再投資という整理から、アフィリエイトサービスを軸にコンテンツ・メディア、グローバル、人材を重点項目とする枠組みへ整理されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「このため主力事業であるインターネット広告事業に注力するとともに、そこで得た収益をメディア事業やその他の新規事業に投資し、これらの事業を育成することで、業容の拡大をはかってまいります。」
既存事業の成長・収益改善という表現から、主力のインターネット広告事業で得た収益をメディア事業や新規事業へ再投資し、事業ポートフォリオを拡大する方針へ整理されている。 - FY2016再定義有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは「既存事業の収益改善」「新規事業の育成と収益基盤の多様化」の目標を掲げ、事業拡大に取り組んでまいりました。」
既存事業の成長という表現から、既存事業の収益改善を重視する表現へ変化した。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは「既存事業の成長」「新規サービスの開発」「収益の改善」に注力し、事業拡大に取り組んでまいりました。」
既存事業の成長を経営上の注力事項として明示している。