投資有価証券の価格変動・減損
FY2017に初出。15回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2024。
インタースペースがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。69社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに40社。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について29,999千円（非上場株式29,999千円)の減損処理をおこなっております。」
非上場株式について29,999千円の減損処理が発生した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格変動・減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格変動・減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格変動・減損リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格変動・減損リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格変動・減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格変動・減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
投資有価証券の価格変動・減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 9,999」
当第3四半期累計期間にも投資有価証券評価損9,999千円を計上した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について26,973千円（非上場株式）減損処理をおこなっております。」
非上場株式の減損処理が継続し、当年度は26,973千円となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 16,965」
当第2四半期累計期間にも投資有価証券評価損16,965千円を計上し、投資有価証券の評価損が継続して発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失 投資有価証券評価損 8,046」
当第1四半期にも投資有価証券評価損8,046千円を計上し、投資有価証券の減損・評価損が継続して発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について26,143千円（非上場株式）減損処理をおこなっております。」
非上場株式の減損処理が前年度に続いて発生し、金額は26,143千円となった。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「これは主にソフトウェア投資により無形固定資産のうちその他が５百万円増加した一方、投資有価証券の減損処理等の影響により投資その他の資産のうちその他が19百万円減少したことによるものであります。」
投資有価証券の減損処理が当第1四半期にも発生し、投資有価証券評価損26,143千円を計上した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について25,766千円（非上場株式）減損処理を行っております。」
投資有価証券について市場価格・為替変動や投資先の財政状態悪化による減損リスクを記載し、当年度には非上場株式25,766千円の減損処理が発生した。