BtoC領域の強化
FY2020-Q1に初出。17回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-05-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- 2026-05-13前進決算説明資料
「ママスタの課金サービスは計画超過進捗」
ママスタセレクトで広告非表示や記事の先読みなどの新サービスを展開し、課金収益による新たな収益モデルの進展を記載した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「パフォーマンスマーケティング事業では、事業運営を通じて蓄積した顧客データと販売力を活かし、マーケティングソリューションと組み合わせた新たなサービスの提供を開始することで、顧客への提供価値を強化してまいります。メディア事業では、コンテンツメディアの会員基盤を活かした付加価値の高いサービスを拡充することで、収益力の向上を図ってまいります。」
BtoC領域の強化は、顧客データ・販売力とマーケティングソリューションの組み合わせ、会員基盤を活用した付加価値サービスの拡充へ再整理された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「②収益基盤の安定化と投資推進 メディア事業においては、コンテンツメディアでは、会員基盤を活用したメディアのブランド価値向上に取り組み、広告収益の安定化を図ってまいります。比較・検討メディアでは、ユーザーにとって有益なコンテンツの拡充やサイトの利便性向上に取り組みながら、さらなる成長投資を推進してまいります。」
BtoC領域の強化は、コンテンツメディアのブランド価値・広告収益の安定化と、比較・検討メディアへの成長投資へ整理されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「今後も、比較検討型メディアに対して積極的に成長投資を行ってまいります。」
比較検討型メディアへの積極的な成長投資方針を継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような事業環境において、当社グループは「比較・検討メディアへの投資推進」「海外アフィリエイトへの投資と収益モデルの展開」「マーケティングソリューション分野への投資とアフィリエイトの生産性向上」に取り組んでまいりました。」
従来のBtoC領域・メディア開発の整理から、比較・検討メディアへの投資推進を前面に出す重点項目へ整理されている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「学習塾の検索サイト「塾シル」においては、ターゲットを絞った営業活動に注力した結果、有料掲載教室数が1万教室を突破しました。」
メディア開発・育成について、「塾シル」のターゲットを絞った営業活動により有料掲載教室数1万教室突破に到達した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、連結子会社の4MEEE株式会社が運営するフェムテック・ヘルスケアアプリ「4MOON(フォームーン)」では、運動不足解消のためウォーキングの習慣化に繋がる新機能をリリースし、ユーザーエクスペリエンスの向上を図りました。」
4MOONでウォーキング習慣化の新機能をリリースし、ユーザーエクスペリエンス向上を進めた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「さらに、連結子会社4MEEE株式会社が運営する女性向けメディア「4MEEE(フォーミー)」とママ向けメディア「4yuuu!(フォーユー)」のサービスコンセプトとトップページのリニューアルを行ったほか、ユーザーの情報選択をサポートする新コーナーを設置し、UI/UUの向上を図りました。」
メディア開発・育成について、サービスコンセプトやトップページの刷新、新コーナー設置という具体的な改善を実施した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「メディア事業においては、ママスタやSaitaなどのコンテンツ型メディアでは、企画・編集力の強化により継続的成長を図り、塾シルやRECOTRIPなどの比較・検討型メディアにおいては、効果的なSEO施策を推進し、メディア規模の拡大に取り組んでまいります。」
BtoC領域の強化が、コンテンツ型メディアの企画・編集力強化と、比較・検討型メディアのSEO施策による規模拡大として整理されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「メディアの開発と育成 当社グループは、ママ向け情報サイト「ママスタ」と学習塾ポータルサイト「塾シル」との連動強化やコンテンツや機能の充実を図りながら、リソースの選択と集中をおこなってまいります。また、新たな販売収益モデルの創出と育成にも注力し、広告需要に依存しないビジネスモデルの構築に取り組んでまいります。」
BtoC領域の強化が、ママスタと塾シルの連動、リソースの選択と集中、広告需要に依存しない収益モデルの構築として整理されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、学習塾ポータルサイト「塾シル」においては、営業活動の効率化を促進し、掲載教室数の増加を図りました。」
BtoC領域の強化策として、教育メディア「塾シル」の営業活動効率化と掲載教室数の増加を継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「さらに、学習塾ポータルサイト「塾シル」においては、営業活動の効率化により掲載教室数の増加を図ったことや、入塾需要を取り込んだことで、3月度において単月黒字を達成いたしました。」
BtoC領域の強化策として、教育メディア「塾シル」で営業活動を効率化し、3月度の単月黒字を達成した。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、働き方の新しいスタイルに対応しながら、当社グループは「広告事業における収益基盤の強化」「メディアの開発と育成」「グローバル展開の推進」を重点項目として掲げ、課題に取り組んでまいりました。」
従来の「BtoC領域の強化」という名称から、「メディアの開発と育成」を重点項目とする表現へ整理されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度のメディア運営事業は、新たなメディアの開発やコンテンツの拡充に注力し、インターネット広告事業から人員をシフトし投資を継続いたしました。」
BtoC領域の強化について、新たなメディア開発・コンテンツ拡充に加え、広告事業からメディア事業への人員シフトと投資継続を実施した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結会計期間において、当社は、株式会社ユナイトプロジェクトの全株式を取得したため、同社を当社グループの連結の範囲に含めております。」
BtoC領域の強化策として前四半期に記載したユナイトプロジェクトの完全子会社化を、連結範囲への編入として再確認している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「一方で、「BtoC領域の強化」を目的として、2020年4月に学習塾ポータルサイト「塾シル」を運営する株式会社ユナイトプロジェクトを完全子会社化し、教育メディアジャンルの拡大に注力いたしました。 取得した議決権比率 100%」
BtoC領域の強化について、新規メディア創出・既存メディア投資の継続に加え、教育メディア運営会社を100%取得する具体的な進展があった。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは「広告事業の収益力強化」「BtoC領域の強化」「グローバル展開の推進」を重点項目として掲げ、広告事業の新たな国内外のクライアントの獲得、業務効率化の推進および販管費の抑制、メディア運営においては、消費者に真の価値のある有益なコンテンツやサービスを開発、東南アジアを中心としたアフィリエイトサービス「ACCESSTRADE」のグローバル展開をはじめ、中長期の成長を見据えた事業価値の向上に取り組んでおります。」
BtoC領域の強化を重点項目として初めて明示し、新規メディアの創出、既存メディアへの投資、有益なコンテンツ・サービスの開発を通じた中長期成長の方針を示している。