優秀な人材の採用・育成
FY2016に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。
インタースペースがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より2年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに107社。
- 2026-08-12前進決算説明資料
「海外拠点の集約の効果により人員の最適化が進展する一方、成長領域においては積極採用を継続」
海外拠点の集約による人員最適化と、成長領域での採用継続を同時に示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループの2025年9月期の育児休暇取得等の状況について、女性従業員の育児休暇取得率は100%であり、育児休暇を取得した従業員の復職率も100%となっております。また、男性従業員の育児休暇取得率は75.0%となっております。」
人的資本施策について、2025年9月期の女性育児休暇取得率・復職率100%、男性育児休暇取得率75.0%という実績を開示した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループのミッションやサステナビリティ実現のために、パフォーマンスマーケティング事業およびメディア事業においては、社会的価値の高い情報を顧客やユーザーに提供し続けることが不可欠であると考えております。これらの価値を提供するためには、当社グループに関わる従業員一人ひとりの価値を向上させることが重要であり、企業の中で重要である資本の一つ「人」の成長に積極的な投資をおこなうことを、経営の重要事項と位置付けております。」
人材テーマが採用・育成から、人的資本への積極投資、安心して働ける環境、成長支援、評価制度、多様性確保を含む人的資本戦略へ拡張された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、海外事業では、アフィリエイトネットワークの拡大と新たな広告主の開拓に注力したほか、中長期的な事業成長に向けて現地での採用を強化いたしました。」
人材テーマについて、海外事業の中長期成長に向けた現地採用の強化を実施した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループはテレワークとオフィスワークのハイブリッドワークを可能とする就業規則の改定や、オフィス環境の整備など、従業員の働きやすい環境の整備等に取り組んでまいりました。」
人材テーマが採用・育成や成長分野への配置に加え、ハイブリッドワークを可能にする就業規則・オフィス環境の整備を含む人材確保・育成基盤へ広がっている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、成長分野への重点的な人材配置や、営業支援ツールの効果的な活用、新たな継続課金型サービスの開発をすることで、広告事業の付加価値向上と収益基盤の強化に取り組んでまいります。」
人材テーマが全般的な採用・育成から、成長分野への重点配置を含む資源配分へ整理されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ、従業員数が55名増加しておりますが、業務拡大に伴う採用増によるものであります。」
業務拡大に伴う採用増により、連結従業員数が前年度末比55名増加した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは主力事業であるアフィリエイトサービスを中心に「コンテンツ、メディアの拡充」、「グローバル展開の推進」、「人材の確保と育成」を重点項目として掲げ、事業拡大に取り組んでおります。」
人材の確保と育成を重点項目として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは主力事業であるアフィリエイトサービスを中心に「コンテンツ、メディアの拡充」「グローバル展開の推進」「人材の確保と育成」を重点項目として掲げ、事業拡大に取り組んでおります。」
人材の採用・育成を「人材の確保と育成」と表現しつつ、重点項目として継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ、従業員数が19名増加しておりますが、業務拡大に伴う採用増によるものであります。」
人材確保について、業務拡大に伴う採用増により連結従業員数が前年度末比19名増加した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは「新規事業の創出」「利益の向上」「人材の採用・育成」の重点項目を掲げ、事業拡大に取り組んでおります。」
人材の採用・育成を引き続き重点項目として掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは「新規事業の創出」「利益の向上」「人材の採用・育成」の重点項目を掲げ、事業拡大に取り組んでおります。」
人材の採用・育成を引き続き重点項目として掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは「新規事業の創出」「利益の向上」「人材の採用・育成」の重点項目を掲げ、事業拡大に取り組んでおります。」
人材の採用・育成を引き続き重点項目として掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「このため、採用手法の多様化、継続的な研修の実施、福利厚生の充実につとめます。」
新規事業の推進や業務効率化を担う人材について、採用手法の多様化、研修、福利厚生を施策として掲げている。